「グロい漫画」が好きってやっぱり病気？：日経ビジネスオンライン
米倉 一哉（よねくら・かずや） 心理臨床家。心理カウンセラー。1962年、茨城県生まれ。中央大学在学中から、日本医療心理学院にて心身医学・精神医学や心理療法を学ぶ。同大学を卒業後、1984年より日本催眠医学研究所（1954年に医学博士の森定一氏によって設立された医療催眠の草分け的存在）に入所し、臨床経験を積む。同研究所所長・森定一氏の死去後、そのあとを継ぎ、1999年に日本催眠心理研究所（代々木心理オフィス）を設立し現在に至る。先代より受け継いだ心の通った臨床とともに、今日の心理療法のあり方を模索している。元日本医療心理学院講師。現在、日本催眠臨床研究会理事。日本催眠応用医学会副会長。テレビ番組「たけしの万物創世記」「NHK首都圏ニュース」「TBS報道特番」等に出演。 米倉：いや、大変意味がある事だと思います。結論から言えば、今の社会状況が、多くの人がそうした作品に関心を持つ環境を作り出し
MSやグーグルが「長時間労働」を忌避する理由：日経ビジネスオンライン
日経ビジネス2月10日号の特集「働き方革命」では、労働時間にメスを入れることで競争力を高めようとしている企業のケーススタディーを掲載した。 ダラダラと働く文化を変えて労働生産性を高める、多様な働き手を集めるなど、企業の狙いは様々だ。この連載では誌面に取り上げられなかった企業の事例や、「働き方革命」によって自らの働き方や意識を変えたビジネスパーソンを紹介しよう。 「1000円、10分カット」。理美容業界で異端とも言えるビジネスモデルで成長を続けるQBハウス。今、雇用の面でも、業界の常識を覆す動きを見せ始めている。 朝10時の開店とともに、引きも切らずに客が入ってくる。ショッピングモールの中にある「西友小手指店」（埼玉県所沢市）は、ここから昼過ぎまでが書き入れ時だ。家族で西友に買い物に来た夫が、妻や子供が買い物をしている間に髪を切ろうとやってくるケースが多い。 同店で一心不乱にハサミを動かし続
なぜ「アクセルと踏み間違えないブレーキ」が普及しないのか：日経ビジネスオンライン
宗像 誠之 日経ビジネス記者 日経コミュニケーション、日本経済新聞社産業部、日経コンピュータを経て、2013年1月から日経ビジネス記者。 この著者の記事を見る
今、一番ダメな経営とは、「効率を求める」こと：日経ビジネスオンライン
増田 宗昭（ますだ・むねあき） カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社代表取締役社長兼CEO 1951年生まれ。大阪府枚方市出身。83年、「蔦屋書店（元・TSUTAYA枚方駅前本店）」を創業。85年、カルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）株式会社設立。2011年12月、大人たちに向けた新しい生活提案の場として、東京・代官山に「代官山 蔦屋書店」をオープン。TSUTAYAやTカードなど「カルチュア・インフラ」を創りだす企画会社の経営者として、奔走している（撮影／大槻純一） 増田：昔はモノがなかったでしょ。モノがなかったときはモノを作れば売れるわけです。作れば作っただけどんどん売れる。さらに売り場を広げれば、それだけ売れる。つまり需要と供給のバランスでいうと、需要の方がはるかに大きかったんですね。高度成長期が終わるまではそうでした。そんなとき、企業は何を考えるか？ 需要＝お客さんは最
時速500キロの「直線的な未来」：日経ビジネスオンライン
9月18日に東海旅客鉄道（JR東海）が「中央新幹線環境影響評価準備書」を発表した。 それによると、2027年に開業予定のリニア新幹線は、品川・名古屋間の286キロメートルを、約40分で走り切るのだそうだ。ちなみに最高速度は500キロ超に達する。 なるほど。了解した。 とても速いようだ。 が、公表された情報の中で、私に最も強い印象を与えたのは、「全区間の86パーセントが地下（トンネル）ルートになる」という部分だった。 これは、わくわくしにくい。 水をぶっかけられるようなデータだ。 地下鉄…どころか、まるでスペースマウンテンじゃないか。 おそらく、リニアでの移動は、旅情とはかけ離れた経験になる。 「旅」というよりは「移動」ないしは「運搬」に近い40分間になるはずだ。 個人的に、閉所恐怖の気味があるからなのかどうか、私はトンネルを好まない。 「出してくれ」 と、地下鉄に乗っていると、暗い窓を見な
「資本主義を否定しなければすべてがブラック企業予備軍だ」：日経ビジネスオンライン
9月1日、厚生労働省は企業による長時間残業や残業代未払いなどの問題が広がっていることを受け、全国で一斉に無料の電話相談を実施した。今回の電話相談の内容も考慮しながら離職率の高い企業を中心に「若者の使い捨てが違われる企業」をリストアップし、今月中に立ち入り調査を始める。対象となるのは約4000社となる見込みだ。 今年に入って一気に問題が表面化した「ブラック企業」。長時間残業、離職率の高さが目立つ企業がやり玉に挙げられている。こうした中、約1年前、アパレル通販サイト「ZOZOTOWN（ゾゾタウン）」を運営するスタートトゥデイは不思議な取り組みを始めた。8時間労働が通常の世の中で、突如6時間労働に切り替えると宣言したのだ。職種によって異なるが、基本的には朝9時始業、夕方15時までの6時間。労働基準法上、6時間以上の勤務については休憩が義務付けられるが、6時間未満であれば休憩時間は不要になる。集中
バイト君の愚行とオトナの炎上：日経ビジネスオンライン
アルバイト店員の悪ふざけが世間を騒がせている。 コンビニのアイスクリームケースに横たわる若者の写真がツイッターに流れてきたと思ったら、数日後にはステーキハウスの業務用冷蔵庫の中から顔を覗かせている店員の画像が拡散した。なんということだ、と嘆く間もなく、今度はピザチェーンの厨房係が、顔面にピザ生地を貼り付けたホラー画像をアップしている。 いずれのケースでも、アルバイトは即座にクビを切られた。 まあ、当然ではある。 が、火の手はおさまらない。 あるチェーン店では愚行の舞台となった店舗に対して、本部がフランチャイズ契約の解除を通告する事態に発展した。別の店舗では、アイスクリームを販売していたケースを新品に入れ替える旨をアナウンスして炎上に対応している。 アルバイトの学生も職場を追われるだけでは済まなかった。ある生徒は、通っていた専門学校から退学の処分を言い渡されたという。 これらの一連のできごと
真に「グローバル」な企業は、日本に3社しかない：日経ビジネスオンライン
本連載では米ビジネススクールで助教授を務める筆者が、世界の経営学の知見を紹介して行きます。 さて、最近はとかく「グローバル」という言葉をよく耳にします。メディアでこの言葉を見ない日はありません。「グローバル化」とか「グローバル企業」とか、最近は「グローバル人材」という言葉も流行っています。 正直、これらの言葉にやや食傷気味の方もいるのではないでしょうか。その理由の1つは、そもそも「グローバル化」とは正確に何を指すのか、「グローバル企業」はどのくらいいるのか、などの基本知識を我々が十分に共有していないからかもしれません。 実は、近年の世界の経営学では「グローバル企業はほとんど存在しない」という主張がされています。それどころか、これは学者たちのコンセンサスになりつつあると言ってよいかもしれません。今回は、なぜこのような議論が起きているかを紹介しましょう。 そもそもグローバル企業とは？ そもそも
ワタミ、ブラック批判が続くワケ：日経ビジネスオンライン
日野 なおみ 日経ビジネスクロスメディア編集長 月刊誌「日経トレンディ」を経て、2011年から「日経ビジネス」記者。航空・運輸業界や小売業界などを担当。2017年4月から現職。 この著者の記事を見る
正直、実感が湧きません。「横浜・待機児童ゼロ」：日経ビジネスオンライン
まず、そのニュースについて振り返ろう。横浜市は5月20日、4月1日現在で保育所へ入りたくても入れない「待機児童」がゼロになったと発表した。2010年には待機児童数が1500人を超え、全国ワースト1位を記録。それからわずか3年で急改善したことになる。 林文子市長は待機児童削減を掲げて2009年に初当選。待機児童対策予算を2009年度の約72億円から2010年度には約84億円に、2012年度には約157億円まで大幅に増額した。 認可保育所はこの3年間で144カ所増えた。待機児童が多い地域に新設する際の補助金の上限を増額するなどし、企業参入を促す環境作りも進めた。それによりこの3年間で株式会社や有限会社など企業による認可保育所の新設は79カ所にも上り、市内の認可保育所580カ所のうち、約3割に当たる152カ所が企業設立の保育所になった。 全国では株式会社が運営する認可保育所が全体の1.5％程度（
「コンビニおにぎり」の怠慢から見える日本人の失われた20年：日経ビジネスオンライン
この連載では、私たちの日常生活に身近なのにあまり話題にならない業界の構造分析を紹介する。著者・上山信一（慶應義塾大学総合政策学部教授）は元マッキンゼーのコンサルタント（共同経営者）である。今回の連載は、湘南藤沢キャンパス（SFC）の上山ゼミ（経営戦略）で、学生たちが日々、額に汗を流して調査・研究した結果を下地にしている。私たちのゼミでは、この2、3年でおよそ30の業界を見てきた。その中から、ビジネスパーソンにとって新しい発見となるような事例を選んで紹介したい。 まず、最初に筆者から質問をさせていただきたい。読者は今朝、何を召し上がっただろうか。そして、どこで。 95％が自宅で朝食をとり、4分の3は15分未満で終わる 従来、食品産業は、肉・魚・野菜など、食材の切り口、あるいは、外食・中食・内食など、＜食事の場×調理者＞の切り口から分析されることが多かった。しかし、＜朝食・昼食・夕食＞というタ
ネットマーケティングの“常識”はウソばかり：日経ビジネスオンライン
「売れるネット通販」がやっていることに仮説なし！ はっきり言おう。 今のネットマーケティングの常識は間違いだらけである。 多くのネット通販は、広告代理店や制作会社やシステム会社の言われるがままに、オシャレな広告原稿（バナー）を作り、キレイな本サイト（ECサイト）を作り、ショッピングカートのシステムを導入さえすれば、売り上げが上がると思っている。 しかし、統計的に日本の約9割のネット通販事業が実は赤字だと言われている。数年前に夢見てはやりのネット通販事業に手を出してみたものの、フタを開けてみると「貧乏ネット通販」になっていた会社ばかりだ。もっというと、王道のネットマーケティングの“常識”でやっている会社ほど失敗している。 その一方で、ネット通販で50億円、100億円と稼いで大儲けしている「売れるネット通販」も世の中にたくさんある。私のクライアントたちはまさにそうだ。 では、なぜ“売れるネット
「私の会社をブラックと呼ばないでください」：日経ビジネスオンライン
「ワタミグループをブラック企業と呼ぶことは、到底、受け入れられるものではありません」。ワタミ会長の渡邉美樹氏が自身のブログでこう述べて、注目を集めています。 これはネットを中心に、ワタミが「ブラック企業」だと語られていることに対しての反論です。 さらに渡邉氏は、自民党から参院選比例区の候補者として出馬すると表明。今週、取引先や株主などにも立候補の意思を綴った手紙が届けられました。何かのご縁かうちにも届きました。 これに対して様々な所から批判の声が上がっています。 この金曜動画ショーでは、効果的なコミュニケーションの観点から、身近な状況でも活用・応用のできるヒントを考えるきっかけとして、注目のネット動画を見ています。 今回の騒動から得られる、私たち自身が役立てられる、コミュニケーション上の教訓は何でしょうか。 もしも仮に、自分の会社がブラックのレッテルを貼られたとして、一体どのように自分たち
サムスンに多くの転職者を出した日本メーカーは？：日経ビジネスオンライン
日本のメーカーは、ここ数カ月間でアベノミクスの潮流に乗り、全体としてはやや回復基調をたどってきている。しかし個別に見れば、その多くの企業はいまだに苦境から脱したとは言い難い状況であろう。また、2010年にはGDPが世界第三位へ転落、2011年には世界の特許出願件数も第三位となるなど、近年の日本の相対的地位の低下は顕著である《注》。この傾向は、新興国の目ざましい成長や国内の人口減少予測に鑑みれば、打開するのは至難の業と言える。 競争力の源は人財、しかし流出が絶えない ただ、確実に言えることがある。それは、強い競争力を持つには優秀な人財の育成、確保に、もっと真剣に取り組まなければならないということである。武田信玄の「人は城、人は石垣…」という言葉があるように、組織にとって、人財は何よりも重要である。その質を一定以上に保たない限り、その組織に未来はない。 思えば、かつて日本には、明治維新や昭和の
「校長先生、Hしたいなら私を呼んで、小学生は解放して」：日経ビジネスオンライン
「校長先生、Hしたいなら私を呼んで、小学生は解放してください（校長、開房找我、放過小学生）」というコメントが中国の微博で話題になっている。 5月上旬に起きた海南省の小学校長が女子児童をホテルに連れ込んだ事件に始まり、各地で露見した教師による児童への性暴力事件に対し、中国の著名フェミニスト、葉海燕さんがこのセリフの看板を掲げて抗議活動したことから、今やこのセリフは児童を性暴力から守る社会運動のメッセージとして、ネット上で広がっているのだ。 葉海燕さんらフェミニストだけでなく、前衛アーチストの艾未未さんや、日本のAV女優らしきアカウントまでも参加している。今回は、このネット上のムーブメントの背景について、紹介したい。 6人の小6女子が校長たちとホテルに 「校長ホテル（開房）」事件と称される、海南省万寧市の事件の概要を整理しよう。開房とは本来、ホテルに部屋を取るという意味だが、この場合は淫行の意
24時間戦えるんですか？：日経ビジネスオンライン
23日付けの朝日新聞は、一面のトップで『ユニクロ、「世界同一賃金」導入へ 優秀な人材確保狙う』と題するニュースを配信した。 で、二面にその解説記事を載せ、三面にはユニクロを展開するファーストリテイリングの柳井正会長兼社長のインタビューを掲載している。 私は、柳井社長の発言そのものよりも、朝日新聞がこういう紙面の作り方（←具体的には「一私企業のプレスリリースに近い話題のために、一面トップからの3ページを費やす編集方針」ということ）をしたことに、強い印象を受けた。 というよりも、率直に申し上げて、あきれた。 「朝日新聞は、財界人の提灯を持っていると思われることを恐れなくなったんだな」 と、ちょうど電話をかけてきた知人を相手に話し込んだほどだ。 インタビューが載ったのが、「○○経済」「○○ビジネス」のようなタイトルを冠した媒体であったのなら、はじめから何も騒ぐことはない。その種のメディアが、有力
「我々の離職率は高くない」：日経ビジネスオンライン
激務の割には低賃金。過大なノルマと軍隊的社風に支配され、離職率は常に高止まり――。劣悪な労働環境の企業が、ネット上で「ブラック企業」と呼ばれ始めたのは、10数年前からだという。匿名掲示板の隠語の1つとして生まれた言葉はその後、若年層に急速に浸透していった。厳しい社員教育や猛烈営業をモットーとするスパルタ系企業、さらには若者の目に「時代遅れ」に映る古い体質の企業までもが、今では「ブラック」呼ばわりされている。 企業が「ブラック」と呼ばれないためには、採用や教育をどう変えるべきなのか。日経ビジネス4月15日号特集「それをやったら『ブラック企業』～今どきの若手の鍛え方～」では、「ブラック」と呼ばれないための、企業の新人教育、採用方法などについて紹介している。 日経ビジネスオンラインでは、同特集との連動連載をスタート。1回目はファーストリテイリングの柳井正会長兼社長が、若手社員の教育方針について語
甘やかして、世界で勝てるのか：日経ビジネスオンライン
激務の割には低賃金。過大なノルマと軍隊的社風に支配され、離職率は常に高止まり――。劣悪な労働環境の企業が、ネット上で「ブラック企業」と呼ばれ始めたのは、10数年前からだという。匿名掲示板の隠語の1つとして生まれた言葉はその後、若年層に急速に浸透していった。厳しい社員教育や猛烈営業をモットーとするスパルタ系企業、さらには若者の目に「時代遅れ」に映る古い体質の企業までもが、今では「ブラック」呼ばわりされている。 企業が「ブラック」と呼ばれないためには、採用や教育をどう変えるべきなのか。日経ビジネス4月15日号特集「それをやったら『ブラック企業』～今どきの若手の鍛え方～」では、「ブラック」と呼ばれないための、企業の新人教育、採用方法などについて紹介している。 日経ビジネスオンラインでは、同特集との連動連載をスタート。初回は、ここ数年で突如として「ブラック企業」と言われ始めたファーストリテイリング
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「映画『テルマエ』のヒットで、夫婦間が険悪になりました」：日経ビジネスオンライン
「クールジャパン＝アニメ絵」という（ちょっと切ない）現実：日経ビジネスオンライン