まゆたんブログ:思うこと。
最近、雷句先生の訴訟問題で、編集者と漫画家の問題が浮上していますが 新條もフリーになったいきさつで思うところがあって 普段はこういう話をブログでは絶対にしないようにと思っているのですが 一言、書こうと思います。（一言じゃないですが・・・むしろ長いです。） やはり、編集者と漫画家は対等な立場でありたいと思っています。 気持ち的には、漫画家は編集者に対して「お仕事をもらっている」と思っていたいし、 編集者は漫画家に対して「漫画を描いてくれている」と思っていてもらいたい。 そんな気持ちでずっとお仕事をさせていただいていました。 どんなに忙しくても、「この雑誌に描いてほしい」と言われれば寝ないで描いていました。 「こういうものを描いてほしい」と言われれば、出来る範囲で描ける漫画を。 新條が漫画というお仕事でご飯を食べていけるようになったのは 育ててくれた編集者のおかげだし、掲載してくれる雑誌のおか
クリエイティブ業界が崩壊した後で生き残るのは誰か？
雑誌が次々と廃刊している。何十年も続いた権威ある雑誌がやめたと思えば漫画雑誌もなくなる。文芸書は目も当てられない。有名作家でも初版5000部で重版なし、なんてこともある。今は売れている漫画だって今後がどうなるかはわからない。出版は下降の一途だ。 音楽だってそうだ。ＣＤが売れなくなり、以前は10万枚売れてやっとトップ10入りだったが、今や1、2万枚売れれば上位に入る。 ライターの食い扶持は減った。夏フェスに参加した有名なバンドが未だにバイト生活だとも聞く。クリエイターには辛い時代になってしまった。 これまでクリエイターを目指すのは向こう見ずな若者だった。なれるかどうかわからない職業にかけ、切磋琢磨し、夢を実現し大金を得る。大金を得なくてもプロになってしまえば生活はできた。今はどうだろうか？ 夢にかけて身を投げ打っても大金はまず返ってこない。なれたとしても生活を安定させることができるかすらわか
フルキャストで食って4年になる俺が思うことをつらつらと - はてな匿名ダイアリー
とりあえずよく行く現場に入ってる他の派遣業者に引き取ってもらえることになった。スケジュール的には今までほど自由がきかなくなるけど、全く新しい派遣会社に登録しても、ただでさえ日雇い派遣の発注が減ってる現状、そうそう仕事が回ってくるとは思えないし。背に腹は代えられない。 日雇い派遣の現場は高齢化が進んでいる。若い子ほどパートタイム的に利用してるだけだったり、さっさと就職決めて去っていく。フルタイムで働いてるのは30代以上が多い。40~50代も普通にいる。あの人たちどうするんだろう。不思議と現場に危機感はない。「1か月の長い休みだあ」とか言って笑ってたけど、そんなに貯えあるとも思えないんだけどな。 最近フルキャストは2か月連続16日以上勤務すると、社会保険加入が義務付けられ月給制に移行するシステムを導入した。だけど、勤務日数を抑えて月給制回避って人が多い。なんでか聞いたら日払いじゃないと食ってけ
こんな時に株買うバカって何なんでしょうね - アンカテ
連日のように株安のニュースが流れてますが、何円安、何ドル安と報道されているということは、一応、値がついてるんですよね。値がつくということは取引が成立してるということで、つまりこういう状況の中でも買う人がいるということです。 みんなが「暴落だ」「恐慌だ」「樹海だ」と言ってる中で、これから株が上がると思って株を買う人がいる、これって不思議だと思いませんか。 株を買うというのはいろんな意味があって、政策的な介入を期待して買う人とか何かもっと難しいことを考えて買う人とかいて、これから株価が上がると思っている人ばかりではないかもしれません。まあ、こういう状況だと特別なのかもしれませんが、基本的には株の取引というものは、「これから下がる」と思う人が売って、「これから上がる」と思う人が買うことで成立するわけです。 つまり、意見の不一致を前提としたシステムなんですね。世の中の人がみんな同じことを考えていた
Business Media 誠：動画界の風雲児・ニコニコ動画が破壊したもの（前編）
著者プロフィール：新崎幸夫 南カリフォルニア大学のMBA（ビジネススクール）在学中。映像関連の新興Webメディアに興味をもち、映画産業の本場・ロサンゼルスでメディアビジネスを学ぶ。専門分野はモバイル・ブロードバンドだが、著作権や通信行政など複数のテーマを幅広く取材する。 ニワンゴの動画サービス「ニコニコ動画」の快進撃が止まらない。9月21日にネットレイティングスが発表した調査レポートによれば、ニコニコ動画の8月月間の総利用時間は前月比で52％増加。いまだに成長が衰えず、1.5倍増のペースで成長を続けている。ユーザー1人あたりの平均訪問回数、および平均利用時間では、いずれも“ネット動画サービスの代名詞”であるYouTubeを抜き去った。 このうねりに、コンテンツホルダーも反応している。MTV Networksのほか、吉本興業やエイベックスといった企業が動画コンテンツの提供を決めた（10月10
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