メディア・パブ: モバイル広告費がテレビ広告費を追い抜く、中国や英国に続いて4年後には米国でも
年間のモバイル広告費がテレビ広告費を、米国では４年後の2020年にも追いつきそうだ。一足先に中国や英国では今年にも追い抜いてしまう。eMarketerが発表した予測である。 前々から米国では、モバイル広告を含んだデジタル広告費がテレビ広告費を2017年前後にも抜き去ると予測されていた。今回のeMarketerの調査で明らかにしたように、来年その予測が実現し、メディア広告のトップの座にデジタル広告が躍り出るであろう。すでにこのトップ交代劇は英国と中国では終演している。英国では広告のない公共放送BBCの存在もあって2010年に、また中国では2014年に それぞれデジタル広告がトップの座についた。 そのデジタル広告費の中でモバイル広告費の占める割合が急増しており、とうとうモバイル広告費だけでもテレビ広告費を上回る時代が訪れようとしているのだ。先駆けて中国や英国で今年にも達成し、モバイル広告が断ト
メディア・パブ: 「モバイルファースト」から「モバイルオンリー」へ
「モバイルファースト」は当たり前になってきた。そしてサービスによっては、さらに「モバイルオンリー」に絞る流れも出始めている。 数年前まで、ほとんどの主要なインターネットサービスはPCサイト向けが中心であった。ところが爆発的なスマホの普及を受けて、モバイル向けから優先して開発し、その後でPCサイト向けを手掛ける、いわゆる「モバイルファースト」が主流になってきた。このモバイルファーストの成功事例としてはフェイスブックが挙げられる。図1に示すように、3年ほど前にはモバイルオンリー・ユーザーがPCオンリー・ユーザーの1/4しかいなかったのが、最近では逆に、モバイルオンリーの月間アクティブユーザー数が7億2700万人以上とPCオンリー（1億6000万人）の4～5倍近くと膨れ上がっている。その結果モバイル広告売上も急成長を続け、昨年の第2四半期には広告売上全体の76%も占めるようになったのだ。 図1
メディア・パブ: フェイスブックの分散型メディア「インスタント・アーティクルズ」、一気にアジアや南米のグローバル展開に突入
分散型メディアの動きが、米国では一段と活発になってきている。その中で注目したいのが、やはり分散型メディアの本命とされるフェイスブックの「インスタント・アーティクルズ」の展開である。 フェイスブックは以下の9社のパブリッシャーと提携して、今年の5月から実験サービスを始めた。 The New York Times National Geographic BuzzFeed The Atlantic The Guardian BBC News Spiegel Bild ただこの実験段階において、各パブリッシャーがFacebookサイトにホストした記事は、日常的に提供している一般の記事ではなくて、「インスタント・アーティクルズ」プロジェクトに向けた特別な大型記事が多かった。対話型のリッチメディア・コンテンツなどの検証を試みていた。だが、各パブリッシャーからホスティングされた記事は1本だけで、それから
メディア・パブ: フェイスブックの決算、モバイルシフトの成果をさらに押し上げる
Facebookの第2四半期（4月～6月）決算によると、売上高が前年同期比39%増の40億4000万ドルと、アナリストの予測（39億9000万ドル）を上回った。 Facebookのグローバルのトラフィック指標は、2015年6月時点で次のようになった。アクティブユーザー数の伸びに鈍化の兆しがちらつくものの、おおむね順調に成長を続けている。ユーザー数が15億人近くと巨大になりながらも、アクティブ率（DAUs/MAUs)を65%維持しているのは凄い。このFacebookの勢いを支えているのが、やはりモバイルシフトの成功であろう。月間モバイルアクティブユーザーは13億人を突破し、Facebookユーザーの9割近くがモバイルデバイスからも利用していることになる。さらにモバイルデバイスからしかアクセスしないユーザー（Mobile-Only MAUs)は、1年前の3億9900万人から6億5500万人と爆
メディア・パブ: 日本だけがなぜモバイルインターネット人口で天井感が
インターネット・ビジネスの高成長はまだまだ続く。スマホなどのモバイル端末の台頭が、その勢いを加速化させている。市場がグローバル化していることも特徴で、先進国だけではなく新興国でもほぼ同じように展開している。モバイル先進国の日本は当然のように、これからも際立った成長を続けていくはず・・・。 ところが、eMarketerの最新の予測によると、日本のモバイルインタネット人口の伸びに鈍化の兆しが見え始めるようだ。特に気になったのは意外と天井が低くなりそうなことである。 最初の表1は、アジア太平洋地域の主要国における、モバイル・インターネットの普及率である。大雑把に言えば、スマホでインターネットを利用している人の割合である。2018年までを予測しているが、スマホ先進国の日本や韓国、オーストラリアでは来年あたりから普及率の伸びが鈍り始める。普及率の上限が韓国が70%台半ば、オーストラリアが70%台前半
メディア・パブ: ピンタレストがツイッターを上回る、Webサイトにもたらすトラフィック
ネットマーケターにとって、ソーシャルメディアの重要性が高まっているのは言うまでもない。その中で気になっていたのが、フェイスブックは別格にして、米国においてソーシャルメディアの2番手として意外にもピンタレスト(Pinterest)が飛躍してきたことだ。日本では今一つパッとしないピンタレストであるが、米国市場では多くの分野でツイッターなどを引き離し、2位の地位を確保してきているのである。 ピンタレストの影響力を見せつけているのが、Shareaholicのソーシャルメディア・レポートである。Webサイトへの各ソーシャルサイトからの参照トラフィックシェアの推移が示されている。以下に最新のレポート結果を掲げる。30万を超えるWebサイトに4億人強のユニークユーザーがどこからビジットしているかを調べ、それぞれのシェアを計数した結果である。Webサイトへの全トラフィックにはダイレクト・トラフィックや検索
メディア・パブ: メディア接触のトップ交代、TVからデジタルメディアへ、PCからモバイルへ
メディア接触が激変しているなか、メディア接触時間でデジタルメディアがTVを、モバイルデバイスがPCを追い抜く。eMarketerの調査によると、2013年の米国大人の1日当たりメディア接触時間でデジタルメディアが5時間を突破し、TV接触時間の4時間半を初めて追い抜く。またデジタルメディア接触の内訳でも、モバイルデバイス（非音声）が2時間21分となり、やはり初めてPC(デスクトップ/ラップトップ）の2時間19分を抜き去る。 主要メディアの接触時間とシェアの推移（2010年から2013年まで）は次の通り。 一日当たりのメディア接触時間が2010年の10時間46分間から2013年の11時間52分間と増え続けている。例えばタブレットを使いながらTVを視聴している場合、TV接触時間とモバイル接触時間の両方をダブルカウントしていることが響いている。さらにスマホなどの普及により、いつでもどこでもメディア
メディア・パブ: 米国のモバイルゲーム市場、2017年にはモバイルユーザーの7割以上がゲーマーに
米国のモバイルゲーム市場は、これからも高成長を続けそうだ。 eMarketerの調査によると、モバイルゲーム売上高が今年には17億8000ドルに達する予定だが、2017年には37億7100億ドルに膨れ上がる見込みである。以下は、米国のモバイルゲーム市場の売上高の予測である。ダウンロード売上（有料ゲームの販売）とインゲーム売上（ゲーム内のアイテム販売）、それに広告売上の三つに分けて、予測している。 モバイルゲーム売上の内訳をシェアで比べると、ゲーム内のアイテム（バーチャルグッズ）販売が急成長しており、シェアを拡大していくようだ。 モバイルゲーマー数は今年に1億2590万人となり、モバイルユーザーの51.1%と過半数を超える。米国の全人口の約4割に相当する。2017年にはモバイルユーザーの73.5%もが、スマホなどのモバイル端末でゲームを楽しむという。 ◇参考 ・Half of US Mobi
メディア・パブ: ｢リンクトイン｣が浸透する国、グローバル志向の強いビジネスパーソンの多い国
LinkedIn（リンクトイン）の統計データが、Socialbakersから公開され始めている。まだベータ版であるが、同社が出しているFacebookの統計データと同様、国別にユーザー数を示してくれている。 トップ50の国別ユーザー数が公表されているが、ここではトップ20と、それに気になる国を付け加えて、以下のように掲げておく。LinkedInのユーザー数とFacebookユーザー数を合わせて載せており、右端にはLinkdInの浸透率（その国の全人口のうちLinkdInを利用しいる割合）を示している。 グローバルなユーザー数は、LinkedInが約1億人で、Facebookが約7億人。LinkedInのユーザー数がFacebookの1/7（7分の1）ということになる。LinkdInユーザー数がFacebookユーザー数の1/7をはるかに超えている国は、 米国、インド、英国、カナダ、オランダ
メディア・パブ: 中国のインターネット経済の市場規模、すさまじい勢いで拡大
中国のインターネット関係の統計データを見るたびに、その勢いのすさまじさに圧倒される。 中国のインターネット人口は、昨年末（2010年末）に約4億6000万人に達し、1年前の3億3800万人から大幅に増え続けている。そのネット人口の伸び率をはるかに凌ぐ勢いで成長しているのが、インターネット産業の市場規模である。四半期ベースでは前年同期比約55%で増え続けている。 これは中国の調査会社iResarchが公開したデータで、以下のグラフのように年率50%を超えるすごい勢いで中国のネット市場は膨張しているのだ。 2010年第4四半期は、前年同期比で53.7%増、前四半期比で9.9%増の456.7億元（約70億ドル）となった。これまで中国のネット市場は、デスクトップインタネット分野が大半で、90%近くも占めるようになっていた。ところが10年第4四半期に入ってモバイル・インターネット分野の割合が増え始め
メディア・パブ: 中国市場のSNSとソーシャルゲームの現況をまとめたレポート
中国のSNS市場はまさに戦国時代。その上で展開されるソーシャルゲームも百花繚乱。 その中国の人気SNSからトップ4と，ソーシャルゲームからトップ10について分析したレポートがBloggerInsight.comから販売されている。フルレポートの価格は490ドル（年内割引）とのことだが，無料のプレビューも公開中である。 ここではそのプレビューから，レポートのさわりを紹介する。トップ4のSNSとしては，Qzone, Kaixin001, Renren, 51.comの4サービスを選んでいる。 （MAU = monthly active users） トップQzoneのトラフィックは484m MAUを誇るQQ Messengerからのもの。以下に登録アカウントが100万以上のSNSを掲げる。 （Notes: QQ figures are for QQ Messenger, not Qzone.
メディア・パブ: コンテンツ共有で利用するソーシャルサイト，米国ではFacebookがダントツの人気に
コンテンツ共有で頻繁に利用されているソーシャルサイトはどこか。これまで定量的に比較したデータがなかったが， AddToAnyが測定した結果を明らかにした。それによると米国ではやはり，Facebookがトップとなっていた。 ニュース記事やブログ記事などでは，コンテンツを簡単に共有できるように代表的なソーシャルサイトの各ボタン（ロゴ）が置かれている。ボタンをクリックすれば，該当記事（リンク情報）が共有されることになる。AddToAnyはそのような仕掛けをニュースサイトやブログなどに提供しており，各ソーシャルサイトがどれくらいコンテンツ共有で利用されているかを測っている。 以下は，その結果をグラフ表示したもの。Facebookが24%でトップとなり，11.1%のEmailを大きく引き離している。Twitterが早くも10.8%とコンテンツ共有のために頻繁に使われるようになっており，今後Faceb
メディア・パブ: ブラウザー市場，MS寡占時代から戦国時代へ
インターネットブラウザー市場が，MS IEの寡占時代から，FireFox, Safari それにGoogle Chromeも参戦する戦国時代へと様変わりしてきた。 StatCounterによるブラウザー市場のシェア調査でも，MSのIEの長期低落と，逆にFireFoxやSafari のシェア拡大が進んでいる。以下に代表的なブラウザーの最近のシェアと，1年前（2008年7月1日）及び年初（2009年1月1日）のシェアを示す。 StatCounterのデータからは，戦国時代と言うよりも，IEとFirefoxの2巨時代に入ったと言うべきかもしれない。 以下に，過去1年間のシェアの推移を示す。ブラウザーのバージョン別の推移のグラフも付け加えた。 ＊世界市場シェア ＊世界市場シェア（バージョン別） 日本市場のデータもあったので，信ぴょう性は分からないが，参考までに載せておく。 ＊日本市場シェア ＊日本
メディア・パブ: Facebookのアクティブユーザー数，毎日70万人も増え，近く2億5000万人に
もしFacebookが国とするなら，このほど中国，インド、米国に次いで4番目に人口が多い国になったようだ。毎日70万人以上も増えており，世界のFacebookのアクティブユーザー数が近く2億5000万人を突破する。この勢いだと，年内にも米国の人口（約3億1500万人）を抜くかもしれない。 Inside Facebook調査によるFacebookの統計データは次の通りである。 ・30 million users update their statuses at least once each day (13 million did per month at the beginning of the year) ・8 million users become fans of Pages each day (up from 2.5 million per day at the beginning
メディア・パブ: Twitter API利用のマッシュアップも人気沸騰
FacebookとTwitterの爆発的な人気は，やはりそのオープン性とグローバル性にあるのだろう。皆が寄ってたかってアプリや周辺サービスを次々と作り出し，思いもしなかったものも飛び出したりしているのだ。ユーザーがワクワク感を抱くのも当然かも。 だが，このような人気ソーシャル系サイトも，先週末のマイケル・ジャクソン死去のように世界的なニュースが飛び込んでくると，大変なことになる。トラフィックが殺到するからだ。特にリアルタイム性が売り物のTwitterがどうなったか気になる。 SFGate（San Francisco Chronicleのサイト）によると，マイケル・ニュース発生からの1時間近く，Facebookでのデータ更新がいつもより約3倍も増えたという。一方のTwitterは1分間に2万4000件もの投稿が集中した。 このSFGateのニュースで興味をもったのは，独立系モニターサービスの
メディア・パブ: リーチ拡大が進むアドネットワーク，景気回復後の急伸狙う
オンライン広告も，景気減速の影響で急ブレーキがかかっている。オンライン広告市場は，一昨年までの20%～30%前後の高成長から一転，昨年半ばあたりから10%前後に低落し，さらに多くのメディア系サイトに至ってはマイナス成長に陥っている。 でも，大幅に落ち込んでいる新聞，雑誌，そしてＴＶのような伝統的なメディア広告に比べれば，オンライン広告はまだマシである。またこの不況で停滞している間に，費用対効果が高いオンライン広告に軸足を移そうとする広告クライアントも増えている。 来年にも景気が回復に向かえば，オンライン広告は20%近い高度成長に復帰するのではとの期待も大きい（たとえば，Forrester Researchの予測）。その備えもあって，アドネットワークの整備が着々と進んでいる。 comScoreが発表した4月の米アドネットワークのトップ25を以下に掲げる。今年4月と昨年4月のユニークユーザー数
メディア・パブ: 広告市場のピークは2007年、08年から10年まではマイナス成長に
市場予測の下方修正は当たり前になってきた。 広告売上は2008年に続いて2009年もマイナス成長を覚悟していたが、2010年のマイナス成長も避けられないとの声が出始めている。 Jack Myers Media Business Reportのよると、米メディア企業の広告売上は、08年は前年比4.2%減であったが、09年（今年）は同12%減、10年は同7%減と予測している。この予測は、最新のデータ（08年第4四半期と09年第1四半期）と、Goldman Sachsによるトップ100社の広告主への聞き取り調査をベースに、行われた。 米メディア企業の広告収入は、2007年が前年比3.6%増の2347億ドルでピークであった。その後マイナス成長が続き、2010年には1887億ドルに落ち込む。07年のピーク値に戻るのは、いつになることやら。 カテゴリー別には、やはり新聞広告が最も大きく落ち込み、ローカ
メディア・パブ: 米新聞社の危機，6年間で総広告売上が半減へ
米新聞社の経営が悪化する一方である。景気後退で広告売上が激減しているためだけではない。景気が良くても読者や広告主の新聞離れが止まらないという構造的な問題を抱えているから，非常に深刻なのだ。 eMarketerが発行したレポート“ Newspapers in Crisis:Migrating Online”でも，景気回復後も米新聞社の広告売上が下げ続くと予測している。以下の表は，2012年までの米新聞社の総広告売上高を示している。2006年と2007年のデータは米新聞協会NAA(Newspaper Association of America）の発表値である。 2008年と2009年の不況時に，広告売上が激減するのは止むを得ないとしても，その後の景気回復に合わせてリバウンドを期待したいところ。だが，2010年以降に景気が良くなったとしても広告は減り続けるということだ。この表の広告費にはオンラ
メディア・パブ: 年間2兆ドルを消費する米国のママさん，マーケターは“Mom 3.0”対策を
（アマゾン） 恐るべきはママさんの消費パワーだ。米国の母親は現在，年間2.1兆ドルを消費している。さらに2012年に3兆ドルに膨れ上がるという。 ほとんどの家庭ではママさんがＣＦＯである。家計費の85％をママさんがコントロールしているという。それなのに，多くの企業はママさんへのうまい話しかけを行えていなかった。 そこで， "Mom 3.0,"という造語を作り出して，これからの3兆ドル市場でのマーケティング手法を指南しているのが，ＢＳＭ Media CEOのMaria T. Baileyである。彼女は2002年に“Marketing to Moms”という本を発行していたが、昨年夏に新刊“Mom 3.0: Marketing with Today's Mothers by Leveraging New Media & Technology”を出し、ママさん向けの新しいマーケティング手法を説い
メディア・パブ: ニュース収集のメディア，インターネットが新聞を追い抜いた
国内および国際ニュースを得るためのメディアとして，米国ではインターネットが初めて新聞を追い抜いた。 これはPew Research Centerの調査結果なので，かなり信頼できそう。国内および国際ニュースを得るのに利用しているメディアは何かとの問いに，40%の人がインターネットと答え，35%の人が新聞と答えた（マルチアンサー）。ニュース収集メディアとして，インターネットが新聞を抜き去ったのだ。でも最も利用しているメディアはテレビ（ＴＶ）で，70%の人が主要なニュース収集メディアとしてＴＶを挙げている。以下は，2001年から2008年までの変化を示している。 （ソース：Pew Research Center） でも，若い世代（18歳～29歳）にとっての主要ニュースソースとなると，2008年12月時点（現在）では，インターネットはＴＶと肩を並べるようになった。若い人にとっては，ニュース収集メデ
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