Web会議やテレワークの普及により、社会のはたらき方は大きく広がりました。ブイキューブのはたらく研究部は、テクノロジーによるはたらき方の選択肢を研究し、伝えるメディアです。
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2010年の経営破綻からV字回復を果たした日本航空。その背景にあったさまざまな改革の一つが、「従業員のワークスタイル変革」です。2014年からテレワークを含む働き方改革に取り組み、その成果は生産性向上、時間外・休日労働時間の減少、育児休職明け復職率の増加など、さまざまな形で実を結びつつあります。 その取り組みの特徴は「小さく始め、大きく育てる」こと。最初は利用制限を設けたトライアルからスタートし、試行錯誤を繰り返しながら少しずつ制度の枠を広げていきました。それにより、日本航空に最適化された、真に価値のあるテレワークの制度が醸成されていったといいます。 その取り組みについて、日本航空人財戦略部ワークスタイル変革推進グループの東原祥匡アシスタントマネジャーに伺いました。 働き方の新常識「アフターコロナにおける企業のテレワーク」 働き方改革が推進される中で流行した新型コロナウイルスの影響で「テレ
多様化する働き方を国も企業も積極的に推進している昨今、選択肢としてリモートワークを選ぶ企業も増加しています。ここ数年で、リモートワークを実施するため環境や制度といったハード面の整備は進んでいる一方、リモートワーカーへのコミュニケーション方法や働き方のケアなどソフト面では、まだまだ企業内で改善する余地があります。 INSIGHTS SHAREでは、リモートワークを経験された書き手の方に、「こんなふうに働けたら」という希望や想い、現在抱える問題点などを、雇用主である企業の担当者に向けて提言していただく連載「拝啓、総務の皆さまへ」をスタートします。この連載を通して、リモートワークの導入や見直し、改善する際の一助となればと考えています。 今回提言をいただくのは、東京近郊にある企業の会社員として島根県でリモートワークをされていた、さくらいみかさん。リモートで感じた「孤独感」や「関わり方の変化」につい
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