広野 彩子 日本経済新聞社NAR編集部次長 朝日新聞記者を経て日経ビジネス記者、2013年から日経ビジネス副編集長。日経ビジネスオンラインでコラムの執筆・編集を担当。入山章栄氏の著作『ビジネススクールでは学べない 世界最先端の経営学』を担当。 この著者の記事を見る
広野 彩子 日本経済新聞社NAR編集部次長 朝日新聞記者を経て日経ビジネス記者、2013年から日経ビジネス副編集長。日経ビジネスオンラインでコラムの執筆・編集を担当。入山章栄氏の著作『ビジネススクールでは学べない 世界最先端の経営学』を担当。 この著者の記事を見る
パナソニックは、旧三洋電機の電池部門を含めて、テスラのEV(電気自動車)向けに、早い時期から電池を供給してきました。山田さんご自身もテスラ・モーターズCEO(最高経営責任者)のイーロン・マスクさんと親しい関係をお持ちと聞きます。そもそもの出会いはどのようなものだったのでしょうか。 山田:会社としてはテスラが2008年に発売した初代EVの「ロードスター」向けに電池を供給していました。2代目の「モデルS」にもパナソニック製の電池が使われています。私自身がテスラに最初にかかわったのは、米国担当だった2009年のことです。米カリフォルニア州シリコンバレーのテスラ本社を訪問しました。 テスラのEVに採用されているのは「18650」と呼ばれるノートパソコンなどに使われる業界標準とも言える電池です。しかし中身はパナソニックとテスラの技術者が一緒になってEV向けに作り上げています。 EV向け電池には、技術
小林 りん UWC ISAK代表理事 国連児童基金(UNICEF)勤務時にフィリピンに駐在、ストリートチルドレンの非公式教育に携わる。2007年に発起人代表の谷家衛氏と出会い、学校設立をライフワークとすることを決意、09年4月から現職。 この著者の記事を見る
福光 恵 ライター 美術業界を経て、1990年代からフリーライター。日本経済新聞土曜朝刊プラスワン「コトバ百貨店」、日経BPネット「トレンド・リテラシー講座」などの連載がある。 この著者の記事を見る
米国企業に比べると、日本企業はまだまだマーケティングツールとしてのスポーツの使い方に慣れていないという印象を私は持っています。スポーツが社会で果たす役割や影響力が日米で大きく違うことがその背景の1つです。日本企業の中では、スポーツをマーケティング活動に使おうと考えている会社はむしろ少数派かもしれません。 以前『「東京五輪の成否を左右する「イシュー・ドリブン」の協賛活動 「メガイベント」が進化させるマーケティング手法(下)』でも書きましたが、米国で「スポーツ協賛契約」と言えば、協賛企業が抱える経営課題(イシュー)を解決するためのコンサルティング契約に近い形態がイメージされますが、日本ではまだPR媒体を買う宣伝・広告活動という意識が強いようです。 ですから、スポーツビジネスの本場アメリカで本格的にスポーツ協賛に取り組んでいる日本企業は数えるほどしかありません。トヨタ自動車やパナソニックなどがそ
先週の小田嶋隆さんの連載「ア・ピース・オブ・警句(あの動画についてやはり触れざるを得ない)」は、非常に多くの読者の方に読んでいただいた。その中でオダジマ氏は女子柔道のオリンピック選手への、コーチによる体罰に論を進め、 「どうして五輪代表に選出されるような一流のアスリートを暴力で従わせねばならないのだろうか?」 と問いかけた。思わず頷いた方もいるのではないだろうか。 そんな折り、メルマガサイト「夜間飛行」の井之上達矢編集長から、「こちらで連載中の甲野善紀さんが、ぜひ広く言いたいことがあるので、日経ビジネスオンラインで取材してもらえないか」と打診を受けた。甲野善紀さんは、伝統的な武道の世界からはアウトサイダー視されているが、その視点のユニークさと指導実績から、武術、スポーツの世界のみならずロボット工学などの専門家に高く評価され、柔道界の選手たちにも支持者が多い武術家だ。 武術の世界と、ビジネス
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