![ソーシャルメディアは儲かるのか? 無印良品が進めた現実的な取り組みと考え方 | 良品計画 | 【レポート】Web担当者Forumミーティング 2012 in名古屋](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/5b3d71e1a82e5871ffdb3ed8f005e3a8de319faf/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fwebtan.impress.co.jp%2Fsites%2Fdefault%2Ffiles%2Fstyles%2F1200x630%2Fpublic%2Fimages%2Farticle2012%2Fwebtan2012nagoya%2Fwebtan2012nagoya_muji_icon.jpg%3Fitok%3DIz2cND6L)
黒須 正明氏特定非営利活動法人 人間中心設計推進機構(HCD-Net) 理事長 学校法人放送大学 ICT活用・遠隔教育センター教授 国立大学法人 総合研究大学院大学メディア社会文化専攻 教授UXやユーザビリティに関わる人であれば、ユーザ工学、ユーザビリティ研究者である黒須正明氏はだれもが知る存在だろう。今回は、人間中心設計推進機構理事長の黒須氏を迎え、UXに対する考えなどを詳しく伺った。 UXは時間軸において5つの段階を持っている――まずは黒須さんとユーザエクスペリエンス(UX)の出会いを教えてください。 UX歴は7年位ですね。欧米でUXが流行り始めたのが今世紀に入ってから。そのころはユーザビリティと混同されていたから、僕は反発していたんです。でも、2005年頃から欧米のユーザビリティやデザインの研究者とUXについて議論する機会が増え、定義が明確になってきたことから、UXという言葉を使い始
今日は、サイト制作時の発注について。御社では、サイト制作のRFP(提案依頼書)に、ページ表示速度を含めていますか? もし入れていないとしたら、入れるようにしませんか? 発注時の条件に「ページ表示が○秒以内」を入れませんか?グーグルが検索結果での順位付けの要因としてページ表示速度を考慮するようになったとはいえ、その影響は微少だと言われています。それでも、やはりユーザーのことを考えるとページ表示は快適なほうがいいですよね。 そこで、Webページ制作を依頼するときに、RFP(提案依頼書)や仕様として、ページ表示のパフォーマンスを含めるようにしませんか? もちろん、すでにそうしているプロジェクトもあるかと思いますが、RFPに「ユーザーの体感としての読み込み時間」が仕様として明示されていないことは意外と多いのではないかと思います。 システム系の会社さんでは、仕様にサーバーの反応時間などを含めているこ
参考意見としてターゲット消費者の意見を取り入れているのは10%に過ぎず、90%が消費者の意見を聞かずにデザインを決定している。 デザイン決定のポイントは、「発注側の経営者・上司・担当者の好み」が54%。「サイト制作のゴールを達成できそうだから」(20.7%)の倍以上の割合で「好み」を優先。 27.3%が「発注側の経営者や上司の独断的な意向で最終決定の直前にデザインがひっくり返った」ことで困った経験がある。 これは、デザイン決定のプロセスをビジネス目的に対して最適化するための消費者評価(アンケート)ソリューション「CREATIVE SURVEY」を提供する株式会社フォーデジットとWeb担当者Forumは、共同で行った、「Webサイトのデザイン決定プロセスに関する調査」の結果のハイライトだ。 この調査は、企業サイトの制作において、デザイン決定がどのように行われているのかを調べることで、ビジネス
3. ガイドラインの策定Twitterなどを利用したソーシャルメディア・マーケティングでは、コミュニケーションの主体が従業員個人に帰結するので、従業員のソーシャルメディアに対するリテラシーの底上げも重要です。近頃は日本企業でも、従業員に向けたソーシャルメディア・ガイドラインを策定している企業も少ないながらも増えてきています。 「ソーシャルメデイア・ガイドライン」とは、従業員個人のソーシャルメデイアでの振る舞い、マナーや禁止事項(たとえば会社の機密情報は公開してはいけないなど)を定めるもので、就業規則と同様に罰則をともなう行動規定に近いガイドラインを定めている企業もあります。ソーシャルメデイア・ガイドラインを設けることによって、社内のリテラシーの向上と、個人のソーシャルメディア上の活動に対するリスクヘッジにもなります。 日本企業のTwitterでの代表的な炎上例としては、UCCの事例が有名で
1. マーケティング型(調査・分析) 目的:Twitter上のクチコミを調査 目標例:自社製品に関する意見を集めて新製品の開発に役立てるもっとも敷居が低い活用方法で、企業の公式アカウントを開設する必要もありません。自社製品に関するキーワードをTwitterで検索して、ユーザーの発言を眺めてみたり、競合他社はどのような形でTwitterを活用しているのか調べてみたりする使い方です。Twitterでの発言をベースにした定性的、定量的な調査は非常に有用だと思いますし、Twitter上の発言に耳を傾けるだけならすぐに始められます。自社の発言が引き金となる炎上やネガティブ反応などのリスクもありません。 メリット そのときどきのユーザーの本音の感情を表した、生の声を聞けるのが最大のメリットです。Twitterアカウントを開設する必要がなく、すぐに始められ、好きなときにやめられるため手軽に活用できます。
今日は、企業のソーシャルメディアへのかかわり方に関する話題を。国内でも、ソーシャルメディアポリシーやソーシャルメディアガイドラインの策定例が増えてきました。具体例を示しながら、ソーシャルメディアポリシーについて考えてみましょう。 ソーシャルメディアガイドラインの具体例Twitterの流行を受け、本格的にソーシャルメディアポリシーを策定する例が増えてきています。ここでいう「ソーシャルメディア」はTwitterに限ったものではなく、ブログやSNSなども含めた幅広いものです。 現在、国内で公開されているソーシャルメディアポリシー/ガイドラインには、次のようなものがあります。 ADKインタラクティブ ソーシャルメディアポリシー → https://www.adk-i.jp/resources/adki_socialmediapolicy.html IBM ソーシャル・コンピューティングのガイドライ
グーグルが興味深い特許を出願している。その特許情報によると、検索結果の関連性を測る指標として「マウスポインタの動きや動くスピード、位置」といった情報を利用するもののようだ。 SEO by the Seaのビル・スロースキ氏が要点をまとめている。マウスポインタの動きから、たとえば次のような仮説をたてられるとしている。 検索結果ページに長い間マウスポインタがとどまっているときは、検索結果が適切である。マウスポインタが普通に読むスピードと同じ速さでスニペットを1行1行移動しているときは、マウスポインタの動きが止まっていたりあちこちに動いたりしているときより、ユーザーがじっくり読んでいる。広告のスポンサーリンクがいくつか並んでいて、そのうちの1つの上でマウスが止まっているときはその広告に注意がいっている。SERPのトップに地図が表示されて(「ワンボックス」と呼ぶ)、その上にマウスポインタがしばらく
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