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3月3日、東京五輪開催に向けた5者協議で、挨拶する橋本会長(中央)。右は丸川五輪相。モニター画面はリモートで参加の(左から)小池百合子都知事、IOCのバッハ会長、国際パラリンピック委員会のパーソンズ会長 東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗前会長による「女性蔑視発言」に端を発し、聖火リレーに参加予定だった著名人たちの “辞退ドミノ” が止まらない。 【円グラフで図説】大企業2000社「東京五輪支持」への回答は? ロンドンブーツ1号2号の田村淳(47)が、愛知県犬山市の聖火ランナーを辞退したのを皮切りに、五木ひろし(72)、常盤貴子(48)、斎藤工(39)、棋士の藤井聡太二冠(18)、大関・正代(29)など、多数が追随。表向きは「スケジュールの都合」としているが、辞退したことに変わりはない。 そんななか、2月に緊急事態宣言が延長されたことを受けて、“世論” を把握する目的で、大手広告代
受信料値下げなど業態改革がこれまでになく迫られるNHK。今後3年間でのスリム化を宣言しているが、テレビを持っていれば受信料の契約締結を余儀なくされる側からすれば、大河ドラマから紅白歌合戦まで各番組にどのくらいの費用が投じられているかは気になるところ。この先、番組がどう変わるのかも含め、公表資料を基に聞いてみた。(読売新聞オンライン 旗本浩二) <写真特集>被災記者が撮った気仙沼の大津波~救出まで43時間 スリム化目指すNHK、制作総量を削減 NHKが1月に公表した21~23年度の経営計画は、剰余金が1200億円超にまで膨らんでいることから受信料の値下げばかりが注目された。しかし、そもそも受信料はNHKが事業を行う上での原資。事業の中で最もウェートを占めるのが番組制作費だ。つまり、“改革”というなら、番組一つひとつを精査する必要があるはずだ。 この点、同計画では「スリムで強靭(きょうじん)な
日米豪印オンライン首脳会議を終え、ぶら下がり取材に応じる菅義偉首相=13日午前、首相官邸(納冨康撮影) 政府は新型コロナウイルス特別措置法に基づき首都圏1都3県に発令中の緊急事態宣言について、延長後の期限通り、21日までで解除する方向だ。再延長した理由だった病床の指標が改善傾向にあるため。週明け以降の感染状況を見極めたうえで、18日にもコロナ対策本部を開いて決定する。 内閣官房の集計で延長前後(4日、11日)の病床使用率を比較すると、東京30%→26%▽埼玉41%→40%▽千葉46%→42%▽神奈川28%→26%-と、いずれも緩やかながら改善傾向にあり、解除の目安である「ステージ3」の上限50%を切り、下限の20%に近づいている。こうした状況を踏まえ政府高官は「今のままなら大丈夫だ」として、3度目の宣言延長は見送る考えを示す。 一方、新規感染者数は下げ止まって「横ばいから微増傾向」(西村康
「チェコでは、親からの制限を受けずにインターネットを利用する60%の児童のうち、約41%が他人から性的な画像を送られた経験を持つ」――。 そんな衝撃的なテロップから始まる映画「SNS 少女たちの10日間」は、3人の小柄な女優がそれぞれ12歳の少女を演じ、児童性的虐待の温床となっているSNSの実態を探るという非常に攻めたドキュメンタリーだ。彼女たちに届いた“友達申請”は検証を行った10日間で2458件。チェコ産のドキュメンタリーという、なかなかなじみのない作品でありながら、そのセンシティブな内容が世界中で話題を呼び、日本でも注目が高まっている。 本作は、児童性的虐待の実態を直接的にあぶり出して見せた衝撃作であり、その加害者たちを滑稽(こっけい)なエンターテインメントとして昇華させた問題作でもある。一足先に鑑賞できたので、胸糞悪くも目が離せない、その魅力を紹介したい。 画像は予告編より 12歳
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