音楽の力 社会に貢献

巨大な地下研究施設内で、開発中のウイルス兵器「T-ウイルス」が漏洩。やがて施設外へと広がり、人類を滅亡のパニックに陥れる――。大ヒットしたホラー映画「バイオハザード」のような展開にならないか、連想する人も少なくないだろう。 東京五輪選手「濃厚接触者の特別扱い」でクラスター発生は時間の問題 東京五輪・パラリンピック組織委員会は６日、新型コロナウイルスに今月感染した職員と業務委託者が、東京・晴海の選手村に勤務するスタッフだと明らかにした。陽性判明はそれぞれ１日と２日で、この２人とは別に新たに３人の感染も確認されたという。いずれも組織委の業務委託者で、１日に感染予防策のプレーブック（規則集）第３版が適用されて以降、入国後に事前合宿地に入った選手・関係者などを除き、大会のIDカードを持つ関係者の感染は計12人となった。 13日に開村する選手村には最大で１万8000人を収容できる21の宿泊棟が建つ。

こんにちは。伊藤賀一と申します。 原始から近代・現代まで、あらゆる時代をカバーしているオールラウンド型の珍しい日本史講師です。 日本史だけでなく社会科全般を教えているため、ありがたいことに「日本一生徒数が多い社会科講師」という称号もいただいたことがあります。 今回は「日本史を学び直すための本」を紹介します。編集部からは「10冊プラスα」という依頼だったのですが、力が入り過ぎてしまい、数えてみたら30冊を超えていました……。 30冊もあると「こんなに読まなきゃいけないの！？」とびっくりするかもしれませんが、全部読む必要はないですよ！（もちろん全部読みたい人は一緒に沼にハマりましょう） 気になったテーマの、気になった一冊だけでも手に取ってみてください。 ▶今すぐ「日本史を学び直すための10冊プラス+α」をチェックしたい人はこちら 予備校で授業をしている筆者 皆さんもご存じのように、今も昔も、人

ーー先生のツイートを見て、「今回ばかりは止められないかもしれない」という言葉にぞっとしました。日本だけでなく海外でも流行が拡大していることに危機感を強めていらっしゃいますね。 世界全体でインド由来の変異ウイルス、デルタ株が流行のスピードを加速化する形で広がっています。 英国はインドとの往来が多いので最初にデルタ株の置き換えが進みましたが、英国で増え始めたところでヨーロッパの運命はある程度見えていました。ヨーロッパではこれまでにない規模の流行になりそうであることがわかっています。 また、これは先進国だけの状況ではありません。アジア、アフリカの流行状況も悪くなっています。 日本に来たウガンダの選手が陽性になって話題になっていましたが、ウガンダの流行状況はそこまでの間とても悪かったのです。ウガンダだけではなく、ケニア、南アフリカなど、人口密度の高い都市があるところで流行が起きています。 アフリカ

仁義なき、プリキュア…新旧名作を大画面で　17日から天神で37作品上映 2021/7/6 11:35 (2021/7/7 9:29 更新) 子どもから大人まで楽しめる名作映画を上映する「てんじんシネマセレクション」が17日、福岡市・天神の西鉄ホールで始まる。自宅で映画鑑賞する機会が増える中、あらためて大画面の良さを感じてもらおうと企画された。「仁義なき戦い」から「セーラームーン」まで37作品を日替わりで上映する。 第1弾（17、18日）は、懐かしの大ヒット任にん侠きょうシリーズ「仁義なき戦い」5部作と、刑事アクション「さらばあぶない刑事」など。 第2弾（8月6～9日）は子どもや家族連れ向けに、「L♡DK」（剛力彩芽と山﨑賢人出演）や、今年公開された劇場版「美少女戦士セーラームーンEternal」、プリキュアや仮面ライダーシリーズも。 第3弾（同月13～15日）は「最も危険な遊ゆう戯ぎ」（松

河野太郎行政改革担当相が先月、霞が関の全省庁に要請したファクス廃止に対し、「できない」との反論が数百件寄せられ、政府が全廃を事実上断念したことが分かった。情報漏えいの懸念や通信環境への不安などが理由で、一定程度の使用を認める方針だ。 【動画】住宅街でクマに襲われ4人けが　札幌・東区 政府関係者が明らかにした。河野氏はファクスをテレワークを阻害する要因の一つとみて6月末で原則利用をやめ、電子メールに切り替えるよう求めていた。道内を含む各地の出先機関も対象だった。 しかし、内閣官房行政改革推進本部事務局によると、各省庁から400件程度の反論が寄せられた。民事裁判手続きや警察など機密性の高い情報を扱う省庁でファクスは多用されており、メールに切り替えると「セキュリティーを確保する新システムが必要」との懸念が出されたという。 また、「通信環境が十分ではない」「危機管理上、複数の回線確保が必要」など、

新型コロナウイルスワクチン住民接種の予約受け付けを停止した自治体が、少なくとも67市区町に上ることが6日、共同通信のまとめで分かった。国のワクチン供給減少が要因。再開のめどが立たないとする地域もある。

河野太郎行政改革担当相は6日、新型コロナウイルスのモデルナ社製ワクチンについて、日本への6月末まで（第2四半期）の供給量が当初計画の4000万回分から1370万回分へ約6割減っていたと明らかにした。河野氏は「モデルナに対する世界的需要が非常に厳しい中で、モデルナ社と協議の上で決めた」と説明した。計…