タグ

統計に関するsakaguchigのブックマーク (113)

  • https://jp.techcrunch.com/2009/02/26/20090225online-ads-even-the-evangelists-turning-bearish/

    https://jp.techcrunch.com/2009/02/26/20090225online-ads-even-the-evangelists-turning-bearish/
  • 一人負けの米Yahoo!,新施策にかける意気込みと現実とのギャップ

    Yahoo!が決算を発表した4月17日,同社株は急落した。同日のYahoo!株価は,場中前日比0.48ドル(1.5%)増と上昇したが,引け後の時間外取引で下がり続けた(図1)。同社が発表した2007年第1四半期業績は,純利益が1億4200万ドルで前年同期から11%の減益。売上高は前年同期比で7%増となったものの,前期からは減収(関連記事)。過去15四半期続いてきた売上高の記録更新は止まった。そうした成長鈍化を嫌気し,市場は大きく反応した。 図1●Yahoo! FINANCEの株価チャート 4月17日のYahoo!株終値は32.09ドル。しかし時間外取引で終値から8%下落した。翌日,翌々日もさらに下がり,結局この週は27.46ドルにまで落ち込んだ。 [画像のクリックで拡大表示] 翌日以降,米eBay,米Google,米Amazon.comも決算を発表し,主要ネット企業の第1四半期決算が出そ

    一人負けの米Yahoo!,新施策にかける意気込みと現実とのギャップ
  • mediologic.com/weblog

    ■AOLの広告事業「Platform-A」,ディスプレイ広告の販売サイトを2009年前半に開設 AOLの広告事業部門 Platform-A が兼ねてより噂されていたオンライン広告販売サイトを開設する、という話。 オンライン広告の“枠”というのはユーザーの利用時間が増えれば増えるほど枠数が増えていくという宿命をもっている。従来の広告代理店の媒体販売のリソースだけでは到底追いつかなくなってきている、と媒体社サイドが考えるのも至極まっとうで、かつトラディショナルな広告媒体からすれば金額的に小さいことから代理店の手数料もできれば払いたくない気持ちが働くのも当然だろう。だからこそ、こういったオンライン広告販売プラットフォームが今後出てくるのは必然の流れ。 ただし日でこれがうまく行くかどうかというと謎。 なぜならそれほど強力な媒体が少ないから。 なので、ミドルクラスの媒体が代理店やレップ手数料よ

  • 2008年の検索・コンテンツ連動型広告市場 1,596億円 - アウンコンサルティング調査 ::SEM R (#SEMR)

    2008年の検索・コンテンツ連動型広告市場 1,596億円 - アウンコンサルティング調査 アウンコンサルティングが検索連動型広告及びコンテンツ連動型広告の市場予測発表。 公開日時:2009年01月08日 18:37 アウンコンサルティング株式会社は2009年1月9日、検索連動型広告とコンテンツ連動型広告(以下、特に断りなければ「広告」と表記)を合算した市場規模予測を発表した。 パソコン向けの広告市場規模は、検索連動型広告が前年比124%で1,357億円、コンテンツ連動型広告が前年比125%で239億円に達し、全体でも前年比125%で1,596億円に市場が拡大した。アメリカ経済の景気後退など急変する市況の変化により、日企業でも広告費抑制の傾向があるが、パフォーマンス広告の広告は引き続き堅調な伸びが期待できるとしている。 モバイル向けの広告市場規模は、前年比190%となる266億円に拡大。

    2008年の検索・コンテンツ連動型広告市場 1,596億円 - アウンコンサルティング調査 ::SEM R (#SEMR)
  • メディア・パブ: Chromeの出現で,IEやFirefoxのブラウザーシェアに異変が起こったのか

    GoogleのブラウザーChromeのシェアが昨年末(2008年12月)に1%を超えた。Net ApplicationsのMarket Share によると,12月のブラウザーシェアが以下のグラフのようになり,Chromeが初めて1%台に乗せた。 (ソース:Net Applications) 2008年9月にGoogleがブラウザー市場に参入したことにより,これからのブラウザー勢力図がどう塗り替わっていくのかが注目された。特に,Microsoft Internet ExplorerやFirefoxがどの程度を受けるかである。 以下に,代表的なブラウザーの月次シェアを,2008年9月から12月までを示しておく。 *Internet Explorer 71.52% (9月)→71.27%(10月)→69.77%(11月)→68.15%(12月) *Firefox 19.46%(9月)→19.9

  • メディア・パブ: 止まらないFacebookの勢い,会員数が1億5000万人突破

    Facebookは地球規模の世界国家を構築しようとしているのでは・・・。そう思えるほど,同社の勢いが凄まじい。 会員数が1億5000万人を突破し,会員の半数が毎日Facebookサイトを利用している。FacebookのCEO Mark Zuckerberg(マーク・ザッカーバーグ)が,“A Great Start to 2009”という見出しのブログ記事の中でこう述べている。昨年8月末に1億人を突破した会員数が,5か月もたたない今日,1億5000万人に達したのだ。現在,150ヵ国に会員を抱え,少なくとも35言語でやり取りが行われている。 さらに驚くべきことに,会員の半数,つまり7500万人が毎日Facebookサイトを訪れているということだ。すごいログイン数である。会員がいかに日常的にFasebookを利用しているかが読み取れる。コミュニティー系SNSの威力を見せつけている。 その順風満帆

  • メディア・パブ: RSSフィードの普及率は約1割止まり,リーダー利用はニッチだが情報流通には必須

    RSSフィードの利用は,米国のインターネットユーザー(大人)の11%しか利用していない。 これはForrester Researchが実施したRSSフィードのユーザー調査の結果である。Steve Rubelが彼のブログMicro Persuationで報告していくれている。 Forrester Researchが2,231人の大人のオンラインユーザーを対象にした調査によると,「現在RSSフィードを利用しているか?」の問いに, 11%:Yes 78%:No 12%:I'm not sure との結果になった。 RSSリーダーを利用している割合が,ネットユーザーの11%と見てよさそうだ。RSSフィード配信はニッチな市場で終わり,期待したほど普及しなかったのか。 RSSリーダーで所望のRSSフィードを受けて,日常的にRSSリーダーで情報収集するユーザーは限られているだろう。今回の調査結果の11%

  • メディア・パブ: メディア産業全体から見れば, Googleもオンラインもまだ小さい

    インターネットがメディア産業を牽引し,その主役をGoogleが演じている・・・,と言いたいところだが。でもメディア産業全体から見て,現段階の売上規模だけで比較すると,まだまだGoogleもオンラインもマイナーなのかもしれない。 Ad Age(AdvertisingAge)が発表した2008年版メディア調査によると,米メディア企業の2007年売上高ランキングGoogleは大きく上昇したにもかかわらず,まだ12位とトップ10社にい込めていない。またメディア産業全体の中で,デジタル(オンライン)メディアの占める割合はまだ7.9%に過ぎないのだ。 Ad Ageのレポートでは,米メディア企業トップ100(100 Leading Media Companies)を,Excelファイルの形で提供してくれている。その表の一部を切り出して,以下に掲げておく。 (ソース:Ad Age) トップ31社しか載

  • トヨタが気前よくカイゼンを教える本当の理由(1/3) ― @IT MONOist

    連載では、あらためて中小製造業がIoT導入を進められるように、成功事例を基に実践的な手順を紹介していく。第2回のテーマは「IoT導入成功に向けた進め方」だ。経営者が何をすべきかを中心に解説する。

  • 若者のテレビ離れ説は本当なのか?:栗原潔のテクノロジー時評Ver2:オルタナティブ・ブログ

    「最近の若い人はテレビを観なくなった」とはよく言われる話です。ただ、この手の話は定量的に調べてみると実はそうでもなかったなんてこともあります。また、たえとば、2ちゃんねるで「最近は全然テレビ観てない」という投稿がいっぱいあったとしても、サンプルがかなり偏ってますからあまり意味がありません。 ということで、中立的かつ定量的なデータがないかなと探したらすぐ見つかりました。メディア環境研究所というところが出している「2008年メディア調査」というレポート(PDF)です。メディア環境研究所は博報堂グループですし、実際に調査を行ったのはビデオリサーチなのでネットびいきの調査が行われていると言うことはないと思います(どっちかと言うとテレビびいき?)。また、サンプル数も2,000件の郵送調査なので一応信頼できるかなと思います(Webで調査したらネット有利な結果が出るのは当たり前ですからね)。なお、Web

    若者のテレビ離れ説は本当なのか?:栗原潔のテクノロジー時評Ver2:オルタナティブ・ブログ
  • メディア・パブ: 世界のモバイル市場予測を俯瞰する

    世界のモバイル市場予測は,eMarketerから頻繁に報告されている。2012年くらいまでの市場規模を整理するために,最近公表された表をいくつか並べてみた。 まず世界のモバイル広告費は急速に増えていき,2012年で192億ドルになるという。同年の世界のオンライン広告費は合計で980億ドルと予測しているので,モバイル広告はその2割となるのか。 同じ2012年の米国のモバイル広告費は65億ドル。その年の米国のオンライン広告費は500億ドル。ということは米国ではモバイル広告の占める割合が,世界と比べ小さいのか。 モバイルエンターテインメントの売り上げ規模は次のようになる。音楽ゲームが大きい。 次は,世界のモバイルユーザー数の予測である。意外とモバイルでインターネットを利用する人の割合が小さい。ただし,モバイルインターネットユーザーの多くは,モバイルSNSを利用するようになると見ている。 (Ga

  • Ad Innovator: P&Gが広告予算二桁削減

    自動車業界での広告費の削減の話もしたが、P&G、Johnson &Johnsonといったパッケージグッズ業界も原料の高騰などで、軒並み広告費を減らしているようだ。特に、雑誌広告が影響を受けているようだ。 ソース:AdAge: P&G, Unilever Slash Ad Spending August 4, 2008 in Industry | Permalink TrackBack TrackBack URL for this entry: https://www.typepad.com/services/trackback/6a00d8341bfeba53ef00e553ce190a8833 Listed below are links to weblogs that reference P&Gが広告予算二桁削減: Comments

  • 特集 : 調査の現場から--モバイル広告市場の潮流

    The Japanese edition of 'CNET' is published under license from A Red Ventures Company., Fort Mill, SC, USA. Editorial items appearing in 'CNET Japan' that were originally published in the US Edition of 'CNET', 'ZDNET' and 'CNET News.com' are the copyright properties of A Red Ventures Company. or its suppliers. Copyright (c) A Red Ventures Company. All Rights Reserved. 'CNET', 'ZDNET' and 'CNET New

    特集 : 調査の現場から--モバイル広告市場の潮流
  • 切込隊長BLOG(ブログ): R25の広告掲載効果が下がった原因って?

    いや、R25のこの記事自体は良いデキですけどね。 ネット全体のページビュー(PV)が下がった原因って? http://r25.jp/web/link_review/20001000/1122008070403.html ネット全体のPVが下がったことがネットの衰退を意味するものではない、というのは短期的にはそう。一方で、ネット広告全体で見るとPVあたりの質が下がってしまい、広告ベースでの回収見積もりが頭打ちになってきているため、実際には「リッチコンテンツへ移行したので品質には問題ありません」とはいえない。 と思ったらまた爺が寸止めしやがっているので一部説明は省略。 http://d.hatena.ne.jp/finalvent/20080707/1215387225 「(ギネスに載ったという)上地さんのブログは1ページ当たりの文字数が少ないので、短時間にたくさんページをめくっていくことに」

    切込隊長BLOG(ブログ): R25の広告掲載効果が下がった原因って?
  • [調査] 日本の検索エンジンシェア 2008年4月 - ニールセン・オンライン調べ ::SEM R (#SEMR)

    [調査] 日の検索エンジンシェア 2008年4月 - ニールセン・オンライン調べ Nielsen Online 2008年4月、日の検索サイトシェア、Yahoo! Japan 56.2%、Google 31.3%、両社合算のシェアは87.5%。 公開日時:2008年06月29日 23:45 朝日新聞2008年6月28日付けの記事(ネットの海 主戦場、14面)にニールセン・オンライン調べの日の検索エンジンシェアが紹介されています。 SOURCE: Nielsen Online, April 2008 上位検索サイトのページビューベースで検索エンジンシェアを算出しています。期間は2008年4月。日の検索トップシェアといわれるYahoo! JAPANは56.2%、それを追随するGoogleは31.3%まで伸びてきています。Yahoo! JAPANとGoogle合算の検索シェアは、56.2

    [調査] 日本の検索エンジンシェア 2008年4月 - ニールセン・オンライン調べ ::SEM R (#SEMR)
  • Not found | Nomura Research Institute (NRI)

  • 88%の企業が公式サイトに期待。IMJモバイル、企業モバイルサイトの調査を実施 | Web担当者Forum

    IMJモバイルは5月27日、「企業のモバイルサイトへの取り組み実態及び意識調査」の調査結果を発表した。 調査期間は2008年5月12日~5月13日、有効回答数は310名。全国の25歳以上の男女、調査会社が保有する調査パネルを対象にインターネットリサーチによる調査を行った。 調査結果から、企業のモバイルサイト活用目的は「販促」「商品の認知促進」最も多い回答となり、公式サイトは勝手サイトに比べ、ブランディングの手段として期待されていることが明らかになった。 公式サイトへの期待についての質問には、「一定した集客」が最も高く、次いで「ユーザーからの信頼感の獲得」となっており、企業は課金を目的としないモバイルサイトを運営する場合においても、集客や信頼性といったメリットから、公式サイトに取り組んでいると見られる。 また、フィルタリングサービスの自社への影響について、36%が影響する回答しており、特に影

    88%の企業が公式サイトに期待。IMJモバイル、企業モバイルサイトの調査を実施 | Web担当者Forum
  • ページが見つかりません

    ごめんなさい。smashmediaのブログは削除されました。 10年に渡り、あちらこちらに書き連ねてきましたが、ご愛読いただきほんとうにありがとうございました。またリンクしてくださった方にも、心からお礼申し上げます。 以下、少し駄文を書きます。 ブログには「パーマリンク」という基的な考え方があり、すべての発言や記事は半永久的に固定されたURLによって公開され、未来におけるアクセス権(閲覧可能性)を担保するという、じつに素敵なコンセプトなのですが、一方で古い情報が永遠に残り続けてしまうという弊害も生んでいます。 ブログというものが「ストック」であるならば、そこに書かれた内容に対して、書き手であるブログ運営者は責任をもつべきで、自らの考え方が変われば内容を更新し、状況や情報が変われば現在にあわせて修正すべきです。 でも現実問題として、そこまでさかのぼって更新や修正をできるほうが稀で、結果とし

  • Re: 検索語数の重要性

    #某上場会社グループが開設しているSEO 関係のブログに、わびしい気持ちにさせられるエントリーを発見したので軽く突っ込んでみよう。このエントリーがきっかけで先方に注目が集まったらヤだな。弱いものイジメとかいわないように。 「検索語数の重要性」というタイトルで蘭OneStat.com の発表をマクラに説き起こしているのだが、そのリンク先がなんと2004年2月のリリース。一階層あがって"Press Room" を見れば2007年10月の数字が発表されていることに気づくだろうと思うのだが、基礎的な情報収集能力に欠けているのだろうか。 参考までに2007年10月時点では、1語で検索する人の割合は15.2%まで下がり、2語が31.9%、3語が27.0%となっている。 6語以下は省略。気になる方はOneStat.com のサイトで直接確認していただきたい。なお、欧米系の言語では日語での1語、2語の感

  • 「ベンチャービジネス」の幻想 - 池田信夫 blog

    今学期から「ベンチャービジネス」という授業をもつことになったので、「ベンチャーの何ちゃら」というをいろいろ読んだが、日人の書いたもので参考になるのは1冊もない。そもそもベンチャービジネスというのは和製英語で、正しくはstartup、起業家という意味ならentrepreneurである。この言葉だけでなく、起業家について一般にひろく信じられている迷信は多い。書は、それを具体的なデータで反証する。たとえばアメリカは他の国より起業家が多く、その数は増えている 起業家の多くはハイテク産業で企業を立ち上げ、その収益率は高い 起業家は若く、新しい技術をもち、夢を実現するために独立する 資金はベンチャー・キャピタルから潤沢に供給される ベンチャーが経済成長の最大の原動力だから、政府が起業を支援すれば成長率が高まる以上は、すべて誤りである。米政府などのデータによれば、OECD諸国で自営業の比率