「GAMAN」(我慢)という言葉を、世界の漁業者に広めます――。国内の研究者ら約4千人でつくる日本水産学会は、水産資源を管理し、持続可能な漁業をするためには、目先の利益にとらわれず、時には「GAMAN」が必要だと呼びかける提言をまとめた。国連地球生きもの会議(生物多様性条約第10回締約国会議=COP10)の会場で27日、発表した。 日本には、水産試験場や漁業者が協力し、漁獲量などの科学データに基づいて資源を管理してきた歴史がある。禁漁などを実施して資源が回復した秋田県のハタハタ、青森のシジミ、岡山県のキジハタなど、世界の漁業者の参考になる成功事例があるという。 水産学会はこうした事例を集め、英文サイトなどを通じて世界に発信する計画。乱獲が進んだ海域や、環境が破壊されて赤潮の発生を招いたケースなどの情報も集める。 同学会水産環境保全委員会の清野聡子・九州大准教授は「MOTTAINAI(