株式会社大林組（本社：東京都港区、社長：蓮輪賢治）は、各種天井クレーンに後付けすることで、揚重、運搬作業の遠隔操作と自動化が可能となるシステムを開発しました。 建設業において、生産性向上と働き方改革を実現するためには、ICTを活用した施工や、生産プロセスそのものを変革することが重要です。大林組は、かねてから建設工事現場で使用される建設機械全体の自動・自律化に向けて、「バックホウ自律運転システム」や「タワークレーン自動運搬システム」などを開発してきました。 今般、新たに「天井クレーン自動運転システム」を開発し、建設現場のコンクリートプラントで複数種類の骨材（砂・砂利）を容器（ホッパー）に投入する天井クレーンに適用しました。本システムがホッパー内の骨材の残量を検出し、減少するとクレーンが自動で骨材の貯蔵場まで移動し、くみ上げてホッパーに投入します。 天井クレーン自動運転システム概要図 従来は、

株式会社大林組（本社：東京都港区、社長：蓮輪賢治）は、ロボット工学が専門の国立大学法人東京大学大学院新領域創成科学研究科（東京都文京区、研究科長：出口敦）福井類准教授協力のもと、トンネル工事で使用されるシールドマシンカッタービットの摩耗状況を色と匂いで知らせる摩耗検知ビットを開発し、実用化しました。 色や匂いによる摩耗検知ビット シールド工法では、多数のカッタービットを装備したカッターを回転させることで、地盤を切削します。カッタービットは掘進に伴い摩耗しますが、摩耗の進行に気付かず掘進を続けると、カッタービットやカッターの損傷により掘進不能となります。そのため、電気の導通により把握する導通式や、油圧の低下により把握する油圧式の摩耗検知ビットを採用して摩耗状況を把握しています。しかし、これらの方式は摩耗情報をシールドマシン内に伝達するためにケーブルや配管が必要なため、特に小口径シールドマシン

株式会社大林組（本社：東京都港区、社長：蓮輪賢治）は、モビリティ変革に対応した未来社会における道路・モビリティインフラ「e-MoRoad（イーモロード）」を実現するための実証実験を、業界の枠を超えた多様なパートナーと協業し、大林組技術研究所（所在地：東京都清瀬市）にて開始しました。 次世代道路・モビリティインフラ「e-MoRoad」イメージ 現在、「CASE」と呼ばれる車の電動化、ネットワーク通信および自動運転といった技術革新や、個人のニーズに合わせてさまざま交通手段とサービスを組み合わせて提供する「MaaS」などのモビリティ変革が進んでいます。一方で、それらを安全で便利に運用するためには街や道路のインフラ整備が必要となっています。 大林組は、創業以来、時代を担うインフラ構築を生業とし、常に時代の先を描き技術開発を図ることで社会からの期待に応えてきました。今般、モビリティ変革の先にある未来

大林組は、公益社団法人２０２５年日本国際博覧会協会が募集する、2025年日本国際博覧会（大阪・関西万博）における「未来社会ショーケース事業出展」のうち、「来場者移動EVバス」事業に協賛します。 今後は、同事業の協賛企業である関西電力株式会社、大阪市高速電気軌道株式会社、株式会社ダイヘンと協力し「EVバス運行におけるEMS及びFMS技術実証」を実施していきます。 万博会場内の移動ならびに会場外から会場への輸送手段となるバスについて、EV（電気）バス100台を導入し、運行管理システム（FMS：Fleet Management System）と一体となったエネルギーマネジメントシステム（EMS：Energy Management System）を活用した運行と充電を両立する技術実証を行います。さらに、自動運転レベル4での運行や走行中給電などの新技術も融合させ、世界でも類を見ない大規模な実証を行う

株式会社大林組（本社：東京都港区、社長：蓮輪賢治）と国立大学法人東京大学大学院工学系研究科（所在地：東京都文京区、研究科長：染谷隆夫）は、「データ・システム連携基盤を活用した施工管理システム」を開発し、施工管理で扱う各種データを相互利用することで、施工管理業務がより効率化する概念の実証を完了しました。 建設業ではICT技術の活用により生産性を向上させるi-Constructionの推進や、働き方改革の実現に向けて「建設DX(※１)」を推進しています。また、施工管理業務でデジタル技術を駆使するためには、扱われるさまざまなデータを相互利用したアプリケーションの開発が求められています。しかし、従来のアプリケーション開発では、利用するデータとアプリケーションが結合しており、異なるデータを新たに活用するためには、その都度アプリケーションの改良が必要となり、結果、データを横断的に扱うアプリケーションの

国土交通省が主催する「第5回JAPANコンストラクション国際賞（国土交通大臣表彰）」で、大林組の米国における研究・活動拠点Obayashi SVVL (シリコンバレー・ベンチャーズ＆ラボラトリ)の「米国シリコンバレーにおける建設テック創出のためのオープンイノベーション活動」が特別賞（先駆的事業活動部門）を受賞しました。 JAPANコンストラクション国際賞は、「質の高いインフラ」の象徴となり、日本の強みを発揮した建設プロジェクトや海外において先導的に活躍している中堅・中小建設関連企業を表彰するものです。海外における日本の建設産業の競争力向上と海外進出の支援を目的に2017年度に創設されました。 特別賞は、同国際賞の第5回を記念して新設されたもので、研究開発事業や人材育成事業などの、海外における「質の高いインフラ」の実現に寄与する事業活動を表彰しています。 Obayashi SVVLは、大林組

国立大学法人東京大学大学院工学系研究科（所在地：東京都文京区、研究科長：染谷隆夫）と株式会社大林組（本社：東京都港区、社長：蓮輪賢治）は共同で、福島ロボットテストフィールド（福島県南相馬市）にて、自律4足歩行ロボットとUAVを用いたトンネル断面3次元計測の実証実験を実施し、複数の断面計測を連続的かつ効率的に実施できることを確認しました。本実証実験は、国土交通省「建設現場の生産性を飛躍的に向上するための革新的技術の導入・活用に関するプロジェクト」の一環で行いました。 計測装置を搭載した「Spot」 東京大学と大林組が共同で開発した「光切断法（※1）を用いた山岳トンネル断面計測システム」は、1断面の計測の作業人員を約4分の1に、計測時間も約120分の1に省人化・省力化できる技術です。従来は、固定した三脚の上にリングレーザーと広視野カメラを設置して使用し、複数断面の計測を行う際は、その都度、人が

株式会社大林組（本社：東京都港区、社長：蓮輪賢治）は、福島県双葉郡浪江町にて取り組んでいる「既存の再エネを活用した水素供給低コスト化に向けたモデル構築・実証事業」（環境省委託事業）の一環として、水素を複数の拠点に運搬する際の搬送効率向上をめざす1年間の実証運用を開始しました。町内施設への水素供給により、搬送コストの低減効果を検証するとともに、実利用を通じて水素の魅力を伝えることで、需要の喚起と拡大を図ります。 浪江町はゼロカーボンシティ構想を宣言し、浪江町で製造される水素を活用した「水素社会実現の先駆けとなるまちづくり」を推進しています。浪江町では、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の助成事業として、2020年4月から世界最大級の太陽光エネルギーによる水素製造プラント「福島水素エネルギー研究フィールド（FH2R）」が実証稼働しており、大林組もFH2Rで製造された