「2019年 日本の広告費」解説―インターネット広告費が6年連続２桁成長、テレビメディアを上回る | ウェブ電通報
3月11日、「2019年 日本の広告費」が発表されました。マスコミ4媒体、インターネット、プロモーションメディアの各広告市場の変化について、電通メディアイノベーションラボの北原利行が解説します。 2019年 日本の広告費の概要 2019年（1～12月）における日本の総広告費は前年比106.2％(※)の6兆9381億円で、2012年から8年連続で前年実績を上回りました。 ※今回から新たに「日本の広告費」における「物販系ECプラットフォーム広告費」(※1)と「イベント」(※２)を推定対象に追加した。前年同様の推定方法では前年比101.9％の6兆6514億円。 日本の広告費は大きく「マスコミ4媒体広告費」「インターネット広告費」「プロモーションメディア広告費」に分類しています。 総広告費におけるそれぞれの構成比は、マスコミ4媒体が37.6％、インターネットが30.3％、プロモーションメディアが3
2019年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析 - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
株式会社D2C 株式会社サイバー・コミュニケーションズ 株式会社電通 株式会社電通デジタル D2C/CCI/電通/電通デジタルが共同でインターネット広告媒体費の詳細分析を実施 国内電通グループのデジタル広告領域を牽引する4社（D2C/CCI/電通/電通デジタル）は、電通が2020年3月に発表した「2019年 日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体￢費の内訳を、広告種別、取引手法別などの切り口で分析し、さらに2020年の予測を加えた「2019年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表しました。 わが国の2019 年の総広告費、6兆9,381億円のうち、「インターネット広告費」は、全体の30.3％、2兆1,048億円（前年比119.7％）を占めています。そこから「インターネット広告制作費」および「物販系ECプラットフォーム広告費」を除いた「インターネット広告媒
テレビCM×オンライン動画広告のプランニングを最適化するには？ | ウェブ電通報
今回は、テレビCMとオンライン動画・ディスプレイ広告を統合した電通オリジナルの広告出稿最適化ツール「Cross Media Planner」の開発を担当した眞鍋尚行さん、メディアプランナーとしてツール開発に関わった中山あづみさん、運用型広告領域や配信戦略策定に携わるネクステッジ電通の松野泰大さんに、「テレビCM×オンライン動画広告」の現状と今後の課題について話を聞きました。 Cross Media Plannerとは、テレビCMとオンラインの動画・ディスプレイ広告の出稿を統合的に最適化するツールです。詳細はニュースリリースをご覧ください。 「Cross Media Planner」がプランニングを変える ――まずは「Cross Media Planner」を開発した背景を教えてください。 中山：昨今は若年層のメディア接触の構造変化が進み、一人が接触するメディアの種類が増えたことから、クロス
「Twitterの複垢は当たり前」「女子高生の平均は3.4個」 電通総研が調査結果を発表
「高校生を中心に、Twitterアカウントの複数持ちは当たり前になっている」「女子高生の平均所持数は3.4個」――電通総研が20日、こんな調査結果を発表しました。 Twitter複数アカウント所持率および平均個数 「若者まるわかり調査2015」は今年2月にインターネットで実施。関東・関西・東海圏の男女3000人（高校生以上15～29歳、未婚）を対象に、若者の価値観やコミュニケーション意識などを聞いたそうです。その結果、ふだんの生活で使うことのあるキャラの数が、高校生で5.7キャラ、大学生で5.0キャラ、20代社会人で4.0キャラあることが判明。最も多いのは女子高生の6.6キャラで、男子に比べて女子の方が多いという結果も得られました。 SNS登録率 キャラの使い分け SNSではLINEとTwitterが性別・年齢問わず浸透している一方で、Facebookは年齢とともに登録率が上昇、Insta
電通、英国独立系アドネットワーク事業会社「アドジャグ社」の株式80%を取得
株式会社電通は、米州・欧州・豪州の事業を統括する電通ネットワーク・ウエストのさらなるデジタル・テクノロジー力の強化と欧州市場での事業拡大を目的に、デジタル・テクノロジーに強みを持ち、独立系アドネットワークとしては欧州有数のサービスを提供する事業会社である「アドジャグ社（AdJug Ltd.）」につき、同社株主と株式の80％取得に係る契約書を締結いたしました。 当社グループは2009年7月に発表した中期経営計画「Dentsu Innovation 2013」に基づき、グローバル領域やデジタル領域における事業拡大に向けた各種施策を推進しており、2010年1月には成長戦略の柱の一環として米国の総合デジタル・マーケティング会社である「イノベーション・インタラクティブ社」を、2011年2月には米国の有力なデジタル・クリエーティブ・エージェンシーの「ファーストボーン・マルチメディア社」を、2011年6
電通、ウェブサイトをザッピング閲覧できる「Xappy」を開始
電通は8月5日、さまざまなウェブサイトをザッピング的に閲覧できるサービス「Xappy」を提供開始した。プリファードインフラストラクチャーと共同開発した。 Xappyは、操作パネルのボタンを押すだけで、自動収集された閲覧対象サイトのリストから注目されている話題や人気のあるサイトをザッピング的に閲覧できるサービス。 興味の対象をサイトの属性や情報の内容で絞り込むフィルタリング機能や、興味を持ったサイトに関連したサイトを探すドリルダウン機能、興味を持ったサイトをメールやTwitterで共有できるシェアリング機能、再読するためのクリッピング機能なども用意されている。 サービス開始時点では、ウェブブラウザおよびiPhoneアプリから利用できるようになっているが、今後、対応デバイスを追加するとしている。
電通、人気サイトをザッピング閲覧できるサービス「gururin」実験版を公開
電通は2月10日より、人気のウェブサイトを受動的に閲覧できるザッピングエンジン「gururin」（2月10日オープン）を実験的に公開する。2月5日から8日まで参加ユーザーを募集する。 gururinは注目されている話題や人気のあるウェブサイトを自動収集する。ユーザーによるサイトのレコメンド情報もあわせ、閲覧対象のサイトのリストを構築する。ユーザーはキーワードを入力することなく、操作パネルのボタンを押すだけで、興味や関心をひくウェブサイトに出会えるという。 gururinは電通とプリファードインフラストラクチャーが共同で開発した。両社共同で実験版を運営する。
電通Q1決算、営業利益が70.9％減--ネット広告以外はすべて前年割れ - CNET Japan
電通は8月10日、2010年3月期第1四半期の連結決算を発表した。企業の広告支出が落ち込んだことで、売上高、営業利益ともに大きく落ち込んだ。 売上高は前年同期比18.2％減の3810億8700万円、営業利益は同70.9％減の13億6100万円、経常利益は同59.2％減の26億2300万円となった。なお、過去に計上した上場株式の評価損の一部について、税務上損金算入が認められ法人税などの還付があったことから、純利益は同23.1％増の19億1300万円となっている。 セグメント別に見ると、広告業の売上高が前年同期比17.2％減の3699億4300万円、営業利益が同55.1％減の19億8000万円。電通国際情報サービスなどを含む情報サービス業の売上高が同21.5％減の112億1600万円、営業損失は前年同期から赤字幅が12億6300万円拡大し、21億6200万円となった。
【PDF】2007年（平成19年）日本の広告費
平成 20 年 2 月 20 日 2007 年の日本の広告費は 7 兆 0,191 億円、前年比 1.1％増 ― 4 年連続増、インターネット広告が引き続き伸長 電通が媒体別広告費の推定範囲を改訂して発表 ― 株式会社電通（髙嶋達佳社長）は 2 月 20 日、わが国の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定し た「2007 年（平成 19 年）日本の広告費」を発表した。 これによると、昨年 2007 年（1～12 月）の日本の総広告費は 7 兆 0,191 億円、前年比 101.1％であ った。総広告費は、2000 年にＩＴ（情報技術）ブームを背景に 3 年ぶりに増加した後、減少が続いた が、2004 年に日本経済の景気回復基調とデジタル家電やインターネット（ブロードバンド）の普及を 背景に 4 年ぶりに増加し、2005 年（前年比 102.9％）、2006 年（前年比 101.7％）
ネットの口コミ、集めて分析します - 電通がバズリサーチを強化 | ネット | マイコミジャーナル
電通は、消費者の口コミをリアルタイムに分析するリサーチシステム「電通バズリサーチ ver2.0」の提供を開始する。これまでの同サービスを刷新し、より迅速に、より広い範囲で口コミを検索できるようにした。月額10万円(税別)から利用できる。 同サービスは、Web上の口コミ(バズ)を収集し、調査・分析することで企業のネットにおけるマーケティング活動をサポートするためのASPサービス。企業名やブランド名などの検索ワードを指定し、それに対するネット上の反応を収集して分析する。調査・分析結果に基づき、その後のマーケティング活動を迅速に企画・立案することが可能になる、という。 ver2.0では、RSSに対応したことで、ブログや掲示板の口コミをリアルタイムに検索・分析できるようになった。これまでよりも検索できるブログや掲示板の範囲を拡大、利用料金も月額10万円からに変更した。 そのほか、ホットリンクが主催
新聞・雑誌の没落：オンライン広告が雑誌への広告費を超える日
B to Bによれば、2010年に全米の新聞の総収益が200億ドル落ち込むとの予想をOutsell社が発表したと伝えている（06年9月11日号）。 さらに、この「予言」は、いまから数年後には18～39歳の読者がオンライン新聞を購読する率が高まるため、紙の新聞の購読が減少すると述べているようだ（まあ、想定内だろう）。 その代わり、30％ほどオンライン新聞の広告収入が増加すると見込んでいるが、あいにく、落ち込んだ紙の収益を補うほどではないとのこと。 同社では新聞社はOperating Marginsを、多くの企業と同様に2割台に落としたほうがいい、と結んでいるとか。 一方、こちらは雑誌社にとって悪いお知らせ。 IABのまとめた資料によれば、全米企業が2005年オンライン広告出稿に費やしたお金は124億ドル。対して、雑誌への出稿は129億ドル。メリル･リンチによれば、今年（06年）にインターネッ
電通、CCI、ADK、DGがCGMマーケティングの新会社「株式会社CGMマーケティング」を設立 ::SEM R (#SEMR)
電通、CCI、ADK、DGがCGMマーケティングの新会社「株式会社CGMマーケティング」を設立 電通、CCI、ADK、デジタルガレージがCGMマーケティングのための新会社「株式会社CGMマーケティング」を設立。 公開日時：2006年07月03日 18:29 株式会社アサツーディ・ケイ(ADK)、株式会社デジタルガレージ（DG）、株式会社電通、株式会社サイバー・コミュニケーションズ(CCI）が共同でCGM (Consumer Generated Media)を分析及び活用することで新たなマーケティング手法・施策を開発するための新会社「株式会社CGMマーケティング」を8月4日に設立する。 CGMマーケティングは、Web 2.0時代の変革に対応するため、CGMに関連する技術やノウハウを有するDGと、広告・マーケティング事業を展開するADK及び電通、そしてメディアレップとしてインターネットメディア
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