「2019年 日本の広告費」解説―インターネット広告費が6年連続２桁成長、テレビメディアを上回る | ウェブ電通報
3月11日、「2019年 日本の広告費」が発表されました。マスコミ4媒体、インターネット、プロモーションメディアの各広告市場の変化について、電通メディアイノベーションラボの北原利行が解説します。 2019年 日本の広告費の概要 2019年（1～12月）における日本の総広告費は前年比106.2％(※)の6兆9381億円で、2012年から8年連続で前年実績を上回りました。 ※今回から新たに「日本の広告費」における「物販系ECプラットフォーム広告費」(※1)と「イベント」(※２)を推定対象に追加した。前年同様の推定方法では前年比101.9％の6兆6514億円。 日本の広告費は大きく「マスコミ4媒体広告費」「インターネット広告費」「プロモーションメディア広告費」に分類しています。 総広告費におけるそれぞれの構成比は、マスコミ4媒体が37.6％、インターネットが30.3％、プロモーションメディアが3
「2017年 日本の広告費」解説―止まらないインターネット広告費の伸長で6年連続のプラス成長 | ウェブ電通報
2月22日、「2017年 日本の広告費」が発表されました。マスコミ4媒体、インターネット、プロモーションメディアの各広告市場の変化について、電通メディアイノベーションラボの北原利行が解説します。 2017年（1～12月）における日本の総広告費は前年比101.6％の6兆3907億円で、2012年から6年連続で前年実績を上回りました。 日本の広告費は、マスコミ4媒体の広告費とインターネット広告費、そしてプロモーションメディア広告費に大別できます。総広告費におけるそれぞれの構成比は、マスコミ4媒体が43.7％、インターネットが23.6％、プロモーションメディアが32.7％となっています。 ここ数年、マスコミ4媒体とプロモーションメディアの構成比が次第に低下する一方、14年以来2桁成長を続けるインターネット広告の構成比は年々高まっており、17年には日本の広告費全体の4分の1弱をインターネット広告が
プログラマティック広告取引総整理 ～電通プライベート・マーケットプレイス（PMP）～ | ウェブ電通報
第3回となる本稿は、プログラマティック領域の整理を行いたいと思う。RTB、プライベート・オークション、プログラマティック・ダイレクト。ウェブ広告は何かにつけて略語とカタカナのオンパレードであり、あいにくプログラマティック領域はその最たるものと言ってよい。電通PMPやプログラマティックについてお話させていただく機会も増えてきたが、この特殊な単語群に対して嫌悪に似た感情を抱かれるケースも決して少なくないだろう。 私ももう少し分かりやすい単語はないものだろうかとよく思うが、ただ用語の覚えづらさと概念の複雑さは必ずしも比例しない。プログラマティック領域においても、重要なのは専門用語の暗記ではなく、概念の理解であり、その概念自体は極めて容易に理解され得るものである。本稿においては、プログラマティックな広告取引の説明とその分類、また他商材と比較した場合のそれぞれのポジショニングなどについて具体的にまと
浸透するインターネット動画、 視聴傾向の最新事情 | ウェブ電通報
2014年は、インターネット動画制作者がメディアで取り上げられて話題になり、民放キー局が番組のインターネット配信を活発化させるなど動画が大いに注目された年であった。 そこで「動画視聴に関するWEB調査」を行い、全国の男女15～79歳を対象にして、どのような動画を、どこで、いつ、どの程度頻繁に見ているのかを分析した。なお、本調査は、普段からパソコン経由で調査会社のパネルに登録している「ネットアクティブ層」についての分析になる。 ◆ インターネット動画視聴は幅広い年代層に浸透。 若年層ほどヘビー視聴 全体傾向として、調査回答者の86.0%が月1回はインターネット動画を視聴していることから、動画視聴行動が幅広い年代層に普及している実態が浮かび上がった。中でも、本論の主人公である若年層では、「ほぼ毎日視聴する」というヘビー視聴者が男性で特に多く、男性10代ではほぼ半数の47.4%、男性20代では3
テレビCM×オンライン動画広告のプランニングを最適化するには？ | ウェブ電通報
今回は、テレビCMとオンライン動画・ディスプレイ広告を統合した電通オリジナルの広告出稿最適化ツール「Cross Media Planner」の開発を担当した眞鍋尚行さん、メディアプランナーとしてツール開発に関わった中山あづみさん、運用型広告領域や配信戦略策定に携わるネクステッジ電通の松野泰大さんに、「テレビCM×オンライン動画広告」の現状と今後の課題について話を聞きました。 Cross Media Plannerとは、テレビCMとオンラインの動画・ディスプレイ広告の出稿を統合的に最適化するツールです。詳細はニュースリリースをご覧ください。 「Cross Media Planner」がプランニングを変える ――まずは「Cross Media Planner」を開発した背景を教えてください。 中山：昨今は若年層のメディア接触の構造変化が進み、一人が接触するメディアの種類が増えたことから、クロス
「2015年 日本の広告費」解説―インターネット広告費がリードし4年連続でプラス成長を達成 | ウェブ電通報
2月23日、「2015年 日本の広告費」が発表されました。広告費のありようをドラスティックに変革したインターネットの普及が始まって20年余り、電通総研の北原利行が「広告費」の現在と未来について解説します。 2年連続の6兆円超え、4年連続のプラス成長となった 2015年（1～12月）における日本の総広告費は前年比100.3％の6兆1710億円で、2012年以来4年連続のプラス成長、2014年に続いての6兆円超えになりました。日本の広告費は、大きくはマスコミ四媒体の広告費とインターネット広告費、そしてプロモーションメディアの広告費に分けられますが、同110.2％という2桁成長を遂げたインターネット広告が全体をけん引するかたちになっています。 運用型広告とは、膨大なデータを処理するプラットフォームにより、広告の最適化を自動的もしくは即時的に支援する広告手法のことです。生活者の行動パターンをきちん
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
「2020年インターネット広告媒体費」解説。4マス媒体とほぼ並んだ「2.2兆円超」の内訳は？ | ウェブ電通報