先日、兵庫県尼崎市の「旧かんなみ新地」の前を久しぶりに通った。当連載でも度々取材してきた、いわゆる「ちょんの間」が並んでいた風俗街で、２０…
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先日、兵庫県尼崎市の「旧かんなみ新地」の前を久しぶりに通った。当連載でも度々取材してきた、いわゆる「ちょんの間」が並んでいた風俗街で、２０…
株価でスカートの丈が変わるアイドルユニットが登場！
株価でスカートの丈が変わるアイドルユニット「街角景気☆ＪＡＰＡＮ↑」が話題だ。街角景気を応援するために作られたアイドルユニット。安倍政権が誕生しアベノミクスと名づけられた経済政策で日本の景気が上向いているが、日本の底力はこんなもんじゃない！ということで立ち上がったアイドルたち。 ちなみに景気（株価）とスカートの長さは関係があるようで、１９６０年代のいざなぎ景気の真っ只中スーパーモデル・ツィッギーの影響もありミニスカートが大流行。その後オイルショックでミニスカート率が減少。１９８０年代から始まった空前のバブルでディスコブームが起きミニスカートが再燃。日本の景気とミニスカートは密接な関係にあるという仮説を元に同ユニットは株価に合わせてライブのスカートの丈が変わるという。 なんとこのほど行われたデビューライブは平均株価が早くも１３０００円を突破したということで、最初からスカート無しの状態でスター
電機崩壊の危機！人材＆技術がダダ漏れ - 経済・マネー - ZAKZAK
業績悪化が深刻な日本の電機産業が外資に侵食されている。シャープやルネサスエレクトロニクスは経営再建の望みを台湾企業や米買収ファンドに託したが、他のメーカーも人員削減など大リストラを進め、貴重な人材・技術の海外流出が加速する。日本経済の屋台骨が壊滅しかねない。 ルネサス再建の主導権を握ることになるのは、母体のＮＥＣ、日立製作所、三菱電機ではなく、米買収ファンドのコールバーグ・クラビス・ロバーツ（ＫＫＲ）だった。年内にも１０００億円規模の第三者割当増資を引き受け、発行済み株式の過半を取得し、経営権を握る。 国内半導体大手では破綻したエルピーダメモリも米マイクロン・テクノロジーが支援企業となった。 シャープも台湾の鴻海（ホンハイ）精密工業が筆頭株主となる予定で、外資主導で立て直しを図る構図が鮮明化している。 業績が悪化したメーカー各社が打ち出した大幅な人員削減の影響も心配だ。ルネサスが１
“いじめ自殺”意外な波紋…デヴィ夫人が訴えられる！ - 政治・社会 - ZAKZAK
滋賀県大津市の中学２年の男子生徒がいじめを苦に自殺したとされる問題で、タレントのデヴィ夫人（７２）がブログでこの問題について触れた際、無関係の女性（５０）の写真を掲載し、その女性が「名誉を傷つけられた」としてデヴィ夫人を訴えることが１日分かった。女性は、ブログに顔写真をさらされたことで、仕事にも支障が出ているという。女性の代理人弁護士は夕刊フジの取材に対し「来週中にも訴訟準備を済ませる」と話している。 訴えを起こすのは、兵庫県在住のスタイリストの女性。 女性の弁護士によると、デヴィ夫人は自身のブログ『デヴィの独り言 独断と偏見』で、《大津いじめ自殺事件》と題し、７月１０日、《とんでもないのが母親の×××（原文では個人名）》《自分の息子を人権侵害もはなはだしいリンチ同様な事を平気でする人間に育て上げるとは！》などと、いじめの加害者とされる生徒の母親を批判した。その上で、少年の親族とされる
“暴落”オリンパス株で空売り 利益２０億円超…ゴールドマン凄すぎる手口 - 経済・マネー - ZAKZAK
この１カ月、オリンパス株の暴落で多くの株主が損失を抱えたが、世界最強の投資銀行と呼ばれる米ゴールドマン・サックスはひと味違った。株価の下落でも儲かる「空売り」をいち早く仕掛け、底打ち直前に買い戻すという売買を神業のようなタイミングで実行した。一連の取引で２２億円前後の利益を上げたという計算もできる。その凄すぎる手口とは？ オリンパスをめぐる騒動の発端は１０月１４日、マイケル・ウッドフォード氏（５１）が突如、社長を解任されたことだった。ゴールドマンはその前日の１３日、オリンパス株を約８３万株空売りしている。同日の終値２４８２円で計算すると２０億円超の売りを一気に出したことになる。 空売りとは株を持たずに、ほかから借りてきて売却すること。株価の下落が予測されるときに使う手法で、値下がりした際に買い戻すことで、その差額が利益となる。 東京証券取引所は証券会社などが空売りした銘柄や株数の残高
ＫＤＤＩが危ない…“売国政府”日本企業たたき売り！ - 政治・社会 - ZAKZAK
国内通信第２位のＫＤＤＩが狙われている。東京電力が保有するＫＤＤＩ株の処分に政府・民主党が介入、国際競争入札による売却の検討に入ったというのだ。中国政府の後押しを受けて世界中の主要企業に買収攻勢をかけている中国企業などが高値での落札に乗り出し、将来的に日本の「通信主権」が脅かされる懸念もある深刻な事態だ。さらに政府は、“虎の子”のＮＴＴ株売却まで視野に入れているという。民主党政権の売国的なたくらみをジャーナリストの町田徹氏が暴く。 東京電力が売却方針を表明しているＫＤＤＩ株は３５万７５４１株で、発行済み株式総数の７・９７％に相当する。東電が売却した株式を全株取得すれば、第３位の大株主に躍り出ることができる数だ。売却の狙いは、福島第１、第２原子力発電所の損害賠償の原資に充てることだ。 東電がＫＤＤＩ株を保有しているのは、通信業からの撤退を模索した際に、系列通信会社をＫＤＤＩに吸収合併し
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