「最新版!『40歳年収が高い会社』トップ300」「独自試算!『30歳年収が高い会社』トップ300」「『給料が30代にグンと増える会社』トップ300」。東洋経済オンラインはここ3週間で、上場企業を対象に3つの給料ランキングをお届けしてきた。給料はビジネスパーソンの活動の源泉。各ランキングとも幅広い読者から、大きな反響を呼んだ。 給料の多寡は収益力や経営方針など企業ごとの要素もあるが、「どの業界に属しているか」ということも影響する。業種・業態が同じだとビジネスモデルや行政の規制、それに沿った利幅の大きさ、従業員への分配の仕方などにも似通ったところがあり、横並びの意識も生じる。決して売り上げが大きい業界だからといって、給料が高いとも限らない。 そこで今回は上場企業約3500社を対象に、最新の有価証券報告書(2013年6月期~2014年5月期)の公開データと、厚生労働省が調査・発表している「平成2