ガラスのハートを持つ男、梅木雄平氏がヨッピー氏に対する悪口をこっそり書くも、すぐに本人に発見されつるし上げられている。 最近トマト先生の影に隠れ、妄想三文小説レベルの記事を掲載している東京カレンダーもパッとしなかったウメッキーが注目されて、ハゲ子は嬉しいよ！ 以下、梅木氏のツイート。 インターネットには「当たり屋」という人種がいるので、そこに変に噛み付かない方がいいよ。僕なんか、いきなり目の前に変な奴が現れて「twitterで俺のことダサいって言ったな？謝れ」って言われましたからね。スルーするのが一番であります。— 梅木雄平 (@umekida) 2017年2月7日 マモノさんの時以来に、警察呼ぼうかなと思いましたね。— 梅木雄平 (@umekida) 2017年2月7日 これを見つけたヨッピー氏の反論が始まるのだが、その前に、2014年10月に投稿された梅木氏のツイートを読み返そう。「バ

やらおんめ…転載しやがって 貴様許さんぞ 転載禁止とは書いてないけど 転載するだけならまだしも、お前○社と間接的に繋がっている癖によくもまあ「実況動画を見れば事足りる」なんて堂々と書きやがって… はちまあああああああああああああ JIiIiIiIiIIIiiiIiN 貴様らもかああああああああああああ ああああああああああああああああああああああああああああああ?! 私はとあるゲーム業界志望の学生の一人なんですが、日本の家庭用ゲーム機の市場が近年連続で縮小しているのが非常に心配なんです。 誤解のないように言うと「家庭用ゲーム機とスマホを合わせた市場規模」は毎年拡大してるので、PS4やニンテンドー3DSなどのゲーム機とゲームソフトの売り上げが下がっているわけですね。世界規模では現世代は家庭用ゲーム機の黄金時代とも呼べるほどの絶頂期で、それの影響で世界規模での日本のゲームソフトの売り上げも上が

私の外来に糖尿病コントロールのあまりよくないおっちゃんがいる。しばしば入院を勧めるのだが、多忙を理由にいつも拒否される。病気に理解がない上司でもいるのか、職場を長期間休めないそうなのだ。従業員に急病で突然休まれるよりは予定入院で健康を保ってもらったほうが職場にとってもよいように思うのだが、仕事を休めず無理をする患者さんはけっこういらっしゃる。 おっちゃんは外来でも、診療時間ぎりぎりか、ときには診療時間が終了してから受診したりする。私だけでなく、看護師や検査技師や事務員の方々が残業することになりぶっちゃけたいへん迷惑である。建前では、急病ではない限り時間外受診はお断り、もしくは、次の診療日までの数日分の処方のみということになっている。しかし、おっちゃんにそんな対応をしても、次にいつ来院できるのがわからない。受診のために仕事を早退するのも一苦労なのだ。仕方ないねえ、とか言いながら、通常日数分の

品ぞろえや便利なサービスを背景に、電子の本も紙の本も扱う巨大な書店として存在感を強めるアマゾンジャパン。電子書籍事業を担当する友田雄介キンドルコンテンツ事業本部長に、出版社との関係や事業の展望について聞いた。（２０１６年１１月７日と１７年１月３１日に行ったインタビューをもとに構成） ――１６年８月に始めた書籍が読み放題になる定額課金の新サービス「キンドルアンリミテッド」の利用状況はどうですか。 「びっくりするくらいご好評をいただいている。最初は想定通り、アマゾンのヘビーユーザーによる利用が多かった。ただ、何カ月かするうちにその下の層も増え、全くの新規のお客さまも利用がたくさん入ってきた」 「月額９８０円というサービスの値付けと、どういった本を何冊入れるかというバランスの最適点がわからなかった。ＮＴＴドコモのｄマガジンのように、雑誌では読み放題が非常に人気だったが、それ以外のではどうなのかと

色々な大統領令を発令して、世間を騒がしているトランプ政権ですが、通信業界にも大きなインパクトがある人事が発令されています。 本件は、日本の通信業界、特にソフトバンクにも大きな影響があると思われますが、日本ではあまり報道されていないようなので、少し詳しく見たいと思います。 米国連邦通信委員会（FCC）のトップが変更へ今回のトランプ政権での人事発令は、米国連邦通信委員会（FCC)のトップを変更する、というものです。 アメリカでは政権が変わるたび、正確には政権与党が変わるたびに、FCCのトップが変更されるというのは珍しいことではありません。共和党政権になれば共和党の人がFCCのトップになり、民主党政権になれば民主党の人がFCCのトップになる、ということです。 FCCというのは、日本で言うところの総務省の中でも、通信放送に該当する規制を管轄する組織です。 FCCには5人のコミッショナーがいます。そ

２０２０年の東京五輪・パラリンピックに向け、政府が検討している受動喫煙対策を強化する法案の概要が７日、わかった。焦点の飲食店は原則建物内禁煙とするが、延べ床面積が約３０平方メートル以下の小規模店で、主に酒を提供するバーなどは例外とする。近く自民党などに示すが、例外範囲をめぐって調整が難航する可能性がある。 飲食店はすべて原則禁煙とした当初の「たたき台」から後退している。海外の主要国と比べると規制が緩く、国内外で批判を受ける恐れがある。 国内の受動喫煙による死者は年間１万５千人と推計される。政府は今国会に提出する健康増進法改正案で、これまで努力義務だった受動喫煙対策について、違反を繰り返す管理者や利用者に罰則として「過料」を科す規定を設ける。 政府案では、飲食店は原則建物…