虎に翼 第6週「女の一念、岩をも通す？」を振り返って ｜明治大学
明治大学法学部教授、大学史資料センター所長／図書館長 村上 一博 昭和19年高等試験受験票、明治大学史資料センター所蔵 第6週は、高等試験司法科の合格と級友たちとの別れがあり、喜びと哀しみが交錯する一週間でしたね。 高等試験司法科に女性が受験できるようになったのは昭和11年度からですから、当時法学部2年在学中の寅子も受験が可能でした。しかし、共亜事件裁判が進行中だったため受験できず、翌年、最終学年3年の昭和12年度に（級友たちと一緒に）、初めて受験しました（結果は女性全員不合格）。三淵さんが、実際に、昭和11･12年度の高等試験を受けたのかどうかは不明ですが、三淵さんの1学年下（女子部第5期生）の西岡光子さん（昭和14年合格、東北初の女性弁護士・秋田弁護士会会長）は、昭和11年度（法学部1年在学中）に最年少で受験していますから、三淵さんも、おそらく在学中に1･2度受験したと考えるのが自然で
巷のインドカレー屋が急増する“悲しい裏事情”。日本向けにローカライズされた魔改造ナンも | 日刊SPA!
そもそも、なぜインドカレー屋は日本中に存在するのか？ 素朴な疑問の答えを徹底的に追求した1冊の本『カレー移民の謎 日本を制覇する「インネパ」』が話題を呼んでいる。著者の室橋裕和さんに話をうかがうと、そこにはインドカレー屋の知られざる裏事情と悲しい現実が見えてきた。 日本各地に存在するインドカレー店はネパール人が経営していることがほとんどだと、室橋さんの著書のなかにはあった。その理由は？ 「もちろんインド人がやっているところもあるんですが、大半はネパール人です。ネパール人経営のインドカレー店は“インネパ”とも呼ばれ、日本のいたるところにあります。そもそもの理由は外食産業がネパール人の出稼ぎの手段になっていて、インドでコックとして働いてきたネパール人が、さらに大きなお金を稼ぐために日本へ渡ってくる動きが広がったのです」 とはいえ、日本にやって来るのも簡単な話ではない。店を出すのにも多額の資金が
人を好きになる経験がないと何がいけないのか
【追記】ブコメに『（恋愛経験ではなく)「人を好きになる経験」の話に言い換えられる』とあり、しっくりきたのでタイトルを変更しました。 色々あると思うけど、一番は「恋をしている時、どれだけ自分がアホになるのか」を身を以て経験していないこと、これが良くない 人間は恋愛状態に陥ると本当にアホになる。相手の行動の全部が気になり、些細な動作の一つ一つに自分へのメッセージが込められていると思い込み、言葉や行動一つ一つに過剰に振り回され、そして「自分がこんなに好きだから、相手も自分のことを特別に思ってくれているに違いない」と勘違いする これはハッキリ言って避けられない。人間に、引いては生物全体にプログラムされた思考回路だ なのでその状態になるのは仕方ないが、肝心なのは「いかに自分がアホになるか」を身を以て体験することだ 人の恋愛話を聞くと「どうしてそんな滑稽になれるのか」と思う、けれども恋愛が自分ごとにな
日本ではほぼ無名、富山出身の兄弟バンドが全英チャート８位…ＣＤ一時売り切れ状態でＳＮＳでも大反響
【読売新聞】 富山市出身の兄弟で活動するロックバンド「 ＳＡＨＡＪｉ （ サハジ ） 」が今年１月、「Ｆｕｔｕｒｅ Ｉｎ Ｔｈｅ Ｓｋｙ」で、全英チャート８位に躍り出た。国内ではほぼ無名だが、６月にはロンドンツアーも控える。２人は「
韓国は「移民国家」に向かうのか 人口減少対策で検討に本腰 | NHK | WEB特集
「移民政策を取り入れるかどうかについて悩む時期はすでに過ぎ去った。取り入れなければ国家消滅の運命は避けられない」 2023年12月、韓国のハン・ドンフン（韓東勲）法相（当時）の演説です。 これまでとっていた外国人の受け入れ政策をさらに拡大していく方針を「移民政策」という言葉を使って強調しました。 省庁ごとに別々に実施している在留外国人向けの政策や出入国管理などを「出入国移民管理庁」（移民庁）の創設で一元的に統括することが必要だと述べています。 韓国で1人の女性が一生のうちに産む子どもの数の指標となる合計特殊出生率は2023年に「0.72」で、過去最低を更新。ハン氏は予測される人口減少を「人口災害」とも表現しました。 韓国政府は少子化対策の法律を2005年に制定し、日本円にして30兆円を超える予算を少子化対策に投じてきました。無償保育や児童手当、育児休暇に伴う給付金制度などを相次いで打ち出し
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
「ガザを殺すな」東大キャンパスにテントが出現した 暴力に抗議する若者たちが日本でも広がる：東京新聞 TOKYO Web