1990年代後半以降、加速度的に縮小している出版市場で、中堅出版社のスターツ出版が飛躍的な成長を遂げている。新レーベルを続々と創刊し、ヒット作を連発。書籍の書店店頭売り上げを着実に伸ばし、書籍コンテンツ事業の売り上げは、5年間で約3倍に成長した。児童文庫では大手と肩を並べるほど書店の棚面積を拡大したという。勝因はどこにあるのか。菊地修一社長ら同社幹部に聞いた。 スターツ出版社長の菊地修一氏。1960年生まれ、北海道出身。84年リクルート（現・リクルートホールディングス）入社。2003年スターツ出版に転職し、事業企画部長、04年社長に就任 出版業界で不況が叫ばれ始めて20年あまり。出版物の販売実績は1996年の約2兆6000億円をピークに右肩下がりとなり、現在は当時の約6割にまでダウンした。出版社数や書店数の減少も顕著で、市場環境は悪化の一途をたどっている。 だが、スターツ出版の菊地修一社長

＜前回（第2回）はこちら＞ グローバルクラウンは、3～12歳を対象とした子供向けのサブスクリプション型オンライン英会話教室。専用アプリを通じてレッスンを提供する。個人向けと、法人向けの2つのサービスを展開する。21年11月時点で、個人向け事業の会員数は約1800人。英会話を教えると同時に日本語で生徒をフォローできるように、2カ国語以上話せる講師を集めている。生徒となる子供の集中力を考慮して、レッスンは1コマ20分と比較的短めだ。 また、子供が英会話を続けやすいように2つの特徴がある。1つ目は、英会話のレッスンを習慣化しやすいように曜日・日時が固定制である点。リアルの習い事のように契約時にレッスンの曜日・日時を決める。月に10回までは別日に振り替えが可能。もう1つは、レッスンごとに講師が変わるマッチング制である点だ。同じ講師が続くとマンネリ化し、子供のモチベーションが低下する。そのため、あえ

週刊少年ジャンプ（集英社）の科学をテーマに扱うマンガ「Dr. STONE（ドクターストーン）」がヒットしている。新型コロナウイルス感染拡大に伴う臨時休校中に注目が集まり、2020年3月度（3月2日～4月5日）のオリコン調べでは42.5万部の売り上げ。1巻発売から現在までに累計発行部数800万部以上を達成した。なぜ、今科学なのか、徹底した「読ませる」戦略を、原作の稲垣理一郎氏と科学監修を担当するくられ氏に聞いた。 ※日経トレンディ2021年1月号の記事を再構成 「Dr. STONE」は、2017年に連載を開始し、18年には「SLAM DUNK」や「名探偵コナン」などが受賞した「小学館漫画賞少年向け部門」に選ばれた。19年7月、テレビアニメがスタートし、最終回で2期の製作決定が発表されると、Twitter上で「＃ドクターストーン」がトレンド入り。21年1月から2期が放送予定。写真左はコミック1

ガラスペンが最近、ブーム的な様相を見せている。2020年9月に開催された「ISOT（国際文具・紙製品展）2020」では、ハリオサイエンス（東京・台東）の「毎日使いたいガラスペン」が第29回日本文具大賞2020 デザイン部門グランプリを獲得。同社のECサイトを見ると在庫切れのため12月末にならないと出荷できない状況だ。 ガラスペンはペン先から本体の軸までガラス製。いろいろな色を楽しめる他、インク瓶に1回浸すだけで、どんどん書ける。書き味はなめらかだ。写真は、ハリオサイエンスの「毎日使いたいガラスペン」を試してみたところ ＜前回（第6回）はこちら＞ 9月の販促イベント「文具女子博 #インク沼2020」（文具女子博実行委員会が主催）では、各社からガラスペンが展示され、多くの来場者で各ブースは人だかりがしていた。さらに文具を扱う大手流通の中には、売り場の一画にガラスペンの販売コーナーを設ける例もあ

一部から批判の声が聞かれる一方で、それが売り上げに悪影響を与えてはいないという。冷凍食品や菓子、牛乳や豆腐、納豆などすでに新しいデザインに切り替わっている商品について、切り替え後の売り上げは順調。同社によれば、例えば冷凍食品は全体で、切り替え後の5月は前年同期比で3割の売り上げの伸びを記録。牛乳や卵、納豆なども1割程度売り上げが伸びている。 新型コロナ禍の影響で、自宅で過ごすことが増えた消費者が、外食を避けて自宅で食事を取ることになった影響もあり、この売り上げの伸びの要因すべてがパッケージのおかげ、と断定するのは早計だ。とはいえ、「現時点では、パッケージリニューアルによって売り上げが落ちている商品はほとんどない」（ローソンの梅田貴之中食商品本部本部長補佐）。 長期視点で選んだ「雑貨」的なデザイン あえてこのシンプルなデザインにした理由とは何か。「短期的な売り上げはもちろん大切だが、本当の狙

若者研究の第一人者である原田曜平氏が主催する若者ヒットのプレゼン大会。今回は、新型コロナウイルスの影響下で、若者の間で流行しているコト・モノ消費をまとめた。「Zoom飲み会」から「ダルゴナコーヒー」「ディズニーチュロス」「ファッションマスク」まで、制限がある生活の中で、若者に大受けしているトレンドを一挙公開する。

サンリオピューロランドが、ここ数年で入場者数を伸ばしている。2018年度は開園してから初めて200万人を突破。19年度の入場者数はさらに伸びる見込みだ。ピューロランド館長・小巻亜矢氏に近年の持続的成長の理由を聞いたところ、浮かび上がったのは「対話」というキーワードだった。 サンリオエンターテイメント社長で、サンリオピューロランド館長の小巻亜矢氏。東京出身、東京大学大学院教育学研究科修士課程修了。1983年、サンリオ入社。結婚退社、出産などを経て、サンリオ関連会社にて仕事復帰。2014年サンリオエンターテイメント顧問就任、15年サンリオエンターテイメント取締役就任。16年サンリオピューロランド館長就任、19年6月より現職。子宮頸（けい）がん予防啓発活動「ハロースマイル（Hellosmile）」委員長、NPO法人ハロードリーム実行委員会代表理事、一般社団法人SDGsプラットフォーム代表理事も務

オンラインがオフラインを包含する“アフターデジタル”の時代。デジタル起点でリアル店舗を捉え直したとき、どのような変化が必要になるかを解き明かす本特集。第1回は、「モノを売らない店」へのシフトを決断した丸井グループに焦点を当てる。次の一手となる「デジタル・ネイティブ・ストア」戦略とは？ あらゆるモノがネットで買えるようになり、物販を主軸としたリアル店舗の存在意義が問われて久しい。モノからコトへという消費傾向の一大変化を受け、体験型店舗への脱皮を目指す小売企業は珍しくないが、丸井グループほど大変貌を遂げた企業はないだろう。 この5年、同社は従来の商品を仕入れて売る「百貨店モデル」から、定期借家契約で家賃収入を軸とする「SC（ショッピングセンター）モデル」への一大転換を断行してきた。売り上げだけを前提としないビジネス形態に変わることで、飲食店やサービス系など体験軸のテナントを誘致しやすくするため

「無印良品」のブランドで生活雑貨や食料品など、衣食住にまつわるあらゆるジャンルに進出している良品計画。同社が住領域の新たな商品として手がけたのは、6畳ほどの簡素な「小屋」だ。 「無印良品の小屋」（材料費、施工費込みで税込み300万円～）。「無印良品銀座」など、全国約5店舗で取り扱い。沖縄県を除く46都道府県で建築可能だが、積雪量などの気象条件によっては建てられない場合もある 6畳弱、掃き出し窓と窓のみの「小屋」 「無印良品の小屋」は室内の広さ約9.1平方メートル。およそ6畳のワンルームで正面に大きな掃き出し窓、奥に小さな窓があるだけだ。価格は材料費と施工費込みで税込み300万円から。断熱仕様や防犯ガラスを使った防犯仕様も選べる。2017年4月に関東近郊エリア限定で発売したところ、全国各地から問い合わせが相次ぎ、19年4月から沖縄県を除く46都道府県に販売エリアを拡大した。 オプションで電源

※日経トレンディ 2019年6月号の記事を再構成 焼き肉は「ハレ」の日の食事。そんな概念を覆し、昼夜問わず定食屋のように入れる新感覚の焼肉店が人気だ。2018年8月に東京・新橋に1号店がオープンした「焼肉ライク」は、既に国内外に10店舗を展開。今後5年で300店舗体制を目指し、一気に出店攻勢を仕掛ける。