「愛国教育」を実践する学校法人「森友学園」（大阪市）の国有地取得や小学校の設置認可をめぐる疑惑は深まる一方だ。「特別な便宜」の背景には何があるのか。 「行政手続きの最初から最後まで不自然極まりない、解せないことだらけです」 森友学園が取得した大阪府豊中市の小学校用地をめぐる一連の不可解な国有地取引を浮上させる牽引役となった、同市の木村真市議はこう嘆く。 大阪都市圏の豊中市は全域が市街化区域だ。広大な更地の用途を気に留めていた木村市議は昨年5月、柵で囲まれた用地に「瑞穂の國記念小學院　児童募集／学校法人・森友学園」と書かれたパネルが掲示されているのを目にし、経緯を調べ始めた。歯切れの悪い回答しか得られない財務省近畿財務局の対応に業を煮やして情報公開請求したところ、提示されたのは黒塗りだらけの文書だった。 「なぜ隠す必要があるのか。怪しい」 国有地の売買価格を非開示とした近畿財務局の

中学校のサッカー部一筋で、20年間順調に指導を続けてきた先生が、突如、身体を壊した。異動先の中学校で、どうしてもサッカー部をもつことができず、バスケットボール部の顧問になったことがきっかけだった。 サッカーは好きな競技ではあったが、けっして高度な技術指導ができたわけではない。だが、何年も続けるなかで指導のコツもわかってきた。チームはいつのまにか、県大会の常連になるまでに力をつけていた。 チームが強くなると、地域で名の知れたサッカー部顧問とも仲良くなっていく。常勝チームの顧問たちが集まる飲み会に参加する。次々と、練習試合のオファーが入ってくる。最高に気分がよく、土日もつぶして部活動にのめり込んでいった。 5年前のこと、別の中学校への異動が決まった。 これまで複数の中学校を異動してきたけれども、ずっとサッカー部一筋できた。ところが異動先では、バスケットボール部の顧問を担当してほしいと言わ