ラビリンスの彼方(3DS)のティザーPVを公開! http://www.konami.jp/gs/game/labyrinth/
10/30 追記: 新たにコミュニティ・マネージャーを置くことにしたそうです。引き受けたのは、テレグラフでゲーム関係の記事を書くライターであり、メンバーの飲み仲間でもあったという20歳のEmily Richardson氏(StinkyTiger)。今後は彼女にフォーラムやメールでの対応を手伝ってもらい、さらにブログの更新もまかせるとのこと。 いま一番完成を心待ちにしている(にもかかわらずカテゴリを作ったまま4ヵ月も放置してしまった)Project Zomboidについて。 ゾンビ・アポカリプスを扱うゲームは古今東西、開発中も含めてたくさんあると思いますが、そのなかでもPZには激しく琴線をくすぐられます。MODサポートにも積極的なサンドボックス型ゾンビサバイバルRPG。きちんと完成すれば、ロメロの『ゾンビ』のゲーム化として屈指の一作になりそう。 デモが公開されており、£4.99でアルファ版を
10月26日、元社長の解任をきっかけにM&Aをめぐる問題に注目が集まったオリンパスの株価下落に歯止めがかからない。写真は20日、都内で撮影(2011年 ロイター/Kim Kyung-Hoon) [東京 26日 ロイター] 元社長の解任をきっかけにM&A(合併・買収)をめぐる問題に注目が集まったオリンパス7733.Tの株価下落に歯止めがかからない。 事実関係をはっきりさせる情報が同社からないまま、株価は半値以下に下げ、株主の受けた打撃は大きい。証券取引等監視委員会が情報開示の適切性について、事実関係の把握を進めていることが26日に明らかになったが、同社に対する市場の疑念を払うに足る形で真相究明ができるかどうかはまだ見えにくい。 オリンパスをめぐる異常な事態は何を問いかけているのか。数多くある問題のひとつは、マネーがグローバルに展開する現在のマーケット資本主義において、日本の金融監督・捜査当局
[東京 14日 ロイター] 「いま必要なことは成長モデルを転換すること。部分的な修復は不可能だから過去の成功モデルを壊さないといけない」─。早稲田大学ファイナンス大学院総合研究所の野口悠紀雄顧問(一橋大名誉教授)は現在の超円高を日本が製造業に偏重した従来の産業構造を抜本的に改造する好機ととらえる。 新たな「基幹ビジネス」として同氏が訴えるのは、金融やIT、医療・介護など付加価値の高いサービス産業の育成だ。 ロイターでは9月以降、超円高に挑む企業経営者に対し連続インタビューを実施、その中で海外生産の拡充や資金調達の多様化などが各社共通の課題として浮かび上がった。これに対し、野口氏はエネルギーの輸入価格低減や優秀な人材の確保など円高の利点を強調する。現在の円高を「企業経営への脅威」と受け止めるべきか。同氏の意見を聞いた。 <現在は「円安」> 現在の円相場について野口氏は、物価変動や複数通貨の貿
作品解説 “劇画の父”辰巳ヨシヒロの自伝的な諸作をシンガポール映画の旗手エリック・クーがアニメーション化した話題作。哀愁に満ちた庶民の姿から戦後日本が浮かび上がる。別所哲也が声優として6役を演じ分けている。カンヌ11ある視点部門出品作。 あらすじ 戦後占領下の日本。若い辰巳の漫画への情熱はついに彼の貧しい家族を支える手段にまでなる。10代ですでに作品が出版されていた辰巳だが、崇拝していた手塚治虫と実際に出会ったことから、さらに創作意欲を触発される。順調な成功の裏で、辰巳は日本の漫画が、なぜ可愛くおもしろおかしいストーリーと描写で子供におもねるのかに疑問を感じ始める。1957年、辰巳は「劇画」(ドラマチックな画)という新しい言葉を生み出し、大人向けの別ジャンルを広めることで従来の漫画を再定義する。辰巳の作品は人生のよりシリアスな部分を捉え始める…。
強制わいせつ致傷罪に問われて無罪が確定した大阪府高槻市の男性が、検察官が必要な裏付け捜査をせず起訴したのは違法として、国に1280万円の賠償を求めた訴訟の控訴審判決が26日、大阪高裁であった。永井ユタカ裁判長は「検察官は証拠の評価を誤り、客観的、合理的な根拠を欠いた起訴を行った」と検察官の過失を認定。男性側敗訴の1審判決を取り消し、国に330万円の支払いを命じた。起訴を巡って検察官の過失が認められるのは異例。 男性は高槻市の路上で、通行中の女性に対してわいせつな行為をしたとして、08年4月に起訴された。しかし、大阪地裁は09年2月、男性を見たという被害者の供述の信用性を否定し、男性に無罪を言い渡し、判決は確定した。【牧野宏美】
東京電力福島第1原発1~4号機の廃炉措置について、内閣府原子力委員会がまとめた報告書案が26日、分かった。使用済み核燃料プール内の燃料は2015年以降、原子炉内の溶融燃料は22年以降、取り出し作業を始め、廃炉終了には「30年以上を要する」との長期見通しを初めて盛り込んだ。報告書案は、28日に開かれる原子力委の中長期措置検討専門部会で了承される見通し。 第1原発では、炉心溶融した1~3号機の原子炉内に計1496本、1~4号機の使用済み核燃料プール内には3108本の燃料集合体が残っている。廃炉実現のためにはこれらを回収し、長期間にわたって安定的に冷却・保管する必要がある。 報告書案によると、廃炉措置は原子炉の「冷温停止状態」を年内に達成したうえで、早ければ来年からスタートする。原子炉内の溶融燃料回収のため、原子炉建屋内をロボットなどで除染したうえで、格納容器の損傷部分を修復。さらに、放射線を遮
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