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新型コロナウイルス感染症には遷延する症状、いわゆる後遺症を訴える患者さんが一定の割合でいらっしゃいます。 海外、そして国内からも後遺症の報告が集まり、徐々に実態が明らかになってきています。 現時点での新型コロナ後遺症に関する知見をご紹介します。 新型コロナの後遺症とは？新型コロナに感染した人のうちほとんどの人は回復後、通常の健康状態に戻る一方で、回復した後も数週〜数ヶ月間様々な症状が続く方がいます。 これらは海外では「LONG COVID」「Post COVID」などと呼ばれていますが、日本国内では「後遺症」と呼ばれることが多いため、ここでも新型コロナ後遺症という表現を使います。 この新型コロナ後遺症は、単一の病態ではなく、実際には4つの病態が複合的に絡み合った病態ではないか、ということが分かってきました。 4つの病態とは、 (1) 肺、心臓への恒久的障害 (2) 集中治療後症候群（pos

日本国内での新型コロナウイルス感染症の流行は第3波を迎え、新規感染者数は連日過去最高を更新しています。 「医療崩壊」の懸念が各メディアからも伝えられるようになりました。 実際に新型コロナの流行によって医療崩壊が起こってしまうと、何が起こるのでしょうか。 日本全国の新型コロナ重症患者数はすでに第2波を超えている新型コロナ重症者数の推移（厚生労働省HPより）11月20日時点での日本全国の新型コロナ重症患者数は291人（前日比＋11人）となり、第2波のピーク時を早くも超えました。 第2波と比べて第3波では高齢者が占める割合が多いことから、重症者数の増加のペースも第2波を上回っています。 また、新型コロナは診断されてから重症化するまでに時間がかかることから、これまでの第1波、第2波でも重症者数のピークは新規感染者数のピークよりも約1週間遅れてやってきています。 第3波はまだ新規感染者数のピークを超

cakesは2022年8月31日に終了いたしました。 10年間の長きにわたり、ご愛読ありがとうございました。 2022年9月1日

最初に異変を感じたのは、駆け足で急いでいて道路で転んだとき。その後、女性は歩くことも声を出して会話をすることもできなくなっていきました。発症したのは全身の筋肉が徐々に動かなくなる難病、ALS。闘病に寄り添った友人は「本人は『死にたい』と言っていたが、その中に『生きたい』気持ちがあるのだろうと思っていました」と語りました。 事件で亡くなった女性が抱えていた苦しみを、私たちはどう受け止めればいいのか、ALSの当事者たちの言葉とともに見つめました。 （取材:京都放送局 小山志央理・横浜放送局 田頭浩平 廣岡千宇） 事件で亡くなった林優里さん（当時51歳）。 京都市の出身で、アメリカの大学で建築学を学び、帰国後は東京の設計会社に就職しました。40代前半になり、ますます活躍が期待されていた9年前、突然、ALSを発症しました。 ALS＝筋萎縮性側索硬化症の国内の患者はおよそ1万人。 意識ははっきりした

誰もが苦しい状況の中、 いのちの危機に直面する人たちがいます。 緊急事態宣言に伴う外出自粛と営業自粛により、私たちの生活は一変しました。 自由な行動や人との触れ合いが制限され、誰もが不安や寂しさを感じていることと思います。日本経済も、大きなマイナスの影響を受けています。その影響の大きさは、あの年越し派遣村を生んだ、2008年のリーマンショック以上と言われています。 このような不況のあおりを一番初めに受けるのは、非正規雇用の人や低所得の人など、社会的に弱い立場にいる人たちです。このような人たちからまず、仕事を失い、住まいを失い、人とのつながりを失い、いのちの危機に直面することになります。 私たちは、この状況をただ見ていることはできません。 アジア通貨危機とリーマンショック。過去20年あまりの間に2度も経験した、不況の影響で自殺者とホームレスの増加を許してしまう大変苦しい状況を、私たちはもう、

＜ドイツの救済パッケージでとくに注目を集めているのが、フリーランサーや芸術家、個人業者への支援だ。文化相は「アーティストは今、生命維持に必要不可欠な存在」と断言した......＞ 25日、新型コロナウイルスによる経済への打撃を緩和するための総額7500億ユーロの財政パッケージがドイツ連邦議会で承認された。長年の財政均衡主義を改め、憲法で定められている借り入れ制限を一時停止、1560億ユーロの新規国債を発行する。さらに株式購入や企業への融資提供目的で設立するドイツ復興金融公庫が、必要に応じ最大2000億ユーロの債券を発行する。 ドイツの救済パッケージでとくに注目を集めているのが、フリーランサーや芸術家、個人業者への支援だ。モニカ・グリュッタース文化相は「アーティストは今、生命維持に必要不可欠な存在」と断言。大幅なサポートを約束した。 英米と比べてもかなりの規模 ドイツには約300万人の個人ま

本コラムは、世界最長寿を突き進む香港の“ヘルスケア”事情を、現地在住13年の筆者に深堀りしてもらう連載ですが、番外編として筆者が見た香港における「新型コロナウイルス」対応の様子を数回に渡りお伝えしています。（Beyond Health編集部） ――前回の記事はこちら―― 前回まで2回にわたり、香港在住者からの視点で、日本と香港の社会制度の違いから来る新型コロナウイルス感染症への対応策の違いなどをレポートした。 3月9日には、日本政府がついに中国、韓国からの入国制限を開始。その際、他の多くの国では中国とは分けて扱われている香港とマカオが、今回「中国」の枠に含まれてしまい、2週間の隔離措置だけならまだしも、発行済みのビザの効力停止までが実施されるため、4月からの長期留学やワーキングホリデーなどを予定していた学生が行き場を失う事態が続出。日本からの食品輸入量が14年連続世界一である香港では、供給