大阪の総合病院で平成26年までの2年間に心臓の手術を受けた患者23人が入院中、もしくは術後30日以内に死亡し、日本心臓血管外科学会が調べたところ、死亡率が全国平均の3倍に上っていたことがわかり、学会は手術後の対応や医療体制の課題を指摘する報告書をまとめました。病院側は「指摘は前向きに受け止め改善を行った」と話しています。 このため学会の理事らが、実際に病院を訪問して調査したところ、手術後、感染症の兆候が見つかったのに数日間、処置されていなかったケースがあるなど、診療上の問題が複数見つかったほか、少ないスタッフが患者一人一人のケースを検証、反省し、改善する余裕がない可能性があるなど、医療体制にも課題があったということです。 病院では報告書の指摘を受け、手術や術後管理の方法を改善したほか、外部から専門医を招いて態勢を強化するなどしたということですが、遺族への説明は行っていません。 これについて
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