Oracleは2017年6月5日（米国時間）、クラウドセキュリティサービス群「Oracle Identity Security Operation Center（以下、Identity SOC）」に含まれる一連の機能を強化したと発表。機械学習、AI（Artificial Intelligence：人工知能）、コンテキスト認識などの技術を新機能へ取り入れた。 Identity SOCは、「Oracle CASB Cloud Service」「Oracle Identity Cloud Service」「Oracle Security and Monitoring Analytics Cloud Service」「Oracle Configuration and Compliance Cloud Service」を統合したクラウドセキュリティサービス群。機械学習や高度なアナリティクスに基づいて

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます IDC Japanが発表した最新の国内情報セキュリティ市場予測によると、製品およびサービスとも堅調な拡大が見込まれ、特に脅威インテリジェンスを活用したマネージドセキュリティサービスやインシデントレスポンスサービスなどのセキュリティサービスへの需要が拡大するという。 製品市場（ソフトウェアとアプライアンスの合計）は、2016年～2021年の年間平均成長率（CAGR）が4.1％で、2016年の2839億円（前年比5.1％増）から2021年には3477億円に拡大すると予想されている。サービス市場（コンサルティングやシステム構築、運用管理、教育／トレーニングサービスを含む）の同CAGRは5.6％で、2016年の7190億円（同5.1％増）から2

ジェムアルトはセキュリティのグローバル企業。世界の48ヶ国の拠点と180ヶ国以上に顧客を持ち、従業員は1万5000人以上を有する。 昨年のデータ漏えいの深刻度についての調査「Breach Le​vel Index」の結果を去る3月に発表したが、今回日本のプレス向けに説明会が行われた。 発表を行ったのは、日本法人であるジェムアルト株式会社のアイデンティティ&データプロテクション事業本部の本部長である中村久春氏。ジェムアルトの日本法人としての事業は「認証」と「データ保護」を両輪と、企業や政府機関にセキュリティサービスを提供しているという。 「Breach Le​vel Index」によると、2016年に世界で発生したデータ漏えいは1,792件で、漏えいしたデータ件数は2015年から86%増加の約14億件に達した。最も多かったデータ漏えいの原因はなりすましで、全体の59%を占めた。また、2016

「SQLの実行計画」から処理時間の差を理解する：しばちょう先生の試して納得！　DBAへの道（改）（1）（1/3 ページ） データベース技術や知識は、座学だけでなく「実際に手を動かして、実際に試して」理解を深めよう──。日本オラクルのデータベーススペシャリストが「新人をDBAに育てる際に使用する課題」をベースに、DBAがすぐ実践できる即効テクニックを紹介。第1回目は「“SQLの実行計画”から処理時間の差を理解する方法」を解説します。 皆さんこんにちは。日本オラクルの“しばちょう”こと、柴田長（しばたつかさ）です。 私は日本オラクルに入社してから丸5年間ほど、グリッド技術の検証センターにおいて、オラクルの持つ最新技術をパートナー各社と共同で検証し、数多くのホワイトペーパーを執筆してきました。その後5年以上の間、高パフォーマンスやミッションクリティカルな大規模案件の現場において、お客さまのシステ

なぜ、今「データベースセキュリティ」なのか──安全なデータベースに必要な「5つ」の基本：今さら？　今こそ！　データベースセキュリティ（1）（1/2 ページ） 本連載では、データベースセキュリティの「考え方」と「必要な対策」をおさらいし、Oracle Databaseを軸にした「具体的な実装方法」や「Tips」を紹介していきます。初回は、「データベースセキュリティの基本的な考え方」を解説します。 近年、サイバー攻撃や内部不正などで、企業の存続をも脅かす情報漏えい被害が至るところで発生しています。ひと昔前までは“直接外部ネットワークにつながっていないために安全”と考えられていたデータベースも攻撃を受け、データベースから情報が漏えいした事件の報告も増えています。 実は米調査会社Forrester Researchによると、情報を実際に格納しているデータベースに対するセキュリティ対策の実施状況は「

「改正個人情報保護法（*1）」が全面施行される2017年は、企業の情報セキュリティ対策の在り方が大きく変わる年となりそうだ。 日本オラクルは2017年2月、同法への対応を進める企業を対象としたセミナー「オラクル・セキュリティ・フォーラム 2017」を富士通の協賛を得て開催。情報セキュリティに関する両社のエキスパートが講師として参集した同セミナーでは、情報セキュリティの最新動向や企業情報セキュリティの観点から見た改正個人情報保護法のポイント、それらに対応した効果的なセキュリティ対策の在り方が示された。 セミナーで初めに登壇したのは、富士通 サイバーディフェンスセンターでマネージャーを務める傍ら、独立行政法人情報処理推進機構（IPA） セキュリティセンター研究員や東京電機大学 サイバーセキュリティ研究所 研究員などとしても活躍するセキュリティマイスターの佳山こうせつ氏だ。 今日、多くの企業が機

2016年に情報漏洩事件で流出したデータの件数は前年比86％増となる約14億件にのぼるとの調査結果を蘭Gemaltoが取りまとめた。 世界で発生した情報漏洩事件について、件数や種類、暗号化の有無、データの利用目的のほか、深刻度などを同社が独自に調査、取りまとめたもの。 2016年に同社が把握した情報漏洩事件は1792件。米国の漏洩事件が1348件と全体の4分の3を占める。ただし、同統計に含まれる日本国内の事件は12件のみとなる。 2016年に発生した情報漏洩事件を原因を見ると、事件ベースでは「なりすまし」が前年から5ポイント増で59％を占めた。次に多かったのは「パスワードリスト攻撃」だったという。