妊婦の血液から胎児の染色体異常を調べる新型出生前診断を実施している病院のグループは27日、導入から1年間で陽性と判定された142人のうち、113人の異常が確定し、97%に当たる110人が人工妊娠中絶したと発表した。残る3人は流産したり、妊娠を続けたりしている。 新型出生前診断は昨年4月、35歳以上の妊婦らを対象とした臨床研究として始まった。胎児にダウン症など3種類の染色体異常があるかどうかを調べている。全国37病院での1年間の実績を集計した結果が、日本遺伝カウンセリング学会で報告された。 集計によると、診断を受けたのは7740人で、このうち異常の可能性がある陽性と判定されたのは142人(1・8%)だった。この検査では、異常がないのに陽性と判定される「偽陽性」が出ることがあるため、確定診断には羊水検査が必要になる。しかし、3人が羊水検査を受けずに中絶していた。
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