大手レストランチェーンの退店が止まらない。レストラン運営の上場主要11社の2021年3月末の店舗数は8322店で、2020年12月末の8437店からわずか3カ月間で115店(1.3%減)減少した。コロナ前は9115店だったが、新型コロナ感染拡大で793店が減少している。 コロナ禍で、家族連れや多人数のグループでの入店が減少し、外食各社の店舗スクラップにつながっている。 東京商工リサーチが7月12日に発表した上場14社を対象にした「大手居酒屋チェーン」店舗数調査では、コロナ前に比べ14.5%減の1048店が閉店している。酒類提供を前提とする居酒屋に比べ、レストラン事業は酒類提供への依存度は大きくない。しかし、集客が従来見込めていた繁華街やオフィス街での夜間営業ができなくなったことに加え、それ以外の出店地でも長引く外出自粛や、滞在時間の制限も影響し、厳しい店舗運営を強いられている。 8月2日、