透明性の時代。企業と生活者、新しいコミュニケーションのカタチ炎上は対岸の火事ではない 前回、前々回と紹介した事例を振り返ると、九州電力は、「原子力」という国民最大の関心事が対象だったにもかかわらず、組織ぐるみで世論を意図的に操作しようとした。さらに謝罪会見でも社長が「ノーコメント」を連発、隠蔽体質の奥深さを強く印象づけた。放送時までにソーシャルメディア上で1万人以上の人々が目にしていたことには、全く気づかなかったのだろう。 ペプシは、報道機関の取材時点で 意図的な操作ではないとしながらも自らの過ちを認めた。25万ドルの追加投資を直ちに決定し、読者の反感を最小限に押さえることに成功した。続いて自社メディアやソーシャルメディア上でも速やかに報告を行い、読者に対してフェイスブック上でディスカッションするための場まで用意した。 ドミノピザは、豪州社員の心ない動画により突然のブランド危機に見舞われた。初期対応は遅延したものの、8カ月後の新レシピ発表の際には、
