信州大学の金子克美特別特任教授と公立諏訪東京理科大学の内海重宜教授らの研究グループは単層カーボンナノチューブ（ＳＷＣＮＴ）を使ったエネルギー貯蔵法を開発した。ＳＷＣＮＴとポリウレタン系材料の複合ロープをねじってエネルギーをためる。同じ重量のリチウムイオン電池（ＬｉＢ）の３倍以上のエネルギーを貯蔵できるとしている。 重量当たりのエネルギー密度と出力密度はＬｉＢと比べて約３倍、一般的な輪ゴムをねじった際の約１０００倍。またＬｉＢに対して軽量で爆発の危険が無く、マイナス６０度―プラス１００度Ｃの広い温度範囲で能力が変わらない。 電気エネルギーへの変換も容易で、人工心臓など体内デバイスのエネルギー源としての活用も期待できる。

鈴鹿医療科学大学の豊田長康学長は、国立大学法人化や新医師臨床研修制度などの科学技術政策による研究力低下を可視化した。経済学などで使われる自然実験という観察研究手法を用いて、政策の対象群と非対象群の大学を比較した。すると国立大学法人化による負の影響が最大となった。研究力を引き下げている可能性がある。 ２００４年の国家公務員総定員法と大学院重点化に加え、国立大法人化、新医師臨床研修制度の導入、０６年の薬学部６年制の導入の４政策の影響を検証した。この前提に０４年ごろから日本の研究論文の質と量を掛け合わせた研究力指標が低下しており、その背景には研究者の正味の研究時間と研究者数が減少していることがある。 ４政策の対象となっていない早稲田大学などの私立で医学部や薬学部のない総合大学１５校と、政策対象となった国立大学を比較した。すると００年から２１年で非対象群の私大は１・３倍ほど研究力が伸びているのに対

全国各地に張り巡らされた送電線網を活用し、飛行ロボット（ドローン）を目視外で自動で飛ばす航路を整備する取り組みが進んでいる。電力会社の送電線の点検作業だけでなく、将来的には物流など他産業にも使ってもらうことを狙う。すでに埼玉・秩父エリアを起点に約１５０キロメートルを整備。２０２４年度は関東と中国地方で約２０００キロメートルの実装を予定しており、２７年度までに全国で１万キロメートル超の航路開拓を目指す。（根本英幸） 有人機との接触リスク低減 １２月上旬、東京都日野市の東京電力総合研修センターで、ドローンによる自動飛行のデモンストレーションが行われた。同日開催された東京電力パワーグリッド（ＰＧ）の「全社技術技能競技大会」のドローン競技会場となった架空送電実習場に、送電網点検用の小型機と運搬用の中型機が登場。実物大の鉄塔と送電線近くを、２機のドローンが華麗に空を舞った。 「送電線の近くは接触リス

筑波大学の奥村宏典助教らの研究グループは、絶縁体であるサファイア（酸化アルミニウム）の室温での電気伝導に成功した。サファイアはバンドギャップ（禁制帯のエネルギー幅）が大きく、高品質で安価。サファイアのパワー半導体が開発できれば、電気自動車（ＥＶ）などに搭載できる可能性がある。 奥村助教らは結晶成長の方法にプラズマを用いた「プラズマ援用分子線エピタキシー法」を採用。これを用いてシリコンを添加した５９０ナノメートル（ナノは１０億分の１）厚のα型酸化アルミニウムの薄膜に３０ボルトの電圧をかけ、１ミリアンペアを導電した。 さらに室温での膜中の抵抗値を測定したところ、半導体の性質と定義される数値（１６６オームセンチメートル）を確認した。半導体デバイスとしての実用化にはまだ多くの課題を残す。 だが、これまで絶縁体として使われていたサファイアを半導体として使うことができれば、次世代パワー半導体材料の炭化

国内外の大手建設機械メーカーの電動ショベル展開がそろり始まった。脱炭素需要の高まりを背景に、米キャタピラーとスウェーデン・ボルボ建機はそれぞれ５月に製品を日本で初展示。コマツは２０２３年度に０・５トン級を日本で、２０トン級を日欧で発売予定だ。ただメーカーを問わず、電池コストが重く車両価格が高い点が課題として残り、現状では「様子見ムード」が拭えない。本格普及には電池技術の発展がカギを握る。（編集委員・嶋田歩） ボルボ建機は２・７トン級のコンパクト電動ショベル「ＥＣＲ２５エレクトリック」と電動ホイールローダー「Ｌ２５エレクトリック」の２機種を、５月に幕張メッセ（千葉市美浜区）で開かれた展示会「建設・測量生産性向上展」に出展し、日本市場に投入した。「電動ショベルは競争力が高く、ソリューション販売も見込める」。アジア地域責任者のトマス・クタ氏は自信をみせる。日本だけでなく、韓国やシンガポールでも売

トヨタ自動車は水素を安全・安心に運び、使うため「水素貯蔵モジュール」の実証に乗り出した。近隣に水素ステーションがない場合でも高効率、低コストで運用できるようにすることを目指す。水素を運搬し利用するには現状、法的枠組みがない。トヨタは経済産業省や高圧ガス保安協会（ＫＨＫ）から特別認可を取得し、実証実験を進める。水素社会の実現や基準化に向け、着実な１歩を積み重ねる。（名古屋・川口拓洋） トヨタは４月に名古屋ゴルフ倶楽部（愛知県東郷町）で同社初となる水素を運び、使う実証実験を行った。水素搭載量が約１０キログラムの貯蔵モジュールを同ゴルフ場に設置し、男子ゴルフツアーの大会を中継したテレビ局の燃料電池車（ＦＣＶ）に充填した。 「水素貯蔵モジュールは、近くに水素ステーションがない港湾や山岳地などで働くモビリティーの燃料源として想定している」と話すのは、トヨタ水素製品開発部水素製品開発室の担当者だ。カー

大学講義など試行錯誤 ＶＲ（仮想現実）研究が、メタバース（仮想空間）ブームの到来で転機を迎えている。それを象徴する一つが教育現場だ。これまでＶＲは、１人や数人で楽しむゲームなどのコンテンツが主だった。メタバースと組み合わせることで大人数が同時に体験できるコンテンツが可能となり、大学で講義などで活用するための試行錯誤が始まった。コロナ禍も後押しする。課題は山積みだが、新しい学びの形が生まれようとしている。（小寺貴之） 「ヘッド・マウント・ディスプレー（ＨＭＤ）をかぶるとノートをとれない問題がある。ペンとノートで学んできた世代が受け入れられるかどうか」と東京大学バーチャルリアリティ教育研究センターの雨宮智浩准教授は指摘する。 雨宮准教授はＨＭＤをかぶってＶＲに対応したメタバースの教壇に立つ。ただ学生はＨＭＤをかぶりコントローラーを握ると物理的にノートはとれなくなる。仮想的にキーボードなどで入力

コマツは小山工場（栃木県小山市）内に出力１０００キロワット級の水素燃料電池（ＦＣ）実験施設を２０２２年度に設置する計画を明らかにした。現在は神奈川県平塚市内の研究施設に１６キロワットの小出力ＦＣを設置し、データ取得の各種実験を行っている。鉱山現場で使う超大型ダンプトラックの場合、少なくとも１０００キロワットの出力が必要。２９年度のＦＣダンプ開発に向け、商品化に必要なデータを蓄積する。 ＦＣは水素エンジンとともに、建設機械の将来の動力源候補の一つ。超大型ダンプやショベルは乗用車より重量や振動、駆動パワーが桁違いに大きい。そのため、現時点で動力源についてはリチウムイオン電池よりもＦＣの方が可能性が高いとみている。 ＦＣダンプの商品開発では、ＦＣ特有の制御や出力、負荷などの特性を実機データで確かめる必要がある。ＦＣの製作をコマツが自社で手がけるか、他社と組むかは検討中。車載を想定した検証試験に続

新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う安倍晋三首相の緊急事態宣言発令により、都道府県知事が各種施設の制限・停止の措置ができる一方、外出時の必需品となったマスクは依然品薄が続く。そんな中、おむつ製造機が主力の瑞光がマスク製造機の“優先製造”の方針を示した。ただ顧客のマスクメーカーは機械購入を即断できない事情もある。 「供給枚数が圧倒的に足りていない」―。瑞光の和田晃司コーポレート統括部長がこう指摘するように、スーパーやドラッグストアの店頭では開店前からマスクを買い求める人の行列ができ、陳列されても即完売となる。 瑞光のマスク製造機の価格は仕様により異なるが、１台２億円前後（消費税抜き）。耳に掛ける部分はゴムひもでなく、鼻や口を覆う不織布と一体化したマスクを１分間に６００枚以上生産できる。ゴムひも型のマスク製造機は同１００枚程度とみられる。新型コロナの感染拡大の影響が騒がれ始めた２月、国内で１台

グーグル、アップル、フェイスブック、ウーバーなどデジタル企業がひしめく米シリコンバレー。日々勃興するスタートアップ企業がもくろむ破壊的なイノベーションは、電機や自動車産業といった伝統的な産業を巻き込んで拡大している。 こうした中、シリコンバレーで今起こる変化の本質を伝える日本人の有志活動が注目を集めている。「シリコンバレーＤ―Ｌａｂ（Ｄラボ）」。在サンフランシスコ総領事館、パナソニック、日本貿易振興機構（ジェトロ）、トーマツベンチャーサポートに所属する４人が、シリコンバレーを中心とするキーパーソンに次々とインタビュー。日本企業がイノベーションの中心地で存在感を増し、また将来的に日本でイノベーションを起こすためには何が必要なのか、自問自答しつつメッセージを送り続けている。２０１７年春に第１弾のレポートを発表。これまでに計１７万ダウンロードを超えた。１月３０日には、日本の経済産業省と連携して同

ー米国学術界の状況は。 「米国は基礎的な研究は国の資金にサポートされているが、工学系の研究室はほとんど民間資金で運営している。国のサポートは小さく、民間から資金を集められなければ研究を続けられない。工学系の教授の５０％は自分の会社を持っていてほぼ１００％が企業向けにコンサルしている。教授はベンチャー経営者のようなものだ。企業へのコンサルで接点を作り、共同研究の資金を集める。これを原資に研究体制を整える。私はベンチャー２社を経営しているが、多い方ではない」 「我々は教授４人のチームで研究センターを運営しており、教授一人約１０人のドクターコースの学生を雇っている。私は年間で約１億円集めないと研究室が倒産する。このためチーム全体では年間４億円を集めている。窒化ガリウム系デバイスの研究では私たちが米国１、２位の規模になる」 ー２０００年に渡米した直後から営業回りができたのでしょうか。 「始めからで