なぜ日本ダービーで2番人気のスキルヴィングがレース直後に急性心不全で死亡するショッキングな悲劇が起こったのか？

結核の予防接種「BCG」の接種の有無で、新型コロナの死亡率に大きな差が見られた。中でも、日本から広がった「日本株」という株を接種している国の死亡率が極めて低い。ウイルスと免疫の最前線に、AERA 2020年5月18日号で迫った。 【図を見る】BCG日本株とソ連株は「元株」に近い ＊　　＊　　＊ 「現段階ではあくまで相関関係が見られるとしか言えませんが、だとしても非常に強い相関があるということになります」 大阪大学免疫学フロンティア研究センター招聘教授の宮坂昌之さんがそう指摘するのは、米ニューヨーク工科大学の研究者らが3月末、「BCGワクチンが新型コロナに対する防御を与えているのかもしれない」と結論づけた論文についてだ。 各国の新型コロナの感染者数や死者数の人口比と、BCGワクチンの接種状況を調べたところ、感染率や死亡率は、接種していないイタリアやベルギー、米国などで接種している国々よりも統

東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長は22日、新型コロナウイルスの感染拡大で1年延期となった東京大会の再延期は「絶対ない」との見方を示した。「選手のことや大会運営上の問題を考えても2年延ばすことは技術的に困難」と説明。感染終息に懸念があり、安倍首相には「2年は考えなくていいんですか」と尋ねたが、「首相が1年でいい、と決断した」と明かした。 【写真】すごい完成度！加藤綾子アナの母が手作りしたマスク また、経費節減のため開閉会式の演出は「根本的に見直さなければならない」と述べ、ウイルス危機についてのメッセージを盛り込む方向で演出チームに再検討を求める意向も明かした。

【ワシントン時事】トランプ米大統領は14日、世界保健機関（WHO）の新型コロナウイルスへの対応の過ちを検証する間、同機関への資金拠出を停止するよう指示したと発表した。 【写真】都心閑散、「まるでゴーストタウン」 トランプ氏はホワイトハウスでの記者会見で「WHOは中国の誤った情報を押し付け、人との間で伝染しないし、（中国への）渡航禁止は必要ないと主張した」と指摘。「中国寄り」の姿勢が新型ウイルス感染拡大を招いたと訴えた。 トランプ氏は、WHOが最初に感染が拡大した中国に専門家を派遣した上で客観的に情勢を分析し、中国政府の情報開示に関して透明性の欠如を指摘していれば、「感染拡大を抑え込むことができ、犠牲者も非常に少なく済んだ」と強調した。 トランプ氏は、米政府が1月末に発表した中国からの入国禁止措置についてWHOが反対したことを「最も危険な判断」と非難。「WHOは非常に中国寄りだ。私は習（近平

世界中で130万人以上が感染し、8万人以上の死者が出ている新型コロナウイルス（4月8日現在）。世界の研究者が驚くのが、日本の死亡率の低さだ。 【写真】花見自粛要請の中、NEWS手越祐也らと”花見”を行う安倍昭恵さん 3月末時点で人口10万人あたりの日本の死者数は0.04人。一方でイタリアは同17.79人、スペインは同15.64人と大きな差がある。医療ジャーナリストの鳥集徹（とりだまり・とおる）さんが説明する。 「原因については諸外国も関心を持っていますが、現状では日本はウイルス感染の有無を調べるPCR検査数が絞られているため、感染数や死亡数が過小評価されているとの指摘がある。あまり他人と直接的に接触しない、大声でしゃべらないといった行動様式や、マスクや手洗いなどの習慣が日本における感染拡大を防いでいる可能性も考えられます」

新型コロナウイルスの感染の広がりを受け、７日にも緊急事態宣言が出されるとの情報が流れ、ツイッターでは「東京脱出」というハッシュタグ（検索ワード）が拡散されている。だが、ウイルスを地方に運び、そこで広げてしまえば、新たなクラスター（感染者集団）を生んでしまうおそれも否定できない。専門家は注意を呼びかけている。 【写真】ツイッターに投稿された押谷教授のメッセージ 感染者が多く報告されている首都圏から地元へ帰省し、家族らに感染が広がる――。そう考えられる事例が、複数報告されている。 静岡市では３月末、家族４人の感染が確認された。東京都に住む１０代の女子学生が同１８日から帰省。女子学生は２４日に東京へ戻った後、４月１日に感染が確認された。母親の４０代看護師が勤務する市立静岡病院では、濃厚接触者とされた患者や同僚らがＰＣＲ検査の対象となった。 佐賀県では３月末に東京都から帰省した３０代の女性が、祖母

“タッキー＆翼のコンサートの夜、ジャニーさんに襲われた” 元ジュニア・中村一也氏（35）が実名・顔出しで告白

東京都をはじめ自治体から外出自粛要請が出るなど、緊迫する新型コロナウイルス問題。ただ、ちょうど要請が出た3月末のタイミングのアンケート調査によると、他の世代に比べて60代が最も、「商業施設への買い物」といった外出を伴うような行動・レクリエーションについて実行していることが明らかになった。 【グラフ】若者よりはるかに外出する60代行動データ 新型コロナを巡っては、感染拡大を抑え込むため、特にメディアによる若年層への外出自粛呼びかけなどが話題になっている。ただ、終息が見えず「自粛疲れ」もささやかれる中、特に罹患が懸念される高齢層にどう自粛を呼びかけられるか、議論になりそうだ。 調査はマーケティング分析を手掛けるクロス・マーケティング（東京・新宿）が、東京都などから大規模な外出自粛要請があった週末に当たる3月27～29日に掛けて実施。全国の20～69歳の男女計2500人にWeb上でアンケートを取

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の蔓延によって、世界各地でロックダウン（都市封鎖）が行われている。日本でも「緊急事態宣言」とともにロックダウンが実施されかねない状況が続いており、“自粛ストレス”も増している。 もしロックダウンされたら、不安やストレスにどう対処すればいいのか？　すでに2ヵ月以上の封鎖が続いている中国・武漢の住民たちが、英紙「ガーディアン」に語った。 武漢市の封鎖（1月23日実施）はあまりに突然だったので、みんな最初は困惑していました。私は翌朝になってやっとそのことを知りました。考えている時間も、市を離れるという選択肢もありませんでした。 パニックに陥り、途方に暮れました。ロックダウンがいつ終わるかもわからなかったので、野菜を買いに行き、食料品の供給状況を見てきました。それである程度不安が軽減されました。 毎日ちゃんと布団から出て体を動かし、ご飯を作って食べ、日記

神戸市の小学校で起きた教師間いじめの問題で、暴行などの疑いで書類送検されていた加害教師とされる４人が、不起訴処分になりました。 神戸市立東須磨小学校に勤務していた３４歳の元教師２人と３７歳と４５歳の現職２人のあわせて４人はおととし、同僚の教師（当時２３）に激辛カレーを塗りつけたり、口の中に押し込むなどした暴行や強要の疑いで今月１１日、書類送検されていました、元教師らは「辛いと言わせたかった」「単純に面白いと思った」などと容疑を認めていました。神戸地検は２７日、４人全員を「起訴猶予」として不起訴処分にしました。理由について、「市教委による懲戒処分で社会的制裁を受けていて全員が反省している」としています。

東京都の小池百合子知事は２５日、記者会見を行い、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、週末の不要不急の外出自粛を要請した。すると会見の直後から都内のスーパーマーケットには、多くの客が訪れ、買い物かごに多くの商品を詰め込む姿が見られた。店員数が少なる夜間帯ということもあり、レジには２０メートル近い行列ができる店もあった。 ツイッター上には「初めて買い占めに参加できてテンション上がる」「パニック買い占め怖いからとりあえずパスタとパスタソースとトイレットペーパー買った」などの報告が続々と上がり始めている。 しかし都知事が要請したのは、不要不急の外出の自粛であり、週末に食料品などの店舗が閉鎖される予定はない。同じくツイッター上では「みんな落ち着いて」「みんないい加減買い占めやめよう。本当に必要な人が買えなくなるし、買えなくなると困るから買わざるをえなくなる」などの呼びかけも多数投稿されていた。

“ギャー”と「明らかにおかしい」女性の悲鳴…布で巻かれた29歳女性、死因は窒息　元同級生「抜群に人当たり良かった」

【ローマ＝笹子美奈子】イタリアのコンテ首相は２１日、新型コロナウイルスの感染拡大を受け、市民生活に直結しない全産業の生産活動を４月３日まで停止すると発表した。国内での死者数は２１日、前日比７９３人増の４８２５人に達し、感染拡大に歯止めがかからないため、より強い措置に踏み切った。 コンテ首相は、フェイスブックに投稿した動画で、「イタリアは第２次世界大戦後、最も困難な危機を経験している」と述べ、国民に理解を求めた。 主な対象は、物流、交通、製薬、保健医療、エネルギー、農業、銀行、郵便、金融を除く産業で、イタリアの主要産業の自動車、機械などの工場は当面閉鎖となる見込みだ。 イタリアでは１０日以降、外出制限や飲食店の営業禁止などの規制が実施されている。通勤のための外出は認められていたが、新たな措置では通勤も制限し、原則、在宅勤務となる。 ただ、すでに休業したり、生産ペースを落として操業したりする工

ユヴェントス所属のポルトガル代表FWクリスティアーノ・ロナウドが、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて行動を起こしたようだ。スペイン『マルカ』が報じている。 報道によれば、C・ロナウドはポルトガル国内に複数所有する自身のホテルCR7を、病院として無償提供することを決断。医師や従業員などの給与は、自らが負担する。 C・ロナウドはこの行動を起こす前、SNSを通じて「僕はサッカー選手としてではなく、1人の息子、父親、全世界に影響を及ぼす最近の出来事に関心を持つものとして、話すよ。僕ら全員がこの状況に対処するために、WHO（世界保健機関）及び管理機関のアドバイスに従うことが重要なんだ。命を守ることは、他の利益よりも優先されなくてはいけない」とのメッセージを発信していた。 ※情報更新：3月15日22:00 その後、『マルカ』の報道が誤報である可能性が出ております。当該ホテルは『Goal』の「報道は事

世界保健機関（WHO）は3月11日（米東部時間）、新型コロナウイルスの拡大を「パンデミック（世界的流行）」と表明した。 【全画像をみる】最善でも死者数は日本13万人、世界1500万人。GDP損失は2.3兆ドル。米シンクタンク試算 アメリカ国内でも、ウイルス拡大の先行きについて、厳しい見方をする報告書や専門家の発言が相次いでいる。企業や学校の閉鎖が続き、状況が一変してきた。 3月11日のダウ平均株価の終値は、トランプ政権が新型コロナウイルス拡大にうまく対応していないという懸念から、1400ドル以上暴落した。 11日朝までは「落ち着け。すぐに状況は良くなる」と発言していたトランプ米大統領だったが、夜にはテレビ演説し、アメリカ国内での感染の拡大を抑えるためイギリスを除くヨーロッパからの渡航を停止すると発表した。 大統領の新型コロナウイルス対策チームのメンバーで、アレルギー・感染症国立研究所長のア

安倍晋三内閣の新型コロナウイルスの感染拡大対策に、国民から厳しい批判の目が向けられている。共同通信が15、16日に実施した世論調査では、前回から8.3ポイント下落の41.0％、不支持率は前回から9.4ポイント増の46.1％となった。他社の調査も同様の傾向で、産経新聞とフジテレビが22、23日に実施した調査では支持率36.2％（前回比8.4ポイント減）で、不支持率の方が10ポイント以上高くなった。 【写真】世界が注目する38歳の天才　オードリー・タン氏 一方、世界的な感染拡大が続くなか、支持率が“爆上げ”した政治家もいる。台湾の蔡英文総統だ。24日に公表された台湾民意基金会の調査によると、支持率は68.5％。先月調査から11.8ポイントも上昇した。特に高い評価を得ているのが防疫対策で、75.3％が「80点以上」と回答している。 たしかに、台湾の対応の早さは他国と比較しても際立っている。日本で

やるべきことをきちんと管理すれば仕事の効率も上がる。わかっていてもなかなか実践できないもの。新年こそ、しっかりタスク管理をしたいと考えている人におすすめしたいのが、タスク管理ツール「Todoist」をGoogleカレンダーと連携させて使う方法だ。 ⇒【写真】「Todoist」の機能 豊富な機能で細かいタスク管理ができ、モチベーション維持にも役立つTodoistの便利な使い方と、それをさらに便利にするGoogleカレンダーとの連携方法を紹介する。 Todoistは、やるべきことを登録して管理するためのタスク管理ツール。ブラウザ版やスマホ・タブレット用アプリのほか、PCアプリやスマートウォッチ向けアプリなども用意され、さまざまなデバイスから利用可能だ。 タスクは「プロジェクト」とよばれるリストに分けて登録できる。このプロジェクトは、仕事とプライベート、買い物リストなど、大きな分類で作成しておく

辛坊治郎氏、「桜を見る会」で安倍首相追及の野党に「バカなんじゃないかと多くの人は思う」…橋下徹氏は「バカは放送法上問題だと思うから僕の方から謝っておきます」 １６日放送の日本テレビ系「ウェークアップ！ぷらす」（土曜・前８時）では、政府が首相主催の「桜を見る会」について来年の開催中止を決めたことを特集した。 【写真】「桜を見る会」騒動で「意味不明」とキレた大物女性議員 番組では、今回の問題の焦点が会の前日に都内ホテルで開かれた安倍晋三首相の後援会「前夜祭」の夕食会会費が５０００円だったと伝え、野党は首相側が差額分を負担した場合は、公職選挙法に抵触する可能性があるとして追及する構えだが一方で安倍首相は１５日に記者団に「事務所や後援会としての収入、支出は一切ない」と述べ「大多数がホテルの宿泊者であり、事情を踏まえ、ホテル側が設定した」と説明した。 辛坊治郎キャスターは今回の問題で「私、関西でメデ

工藤美有紀さん（長野・文化学園長野高校3年）は、小学生の頃に感じていたさみしい気持ちを振り返る。工藤さんの父は教員。母は、保育士として第一線で働き、育児や家庭より仕事を優先してきた。

【独自激白】“指名候補”駒井千佳子さんと“指名NG”鈴木エイト氏が心情激白!駒井さん「すごく心外だし正直迷惑」鈴木氏「わざと下手な仕切りしたのでは？」その時、会場で何が⁉