米兵の16歳未満の少女への誘拐、不同意性交の事案を受け、怒りを露わにする玉城デニー知事=25日午後5時31分、県庁 米空軍兵長の男（25）が昨年12月、沖縄県内に住む16歳未満の少女を車で自宅に連れ去り、同意なくわいせつな行為をしたとして、わいせつ誘拐、不同意性交等の罪で起訴されていたことを受け、同県の玉城デニー知事は25日、県庁で記者団の取材に対して「怒り心頭だ」と強い憤りを示した。 「基地と隣り合わせの生活を余儀なくされている県民に強い不安を与えるだけでなく、女性の尊厳を踏みにじるもので、特に被害者が未成年であることを考えれば、県民の安全に責任を持つ者としては極めて遺憾と言わざるを得ず、強い憤りを禁じ得ない」と述べ、今後情報収集を進めた上で米軍などに強く抗議をする姿勢を示した。 県内では2008年に、米海兵隊員の男が少女に対して性的な暴行を加えた事件で、被害者に対して誹謗（ひぼう）中傷

いじめや不登校など児童生徒が抱える問題に、福祉の視点から課題解決を図るスクールソーシャルワーカー12人について、県教育委員会が今春の内定を取り消していたことが27日、分かった。 スクールソーシャルワーカーは県予算と国の補助金で雇用し、県教委が県内6教育事務所に配置して小中学校を訪問する。県教委は本年度、従来のスクールソーシャルワーカー（20人）に加え、新たに12人増やすため国の補助金を増額して要求していた。しかし全額確保できず、12人の採用を見送った。 スクールソーシャルワーカーは社会福祉士や精神保健福祉士などの資格保持者を対象に、県教委が会計年度任用職員として2009年から採用している。 県教委は24年度、児童生徒へのきめ細やかな支援を目指して、従来の20人より12人増の32人の配置を計画した。 国のスクールソーシャルワーカー活用事業は、県が3分の2を負担し国が3分の1補助する。県は約1

那覇市泉崎の県立図書館が6～29日、臨時休館することを受け、沖縄海邦銀行（新城一史頭取）は6日から同市久茂地の本店に自習スペースを設け、受験生らに提供する。同行は「できることで受験生を応援したい」と利用を呼び掛けている。 県立図書館の臨時休館で自習席の利用ができなくることを報道で知り、5日に本店9階の行員向け食堂の約100席分を提供することを決めた。同館の休館期間中は対応する方針。 中学校3年生以上の受験生らが対象で、平日午後2～7時に利用することができる。利用の際は1階で申し込み、学生証など身分を証明する物の提示が求められる。フリーWi-Fiの提供や軽食類のキャッシュレス販売も行う。 海銀の担当者は「この時期に自習する場所を探すのは受験生に大きな負担だ。SDGs（持続可能な開発目標）の観点からも、自習スペースを提供しようと行内で話し合った」と説明。「取り組みを通じて受験生を応援したい」と

防衛施設や国境離島など政府が安全保障上重要とする土地の利用状況を調査、規制する土地利用規制法の区域指定を巡り、北谷町と嘉手納町の米軍基地を除く全ての区域が、一定面積以上の土地の売買で事前届け出が義務化される「特別注視区域」に含まれることが分かった。31日に県が内閣府に提出した意見の中で明らかになった。 2023年12月に区域指定第4弾の候補として沖縄本島の米軍基地・自衛隊施設を含む県内31カ所が選ばれ、特別注視区域の対象となる施設名や市町村名は示されていたが、地図は公表されていなかった。 米軍基地が集中する本島中部では、両町以外にも普天間飛行場のある宜野湾市なども、大部分が特別注視区域となる可能性がある。 特別注視区域となれば、国による調査に加え、土地の取引など経済活動に影響が生じる恐れがあるため、県は必要最小限度となるよう見直しを求めている。県は離島市町村を含め県内39カ所が選ばれた23

【東】沖縄ポッカ食品（東村、北村嘉洋社長）の同村平良の工場が、建屋や設備の老朽化、人材不足に伴い、年内に閉鎖される。従業員24人については会社が再就職を支援する。同工場で生産されている「沖縄ポッカさんぴん茶」やグァバ茶は県内外の飲料工場に委託し製造、販売を続ける。沖縄ポッカ食品は年内で解散する。 工場は1979年にパイン工場として操業を始めたが、工場を運営していた会社と当時のポッカコーポレーション（愛知県）が合弁化し、90年に飲料工場へ転換した。3年ほど前から従業員を募集しても集まらない状況が続き、工場の稼働時間を4時間短縮して操業していた。工場跡地の利用は現時点で未定。 従業員は名護市や大宜味村のほか東村からも5人ほどが通っている。同社は従業員本人の希望を最優先に、東村の企業を希望する場合も再就職を支援する。 沖縄ポッカ食品の新垣登志夫取締役業務部長は取材に対し「行政や村民にお世話になっ

2023年（行ケ）第5号 地方自治法245条の8第3項の規定に基づく埋立地用途変更・設計概要変更承認命令請求事件 原告　国土交通大臣　斉藤鉄夫 被告　沖縄県知事　玉城康裕 意見陳述要旨 23年10月30日 福岡高等裁判所那覇支部民事部　御中 被告　沖縄県知事　玉城康裕 沖縄県知事の玉城康裕でございます。本日は、意見陳述の機会をいただき、ありがとうございます。 いま、沖縄防衛局は、多種多様なサンゴや、ジュゴンなど絶滅危惧種262種を含む5300種以上の海域生物が生息し、世界自然遺産登録地である知床や小笠原諸島等と比べて何ら遜色のない生物多様性を有する名護市辺野古・大浦湾を、多くの沖縄県民の意思に反して埋め立て、弾薬搭載エリアや係船機能付き護岸、2本の滑走路の新設など普天間飛行場に比べて機能が拡大強化された新たな軍事基地を建設しようとしています。 この間、沖縄防衛局は、軟弱地盤の存在が明らかに

【東京】今年5月、米海兵隊の当時10代の米兵が、沖縄県内で女性に暴行を加えてけがをさせ、傷害の罪で罰金の略式命令を受けていたことが明らかになった件について、松野博一官房長官は17日午前の会見で「個別事件における検察当局の事件処理について政府として所感を述べることは差し控える」と述べた。 刑事処分された上等兵は名護市辺野古のキャンプ・シュワブに所属。報道陣からは政府が米軍普天間飛行場の移設に伴う新基地建設を進めている現場のキャンプ・シュワブの所属兵による事件が発覚したことについての受け止めを問う声も上がった。 再発防止についての政府の取り組みについても問われたが、松野氏は「当局においては具体の事実に即して法と証拠に基づき、適切に捜査を行っているものと承知している」と答えるにとどめた。 （安里洋輔）

沖縄県教育委員会は教員不足となり手不足解消のため、2023年度中に教員免許取得予定の大学生らに臨時免許を与え、公立小中学校で非常勤講師として任用することを11日までに決めた。 ホームページで応募を呼びかけている。大学生を臨時任用するのは県内では初めて。県教委はこれまで、説明会や研修を開いて人材の掘り起こしを図ってきたが、不足解消とはならず、大学生も人材活用しなければならないほど問題は深刻化している。 担当する業務は現行の非常勤講師と変わらない。テストの実施や評価も担う。取得予定以外の校種や教科を担当することもある。 応募条件は（1）原則週2～3日、各日4時間程度の勤務が可能（2）学業に支障がない（3）すでに教育実習を終えていること。申し込みは今月末まで。書類選考と面接がある。 県教委は「教員志望者が段階的に現場経験を積むことは、なり手不足の解消につながるはずだ。一人でも多くの人に応募してほ

半嶺満県教育長は28日、新型コロナウイルス感染症の影響により、5月8日～6月22日の期間で、学校閉鎖が高校で1校、学年閉鎖が中学で１学年、特別支援学校で3学年あったことを明らかにした。学級閉鎖は小学校で10学級、中学で17学級、高校で15学級、特支で2学級あった。 同期間のインフルエンザによる学年閉鎖は小学校で1学年あった。学級閉鎖は小学校で4学級、中学校で2学級、高校で3学級あった。 県議会６月定例会一般質問で島袋恵祐氏（共産）に答えた。 （嘉数陽） 【関連記事】 ▼沖縄、救急搬送困難が那覇で前週比4倍　「現場滞在30分以上」など　コロナ拡大 ▼コロナ入院が800人超に　これまでより早い受け入れペース　入院患者数が専用病床数を上回る状況に ▼突出する沖縄の流行規模、コロナ「第9波」か　患者報告数は全国平均の5倍 ▼沖縄県、コロナ拡大で専門家組織　高齢患者らのケアステも設置　八重山、医療フ

新型コロナの感染拡大による医療体制の窮状を説明する院長ら＝28日、南風原町の県医師会館 19～25日に県内の定点医療機関54カ所から報告があった新型コロナウイルスの患者数が、1定点医療機関あたり約39人で、前週比1.3倍になることが28日、県などへの取材で分かった。総数（推計値）は9千人を超えるとみられる。感染者の実態を捉えきれない定点報告でも、全数把握だった昨年6月19～25日の新規感染者数の合計8651人を超えていることから、現在の流行規模は昨年以上とみられる。29日に県が正式に発表する。 急速な感染拡大を受けて県は28日、コロナ対応にあたる医療機関の院長や県職員、厚労省職員による病院長会議を南風原町の県医師会館で実施した。会議では、各病院が逼迫したことで、地域の開業医が患者の入院先を探せない危機的状況が報告された。そのため県は、地域の医療機関を、集中治療室で重症者の治療ができる急性期

新型コロナの患者が急増し八重山病院の医療が逼迫（ひっぱく）しつつあるとして、感染防止対策を呼びかける和気亨病院長＝２２日、石垣市の同院 【石垣】沖縄県立八重山病院の和気（わけ）亨病院長は22日、石垣市の院内で緊急の記者会見を開き、市内で新型コロナウイルスの患者が急増し「医療が逼迫しつつあり、このままでは破綻する」と訴えた。和気病院長は住民らに向けて、密室でのマスク着用や手指消毒など基本的な感染防止対策を再度徹底するよう強く訴えた。 八重山病院にはコロナ専用病床が10、重症者用が1の計11床あるが、現在は満床状態となっている。ここ1週間で感染者が急増し、地元住民だけではなく観光客が感染する事例もあるという。 発熱などの救急受診者が増え、平常時は1日40～60人程の受診者だが、17日は100人超となり、八重山病院の人員で患者を診られる限界に近い数に達した。 22日時点で一般診療に影響は出ていな

新型コロナウイルスの感染拡大が続く影響で、入院患者の増加に伴い県内の医療機関では病床確保が難しくなり、7カ所が救急の一部制限、3カ所が一般医療を制限する事態になっていることが21日、沖縄県などへの取材で分かった。22日に発表される感染者の定点報告数も前週より増えるとみられており、医療者らは「今後は必要な医療を受けられなくなる状況もあり得る」と警鐘を鳴らしている。 県独自の入院情報共有システム「OCAS（オーキャス）」によると、新型コロナの入院患者は500人を超える。病床不足に加え、数カ所の病院では院内クラスター（感染者集団）の対応にも追われている。 県立中部病院の木全俊介救急科医長によると、職員の相次ぐ感染で人手不足も重なり、病棟に余裕がないため救急外来を一部制限しているという。 中部地区では中部病院と中頭病院、中部徳洲会病院が救急医療で連携。コロナや重症度の高い外傷、心停止などの受け入れ

無許可で小屋を設置して営業した男性（左）に小屋の撤去と営業を中止するよう行政指導する市の職員ら＝14日、宮古島市伊良部の「中の島ビーチ」 【宮古島】沖縄県宮古島市は14日、市伊良部の観光地「中の島ビーチ」に無許可で小屋やビーチパラソルなどを設置して営業をしたとして、経営者の50代男性に小屋の撤去や無許可営業を中止するよう行政指導した。男性は市の担当者に「止めるつもりはありません」と返答した。 【写真】半グレら荒稼ぎ　ビーチに無許可「食べ放題店」【動画あり】 行政指導は3回目で、市は今後、文書での警告や強制撤去の可能性も視野に対応を検討するとしている。 市によると、男性はライフジャケットやフィンなどの遊泳道具、パラソルの貸し出しのほか、食べ物や飲み物を販売していた。男性は4月25日から入場料1人千円を支払うよう求める看板をビーチの入り口に設置。看板を目撃した観光客らから市役所に多数の苦情が寄

沖縄県は17日、新たに64人が新型コロナウイルスに感染したと発表した。年代別では40代が13人と最も多く、続いて50代12人、30代7人だった。 入院患者は47人で重症者は0人。県全体の病床使用率は7.3％で、圏域別では本島8.6％、宮古1.5％、八重山0％だった。 施設内感染などで県が支援に入っている社会福祉施設は高齢者施設7カ所で、施設内療養者は12人だった。 また厚生労働省は16日、海外からクルーズ船で15日に石垣に到着した乗客について、検疫で新型コロナウイルスの患者28人と、無症状病原体保有者が3人確認されたと発表した。 県はクルーズ船の感染者が、県発表の陽性者に含まれているかは公表していない。 （新垣若菜）

現場近くに集まる関係車両＝8日午後8時すぎ、宮古島市伊良部島 8日午後7時すぎ、沖縄県宮古島沖で「人が浮いている」との通報があった。6日に宮古島沖で行方不明となっている陸上自衛隊のヘリコプターに搭乗していた隊員の可能性も含め、関係機関が現場に集まっている。 【動画】不明ヘリか　飛行中とらえた動画 通報があったのは午後7時40分ころ、伊良部島北側の「三角点付近で人が浮いている」と自衛隊から宮古島消防本部に対しあった。 【関連記事】 ▼【写真】10地点に浮遊物12個を確認　｢陸上自衛隊｣と記載も ▼レーダー消失2分前に下地島管制と交信 ▼なぜ熊本の第8師団が宮古島に ▼陸自｢気象問題なし｣　離陸10分後、機影が消失 ▼師団長ら8人の幹部が搭乗　空自那覇基地を経由して事故当日に宮古入り ゴムボート積んだ消防車両＝8日午後8時すぎ、宮古島市の伊良部島

「全島島猫会議」出席者＝22日、名護市の中山区公民館 国頭、東、大宜味の3村の屋外にいるネコをゼロにする県と3村、環境省沖縄奄美自然環境事務所の5者による共同計画案に対し、ネコの捕獲・保護に反対する団体「全島島猫会議」が22日、設立された。団体は5者の計画撤回などを要求したほか、「沖縄島猫保護条例」（仮称）の制定を目指すことを宣言した ▼【写真特集】読者が撮った沖縄の猫たち2023 団体は主に沖縄島北部で屋外ネコの保護に関わる個人15人によって設立された。 5者の計画に対しては、3村の屋外ネコがヤンバルクイナやオキナワトゲネズミ、ケナガネズミといった希少な固有種を捕食しているとする研究を引用していることに「一方的な見方で、ネコが希少な固有種を捕食していないという研究もある」と科学的な根拠に疑問を呈した。 その上で、県が制定作業を進めている県動物愛護管理条例だけではなく、ネコの保護に特化した

現役自衛官によるセクハラ被害国賠訴訟提起を発表する弁護団と支援者＝27日、東京都の司法記者クラブ 【東京】那覇基地でのセクハラ被害を巡る対応について国を相手に訴訟を起こした現役自衛官の女性は27日、弁護団を通してコメントを出し「今でも睡眠障害やフラッシュバックに苦しめられている」と明らかにした。 「セクハラ被害を隠蔽」現役の女性自衛官が国を提訴　空自那覇基地で被害、救済求めるも対応されず 那覇基地の部隊はセクハラ防止教育と称して女性自衛官が訴えた事例を載せた資料を作成。男性隊員は匿名なのに女性自衛官は実名で、これを全隊員に配ったなど「二次被害」（弁護団）を訴えている。 原告側によると、2010年の那覇基地への着任当初から、同僚の男性隊員からセクハラ発言を繰り返し受けた。内容は次第に悪化し、交際相手との性行為のため業務を怠っているなどと、電話でもののしられた。 女性自衛官は上司のほか、部隊の

米軍基地問題に関するアドバイザリーボード会議であいさつする玉城デニー知事＝２５日午前、県庁 沖縄県の玉城デニー知事が２５日午前、県庁で開いた基地問題に関する有識者会合の入場時に、「（ウクライナ大統領の）ゼレンスキーです。よろしくお願いします」と述べる場面があった。ロシアによるウクライナ侵攻を踏まえた発言とみられるが、直後に「冗談です」と打ち消した。 ウクライナ侵攻による国際秩序の不安定化が米軍基地の集中する沖縄にも影響する中、当事国の指導者を冗談に持ち出した玉城知事の認識が問われそうだ。 発言は、県が主催する米軍基地問題に関するアドバイザリボードの第２回会議での一幕。会議は専門家から国際情勢などの意見を聴くことを目的に、オンラインで開催した。会議は非公開だが、玉城知事の冒頭あいさつまでは報道陣に公開されていた。 冒頭あいさつで玉城知事は、ウクライナ侵攻に触れて「生命の尊厳という観点からも、

基地施設内から小銃を民間地方向に向ける武装米兵＝31日午後５時32分、那覇市の那覇軍港（ジャン松元撮影） 在沖米陸軍は31日夕、米軍那覇港湾施設（那覇軍港）で基地警備訓練を実施した。銃を携帯し武装した兵士が軍港内の倉庫を警戒する様子などが、国道332号沿いから確認された。基地フェンスの外で写真を撮影していた琉球新報のカメラマンに対し、兵士の1人が銃口を向ける場面があった。 >>「米兵は銃を構えて数秒間静止していた」記者が撮影時の様子を語る 米軍は沖縄防衛局を通じて県に訓練実施を事前に通告していたが、武装するという情報は伝えられていなかった。 琉球新報の目視で、軍港内の倉庫前に米軍警察の車両や輸送車両が集まり、小銃を構えた兵士約20人が警戒しながら倉庫内に入ると、車両が続く様子が確認できた。県によると、小型輸送艦艇も接岸した。 県によると、那覇軍港の第835米陸軍輸送大隊を中心に訓練を実施し

「俺が自由な世界をつくる」。自由を求めて学校に通わない選択をした中村逞珂（ゆたか）さん（10）＝宜野湾市＝が「少年革命家　ゆたぼん」と名乗り、ユーチューバーとして活動している。大阪生まれ、沖縄在住のゆたぼんは「ハイサイまいど！」で始まる楽しい動画を提供しつつ、いじめや不登校に悩む子や親に「不登校は不幸じゃない」と強いメッセージを発信している。 不登校の子や親を励ますメッセージを発信している「少年革命家ゆたぼん」こと中村逞珂さん＝4月30日、宜野湾市内の自宅 ゆたぼんが学校に通わなくなったのは小学校3年生の時。宿題を拒否したところ、放課後や休み時間にさせられ不満を抱いた。担任の言うことを聞く同級生もロボットに見え「俺までロボットになってしまう」と、学校に通わないことを決意した。現在も「学校は行きたい時に行く」というスタイルを貫いている。 配信する動画は歌やお笑い系が多い。パワフルに熱唱する姿