「夢に見たんですよ、ぼんやりとですけど、この方法を…」 「いいんじゃないか。見方を変えてみても」 昼下がりの、まったりとした時間帯だった。ソニーエナジー・デバイス郡山事業所（福島県郡山市）の1階にある喫煙ルーム。申し合わせたわけではないのに、この日も2人は居合わせる。磁石に鉄粉が引き寄せられるように。 リチウムイオン電池の高出力全般に関するエンジニア、石井武彦はとりとめもなく、前夜にみた夢の話をしていた。 プロジェクトの責任者であり、事業部の部長兼設計課長だった福嶋弦（ゆずる）は自然体で受け入れて、自分なりの意見を返していく。 2人は、紫煙を燻（くゆ）らせている。“タバコ部屋”にいる部外者が見れば、どこか脈絡がなく、何を言い合っているのかはわからない会話だ。が、2人は互いに頭脳をフル回転し合って、会話を続けていたのである。 2007年秋の某日のことだった。この年、郡山事業所では、オリビン型

現在、国連ミレニアム・プロジェクトのリーダーでコロンビア大学地球研究所所長を務めるジェフリー・サックスが著した注目すべき書籍が翻訳され、多くの日本人の目に触れることができるようになったのは喜ばしい。邦題は『地球全体を幸福にする経済学』（野中邦子訳、早川書店）であるが、原題は『Common Wealth: Economics for a Crowded Planet』である。 地球温暖化問題はいわゆるグローバル・イシューの典型であると言われる。サックスは、貧困の罠（わな）やエイズ、マラリアなど、国際的な解決が求められる問題を手掛けてきた（ちなみに、サックスの前著は『貧困の罠――2050年までに世界を変える』である）が、本書においては気候変動問題を含めたグローバル・イシューの問題構造と、その解決を図る処方せんを正面から扱っている。 サックスは、今の世界の「環境、人口、経済のあり方は持続可能

新連載の本コラム「ビジネスを考える目」は、コンサルタントの鈴木 貴博氏（百年コンサルティング　代表取締役）。鈴木氏が、日常生活 や仕事の場面で気づいたちょっとした「ビジネスのヒント」を毎週紹 介してもらう。携帯電話からユニクロまで、「消費者」と「ビジネス」 のちょうど中間に立った視点で、日本のビジネスをじっと見つめて、 考えるコラム。 今年は「もう何が起きても驚かないぞ」と思えるくらい、実に激動の1年だった。残念ながら来年もその激動は続きそうであるが、今年、特に印象深かった個人的な出来事を1つ挙げさせていただきたい。 それは、11月20日の朝、起きてみたら僕がグーグルの株主になっていたという“事件”である。 年初には700ドル近くあったグーグルの株価が、金融恐慌の影響を受けてどんどん下がっていった今年。400ドル台を割ったというニュースを見た僕は、「下手をしたらここまで安くなるかもしれない

世界における「環境」、または「環境政策」の立ち位置が大きく変化しつつある。そして、この変化をわれわれは歓迎すべきであり、これは途上国についてもまた同様である。 「立ち位置との変化」とは何か。今までの大勢の考え方はこうだ。 「成長を抑制しても環境に配慮しなくてはいけない」 「環境に優しいインフラや工場、生活環境を考えていかねばならない」 どちらにせよ、成長が前提、当然視される世界にあり、それに手を加えるものとしての環境意識、環境政策だった。そこには、こういう考え方もあった。 「すでに成長した国は環境に配慮する。成長がまだ興っていない国は、環境よりも成長を優先できる」と。 この考え方は、特にインドや中国が国際会議の折りに主張したものだ。「今の地球は先進国が汚した。綺麗にする責任も先進国にある」という論理も聞かれた。 しかし、米国のサブプライムローン問題をきっかけに世界に広がった金融危機は、実体

2008年11月15日の日本経済新聞朝刊によると、「コースター型省エネ交通、東大が試作、公開──動力源積まずに走行」という見出しで、ジェットコースターにヒントを得た省エネ交通システムを紹介した。また、2008年11月11日の日経新聞朝刊は、三洋電機が振動で発電する小型部品を開発したという記事を掲載した。どちらの話題も、斬新なアイデアによって既存の技術を低炭素社会向けの技術へと進化させた点で興味深い。 このほか、あらゆる企業や研究機関、組織が多彩なアイデアで、省エネ技術開発を試行錯誤している。温暖化問題の危機意識が広く浸透した結果生まれたこれらの動きは、大きく社会を変革していく胎動なのかもしれない。 「東京大学生産技術研究所の須田義大教授らが、省エネ交通システム（通称、エコライド）を試作し公開した」と、2008年11月15日の日本経済新聞朝刊が報じた。記事によると、動力源を持たない箱形車両

最後まで結末が見えにくい熱戦が続いた米大統領選挙だが、この選挙戦のなかで非常に明確になってきたことがある。それは、「次の米国大統領の下では、ブッシュ政権とは比べものにならないくらい同国の環境政策は前進するし、場合によっては、世界を先導しようとまでするだろう」ということである。今まで、世界各国の環境政策の足を引っ張ってきた米国が変われば、それは好ましいことだし、日本やBRICsを含めて世界の図式は変わらざるを得ない。 選挙結果はご存知の通り、民主党のバラク・オバマ候補の勝利となったが、実は同候補ばかりでなく、負けた共和党のジョン・マケイン候補も、環境問題では非常に積極的な主張を繰り返していた。両候補が激しく対立したなかで、環境問題はほとんど争点にならなかった。それは選挙戦の最終盤になって、金融危機の乗り切りが何よりの争点になったという事情もあるが、こと環境問題について言えば、どちらかと言えば

新連載の本コラム「ビジネスを考える目」は、コンサルタントの鈴木 貴博氏（百年コンサルティング　代表取締役）。鈴木氏が、日常生活 や仕事の場面で気づいたちょっとした「ビジネスのヒント」を毎週紹 介してもらう。携帯電話からユニクロまで、「消費者」と「ビジネス」 のちょうど中間に立った視点で、日本のビジネスをじっと見つめて、 考えるコラム。 以前から不思議だと思っていたことがある。 なぜ、あれだけたくさんのカップめんがコンビニの棚に並んでいるのに、1番おいしいと思えるのはいつも日清食品の「カップヌードル」なのだろうか。 「新しい主力商品を作りたい」というニーズは、コンサルティングプロジェクトでは非常によくあるテーマである。食品メーカーの場合、次の“柱”となる定番商品を作りたいという意欲はどの企業にも強く、毎年、多額の研究開発投資と広告宣伝費をつぎ込んで新商品を開発する。にもかかわらず、新たな定番

二酸化炭素（CO2）排出量削減の観点から、鉄道貨物輸送が見直されている。国土交通省は京都議定書の公約達成のために、自動車よりもCO2排出量の少ない鉄道、海運に貨物輸送をシフトするモーダルシフト事業を推進している。 今年3月に閣議決定された「平成20年度改訂 京都議定書目標達成計画」では、モーダルシフトによるCO2削減量の目標値を、年間約210万t（2010年度）としているが、これは東京〜大阪間の高速自動車道を走行する大型トラックに換算すると毎日約6000台分が削減されることに相当する。これに先立ち、国交省は2004年12月から、経済産業省と連携して「グリーン物流パートナーシップ会議」を運営。先進的な取り組みや、それを普及・拡大する事業に対して一部補助を行うとともに、モーダルシフトの受け皿となる鉄道貨物輸送などの輸送力増強事業にも補助金を交付している。 輸送機関別のCO2排出原単位を比較する

2008年6月、東京から札幌市の北海道庁までの858.7kmを、富士重工業「スバルR1e」と三菱自動車「i MiEV（アイ ミーブ）」の2種類の電気自動車（EV）が走破した。このキャンペーンを実施したのは市民団体「日本EVクラブ」。このときのR1eの燃料費（電気代）は、たったの1713円だった。もちろん、燃料費を節約できただけではない。二酸化炭素（CO2）排出量も大幅に少なく、R1eのベースとなった軽自動車「R1」で走行した場合の排出量が1台あたり174.74kgだったのに比べ、EVは5分の1の35.12kgですんだ。 走行時に石油系燃料を使用しない、“クリーン”な乗り物として大きな期待が寄せられるEV。2009年には三菱自動車と富士重工が、さらに2010年度以降になるが、日産自動車やトヨタ自動車が市場投入する方針を発表している。しかし、その普及を進めるうえで大きなカギを握っているのが電

古来、人類はその時代ごとに、エネルギー問題を抱えてきた。『2000年間最大の発明は何か』（ジョン・ブロックマン著、草思社）で、最も多くの学者が選んだ発明は“馬”だったという。人類が、馬をはじめとする動物のエネルギーを移動や農耕に活用したのは、紀元前4000年頃。動物エネルギーを利用することによって、人々の行動範囲は広がり、作業効率も格段に上がった。 産業革命以降、人間の使用するエネルギーは石炭をはじめとする化石エネルギーへと急速に移り、20世紀に入って、石炭から石油、あるいは天然ガスへのシフトも進んだ。ところが、無限に思われた化石エネルギーが有限であることが知られるようになり、地球規模で枯渇の心配が生まれている。同時に化石エネルギーの使用による地球温暖化の問題が持ち上がった。我々は、エネルギーの枯渇と地球環境の悪化という二つの問題を同時に抱えることになった。 21世紀に入ると資源ナショナリ

新連載の本コラム「ビジネスを考える目」は、コンサルタントの鈴木 貴博氏（百年コンサルティング　代表取締役）。鈴木氏が、日常生活 や仕事の場面で気づいたちょっとした「ビジネスのヒント」を毎週紹 介してもらう。携帯電話からユニクロまで、「消費者」と「ビジネス」 のちょうど中間に立った視点で、日本のビジネスをじっと見つめて、 考えるコラム。 僕がまだ30歳代前半で、駆け出しのコンサルタントだったころの話だ。時代は1990年代中盤。ある大企業クライアントで大規模な機構改革プロジェクトがあった。それまで“長期政権”を担った実力社長は会長になり、第一線を退くという。 後任が誰になるのか……その時点ではまだ決まっていなかったが、長年この会社に勤めた“生え抜き”の役員の誰かだということだけはハッキリしていた。 そうした会社の移行期に、実力社長は役員会の機構改革を打ち出した。 というのは当時、この会社には取

宮崎駿監督の新作映画『崖の上のポニョ』を見た日の夜、古い出来事を思い出した。今から15年も昔のことだ。そのころ、僕はあるゲーム会社に出向していた。 当時、その会社には「ライセンス案件会議」というものがあって、半年から1年ぐらい先にテレビ放映や映画上映が予定されている新作アニメのライセンスを取りに行くかどうかといったことを話し合っていた。 そんなある月のこと。会議資料に目を通した僕は興奮を覚えた。案件リストの中にたった一行だが、「映画・風の谷のナウシカ2（来年以降）」という文字が入っていることに気付いたのだ。 映画『風の谷のナウシカ』は、言わずと知れた宮崎監督の代表作品である。しかも、原作の漫画も宮崎監督自身が描いている。だが、映画版が作られたのはまだ漫画が連載中のときで、ストーリは原作の漫画でいえば最初の3分の1ぐらいのところで終わっていた。 それがこのころ、原作漫画の連載がちょうどクライ

──御園生理事長は触媒化学を専門にし、石油精製・石油化学の技術分野で、環境負荷評価の立場から環境問題にも長年かかわっていらっしゃいました。環境問題が大きくメディアに取り上げられるようになった現状をどうお考えでしょうか。 御園生誠理事長（以下敬称略）：　よいことだとは思いますが、最近の環境問題、特に地球温暖化問題に関する理解で心配になるのは、事実に基づかない議論があること、いつの間にか表面的な数値目標競争や排出権取引の是非の議論に話がすり替わってしまっていることです。多数派だと思う意見が、声の大きさから少数派にされてしまっていることを危惧しています。 ──先生が感じている“多数派”の意見とは、どのようなものなのでしょう。 御園生：　地球温暖化と言うけれども、多くの人は、目や肌で感じられる気温や海水面の上昇があるわけではなく、また、温暖化が原因とわかるはっきりした実害は出ていないことを知

──リソーシズ・フォー・ザ・フューチャー（RFF）はエネルギー・環境問題について、利点や課題を含んだ選択肢を米政府に提示する役割を担っているとお聞きします。ブッシュ政権の8年間、米国は、気候変動問題を避けて通ってきたという印象がありますが、次期政権では、米国はどのような針路を取ると予想されますか。 ビリー･パイザー・シニアフェロー（以下敬称略）：　私は主に国内政策を担当していますが、これまでRFFの分析情報は、共和、民主両党に取り上げられてきました。 今度の大統領選挙では、どちらの党が政権をとっても、気候変動に真剣に取り組むことになると予想されます。国内政策をまず打ち立て、そのうえで、国際交渉にも取り組むことになるでしょう。共和党のジョン・マケイン上院議員、民主党のバラク・オバマ上院議員の両候補は、いろいろな点で違いがあり、環境政策についても同じではありませんが、気候変動に関しては、ど

投入した電気エネルギーの数倍のエネルギーを熱として利用できるヒートポンプ技術。気候変動問題の克服が世界的に重要な課題とされるなかで、国際エネルギー機関（IEA）の報告書にも重要性が取り上げられるなど、世界的に注目を集めている技術の一つだ。そのヒートポンプ技術を生かした商品の一つが家庭用ヒートポンプ式給湯機「エコキュート」。これは、日本が世界をリードする分野で、現在16社から、貯湯タンク容量や機能が異なる、さまざまな機種が販売されている。各社とも、家電などで培った技術を生かしてエコキュートを進化させてきた。 例えば、 日立アプライアンスが今年5月に発売した「ナイアガラ出湯」 の特徴は、水道水の水圧を利用して給湯圧力を高くする、水道直圧式を採用したことだ。従来のエコキュートは貯湯タンク内に一度給水し、ヒートポンプで沸かして給湯する方式。貯湯タンクの耐圧性能を考慮して、給湯圧力を水道水圧の25

──ナキセノビッチ教授は、IPCC（気候変動に関する政府間パネル）の「温室効果ガス排出シナリオ特別報告」で統括代表執筆者を務めるなど、温室効果ガス排出予測の世界的な権威ですが、温室効果ガスの排出抑制に向けて、どのような対策を採るべきだとお考えですか。 ナボーシャ・ナキセノビッチ教授（以下敬称略）：　すでに起こりつつある気候変動に対応するために必要な技術的対策は４つあると思います。まず、伝統的な供給側の対策として考えられるのは、原子力発電や再生可能エネルギーなどを駆使し、ゼロカーボンを達成することです。次に必要な技術はCCS（炭素隔離・貯留）技術。世界のエネルギー消費の8割は化石燃料に依存しており、CCSは不可欠です。三つ目が省エネで、これは常に最善の策と言われています。そして最後に、最終消費のあり方に関するものです。 この４つの技術的対策が必要だと思いますが、わたしがここで強調したいの

「これじゃ、今週も酸欠だな。来週は、もっと大きな会議室を取ろう。それにしても、これほどたくさんの技術者が、電気自動車を成功させたいと願っているのか」 富士重工業・スバル商品企画本部商品企画部主査の鈴木隆史は、今までに経験したことのない熱気を感じていた。2008年5月某日、群馬県太田市にあるR＆D（研究開発）施設内のミーティングルーム。 開発中の新商品について、週に1回開かれるプロジェクトチームミーティング（通称・PTミーティング）が始まろうとしていた。開発、そして商品化に向けて、現在直面している問題を解決するため、担当メンバーだけでなく新商品に関心を持つ技術者が集まり、議論しながら知恵を出し合う場である。 富士重工の主力車種である「レガシィ」や「インプレッサ」などでも、同様のPTミーティングは開かれる。だが、10人から、集まっても15人がせいぜい。ところが、電気自動車（EV）のPTミーティ

見てわかる地球の危機　2008年6月18日発行 （表紙写真＝RETO STOCKLI AND DAVID HERRING, NASA GODDARD SPACE FLIGHT CENTER） 祖父の武勇伝をよく聞かされた。私の祖父は信心深い弁護士で、慎重な人物だった。だが1920年代初めの冬、やっと手に入れた「T型フォード」に浮かれたのか、凍結したタール川を車で突っ切ったことがあるらしい。 米国でも五大湖あたりの北部だったら驚くような話ではないが、そこはノースカロライナ州東部で、内陸気候の寒冷地というよりは温暖なフロリダ州中部に近かった。だからこの一件は、家族の間では今も語り草になっている。もしそのとき氷が割れていたら、うちの家系は途絶えていたわけだ。 今なら祖父も、こんな無茶は、したくてもできないだろう。私が同じ土地で過ごした1970年代には、タール川が凍ったのはせいぜい一度か二度どまり

新連載の本コラム「ビジネスを考える目」は、コンサルタントの鈴木 貴博氏（百年コンサルティング　代表取締役）。鈴木氏が、日常生活 や仕事の場面で気づいたちょっとした「ビジネスのヒント」を毎週紹 介してもらう。携帯電話からユニクロまで、「消費者」と「ビジネス」 のちょうど中間に立った視点で、日本のビジネスをじっと見つめて、 考えるコラム。 僕から上の世代の人間は、小さいころに「本を大切に」するように教わった世代だと思う。周りの大人たちは子供のころに戦争中や戦後に本が手に入らなくて苦労した世代だったから、子供たちは本は大切なものだと教わり、粗末に扱ったりしたらそれだけで大声で叱られたものである。 さて、本のページの端を折ることを英語で「dog-ear a page」という。三角形に折った部分が犬の耳みたいに見えることからそう呼ばれる。僕らが子供の時には、このDog-earは悪いことだと教わった。