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どこよりも早い｢新NISA｣の賢い使い方を教えよう
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8割おじさん･西浦教授が語る｢コロナ新事実｣
――新型コロナウイルスの流行状況を理解するために、現在、多くの国民が報道などを通じて実効再生産数について学んでいますね。 2009年に新型インフルエンザの流行があったとき、初めて日本の全国紙の一面記事に再生産数という言葉が登場した。それから10年ちょっと経って、今回の新型コロナでここまで広く詳しく論じられるようになったのは、画期的なことだと思っている。 重大な責任負う実効再生産数という指標 ――改めて話せば、基本再生産数は、すべての人が免疫を持たず感受性を持つときの、1人の感染者が生み出す2次（新規）感染者の平均値。いわば、病原体の素の感染力を示すものです。これに対して実効再生産数は、実際に1人の感染者が生み出している2次感染者の平均値で、さまざまな現実の対策の影響を受けているものと位置づけられます（詳細は4月22日付「科学が示す『コロナ長期化』という確実な将来」を参照）。 現在、実効再生
岩田健太郎｢非科学的なコロナ対策が危ない｣
クルーズ船での対応は失敗した ――日本政府は3月9日から、中国と韓国からの入国者に対する入国制限を強化し、2週間の検疫を開始しました。 流行している国からの入国を拒むというのは現段階でも有効だ。ただ、流行していない地域や、流行が終わりつつある地域からの入国も拒むのは有効性としてどうかと思う。現段階では、対象の国や地域に合理的な整合性がとれているのか、それとも政治的な思惑で入国制限が決まっているかが不明確だ。 例えば、感染者数の拡大が著しいイタリアを対象から外した判断は合理的なのか。一方で、検疫を全土に広げた中国での新規感染者は実は非常に減っている。武漢では依然として拡大が続いているが、北京や上海と比べれば日本のほうが感染者の増え方は多い。 中国と韓国からの入国者数にもよるが、2週間の検疫を行う施設があるのか。検疫を行うだけの人的リソースがあるのか、疑問が残る。 ――新型コロナウイルス対策が
グーグルと別れても､ゼンリンが案外しぶとい
あの米グーグルが扱う「グーグルマップ」に、この3月から異変が生じている。日本の地図から道路が一部消えたり、停留所などの表示が消えたりするなどの”不具合”が発生している、というのだ。これには、今まで地図情報を提供していたゼンリンに対して、グーグルが契約見直しを迫った、との見方がもっぱらである。 ゼンリンが自社の地図情報をグーグルに提供したのは2005年から。人手によって道路や標識を実地で確認しており、国際的に比較しても、地図の正確さや緻密さには評価が高い。日本のユーザーが求める水準も高かったが、ゼンリンはそれに応えてきた。が、ストリートビューなどIT技術を駆使して情報を集めるグーグルが進化とともに、自前のサービスを持ちたがるのは当然で、グーグルも今回、オフラインマップなど新たな機能の追加を予定している。ゼンリンも自社の有料アプリを展開しており、この部分でマイナス面が大きかったのも事実だろう。
韓国馬が地元G1で日本馬にボロ負けする理由
日本の中央競馬は秋のG1競走真っただ中だ。いよいよ11月25日には今年38回目を迎えるジャパンカップが行われる。その後は暮れの有馬記念、ホープフルステークスまでビッグレースが続く。そんな中、お隣の韓国ではひと足先に国際競走「コリアカップ」「コリアスプリント」が開催され、日本馬が連勝。日韓の大きな力差が改めて浮き彫りとなった。山本智行氏が隣国の競馬の舞台裏を取材した。 日本で6連敗中の馬がソウルで15馬身差圧勝の衝撃 韓国人競馬ファンやKRA（韓国馬事会）は相当がっかりしたのではないか。少し前の話になるが「コリアカップ」として知られ今年第3回を迎えた「韓国国際競走」は9月9日、快晴のソウル競馬場で開催された。 「コリアスプリント」（韓国G1、ダート1200m）こそ、日本馬モーニン（牡6＝栗東・石坂正厩舎）と香港馬による激しいたたき合いとなったが、メイン競走で最も盛り上がるはずの「コリアカップ
新作ガンダムの｢作画｣が圧倒的に凄い理由 | ゲーム・エンタメ | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準
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全米が沸騰した｢狂言誘拐｣急転直下の全真相
2018年3月。アメリカ・カリフォルニア州での裁判結果が地元紙の1面を飾った。「バレーホ市は250万ドル（約3億円）の損害賠償金を原告に支払うこと」。 バレーホ市から多額の賠償金を勝ち取ったのは、デニース・ハスキンズ（32）とアーロン・クイン（33）。3年前、全米から疑惑の目を向けられた狂言誘拐騒動、リアル版『ゴーン・ガール』の“主人公”だ。 判決から2週間、フジテレビ「目撃！超逆転スクープ 世紀の誘拐事件＆奇跡の生還SP」取材班は、日本のメディアとして初めて2人のインタビュー取材に成功した。警察の思い込みによる発表に流され、冤罪に拍車をかけたメディアと民衆。前代未聞の冤罪被害者となってしまった2人に何が起きたのか。 身代金はたったの180万円…奇妙な誘拐事件発生 バレーホ市警に通報があったのは、2013年3月23日、午後1時55分。警察が駆けつけたのは市内に住むアーロン・クインの自宅。彼
53歳｢絵の天才｣と呼ばれる男がなお抱く渇望
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地方は結局｢若者｣を排除して自ら衰退する
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青学･原監督｢管理職の仕事は管理じゃない｣
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バター不足で利益を貪る団体など存在しない
前回の記事（バター不足の原因は､｢農協の陰謀｣ではない）で、バター不足が引き起こされる背景には特に陰謀めいたものがあるわけではないと書いた。生乳は業界全体で計画的に生産されており、どちらかといえば足りなくなることよりも余剰が出ないことを優先しているため、何らかの要因で少しでも需給バランスが狂うと不足になってしまう。その際に生乳を割り当てる優先順位の低いバターが犠牲になり、不足してしまうということを説明した。 記事に対したくさんのコメントをいただいたが、その中で「バターの冷凍保存が効くなら、生乳が余ったときにバターを作り、保存すればいいではないか」という趣旨のものがあった。実は現状ですでにそうしているのだ。乳製品のマーケットは1年を通じて一様に消費されるわけではない。夏場の暑い盛りは冷たい牛乳の消費が伸びる。逆に冬場は牛乳の消費が落ちる。けれども前回書いたように、牛はいきなりお乳を出す量を減
｢日本ニューギニア探検隊｣のヤバすぎる道中
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｢勝てない競走馬｣はどうなるのか
いよいよ、今年も世界最高峰クラスの競馬である｢ドバイ国際諸競争｣が、UAE（アラブ首長国連邦）で行われる。人間のアスリートと同じように、競馬も短距離から長距離までレースはさまざまだが、今回日本馬は7頭が参戦。このうちメイン競争の「ドバイワールドカップ」（2000メートル、ダート）に、ジャパンカップなどを制した「エピファネイア」と挑戦するのが角居勝彦（すみいかつひこ）調教師だ（発走は日本時間29日2時。ちなみに同レースには別途「ホッコータルマエ」も参戦）。 競馬ファンなら角居師のことを改めて説明する必要はないが、2007年に3歳牡馬が主役のクラシックである「ダービー」に、牝馬の「ウォッカ」で勝った調教師といえばわかる読者もいるかもしれない。また2011年東日本大震災直後の「ドバイワールドカップ」を「ヴィクトワールピサ」で制し､日本を勇気づけたのも角居師だ。 勝てない馬の厳しい現実､自ら誓った
日本人看護師が現地で見たエボラの真実 | トレンド | 東洋経済オンライン | 新世代リーダーのためのビジネスサイト
高校生の頃に、ボランティアでベトナムの麻薬中毒患者のリハビリ施設建設に携わったことがきっかけで、世界中の病気に苦しむ人を助けたいと思うようになりました。日本の病院で看護師として働き、海外留学して英語も勉強しました。2012年からはMSFに参加して、イラク、ヨルダン、南スーダンへの派遣を経験しました。 今年4月から長崎大学の熱帯医学研究所で3カ月間、エボラ出血熱について研修を受け、シエラレオネへの派遣オファーを受けました。7月30日に日本をたち、帰国したのは9月10日です。 現地では温かく出迎えてくれた 日本からシエラレオネへの直行便はないので、MSFの国際事務局本部があるベルギーのブリュッセルを経由して、シエラレオネの首都･フリータウンに飛びました。そこからMSFが建てたエボラ出血熱の専門治療施設があるカイラフンまで、400キロの道のりを車で移動しました。 治療施設はテント作りで、私がいた
苫小牧の｢国家石油備蓄基地｣に行ってきた
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アマゾンの超速配送を支える“逆転の発想”
キヴァ・システムズと言う名前は聞いたことがなくても、アマゾンの配送センターを支えている技術と言えば、誰でも聞き耳を立てたくなるだろう。しかもキヴァ・システムズはただの技術ではなく、ロボット技術でアマゾンの競争力を背後からサポートする。ミック・マウンツは、そのロボット技術を考案した人物だ。 マウンツがキヴァ・システムズを創設したのは2003年。2012年にアマゾンは同社を７億7500万ドルで買収した。その技術にほれ込んでのことだ。 それでは、キヴァ・システムのロボットはいったい何をするのか。簡単に説明しよう。 これまで配送センターでは、作業員が忙しく倉庫内を歩き回るのが普通だった。商品はそれぞれの棚に整頓されているが、オンライン・ショッピングなどで客が注文する商品はまちまち。作業員は方々の棚に商品を取りに行くのが当たり前だった。複数の商品が注文されると、それらがまとまって並んでいることはまれ
なぜ新聞は「紙」でないと儲からないのか？
前回のコラムでは、紙ビジネスの衰退に苦しむ、高級紙ニューヨーク・タイムズ（ＮＹＴ）の状況を描いた。今回のコラムでは、ニューヨーク・タイムズ・カンパニー（ＮＹＴ社）が局面打破のために打ち出している戦略を、デジタル分野を中心に説明していこう。 2011年3月、ＮＹＴ紙は、英フィナンシャル・タイムズ紙（FT）、米ウォールストリート・ジャーナル紙（WSJ）の成功にならい、デジタル版を有料化した。一部には、課金モデルへの移行により読者離れをおそれる声も強かったが、実際には、有料購読者数は順調に増えていった。 課金モデルへの移行から1年余りが経過した時点で、このことがわかると、他メディアは一斉に、「ペイウォール（課金の壁）をもう恐れる必要はない」（『ニューズウィーク』誌など）と報道した。 NYT社が12年7月に発表した12年第2四半期のデジタル有料購読者数は、53万2000人。当初の目標とされた50万
バトルロワイヤル化するＴｗｉｔｔｅｒ
Twitterはソーシャルメディア「だった」 前回のコラムでは、2009年ごろのTwitterを振り返った。炎上とはほど遠い、内輪のサロン的な空間だったと書き、「そう。かつて、Twitterはソーシャルメディアだったのだ」と思わせぶりな文章で締めたが、尻切れトンボで申し訳なかった。前回を読まれていない方は、読んでから戻ってきていただけるとありがたい。 ソーシャルメディアの定義はまちまちだが、ここでは、ユーザーの発言と交流によって成り立つオープンなメディアというイメージで定義したい。ユーザー同士が対等に話し合え、そこから何らかのアウトプット、「メディア」が生まれるという意味だ。 ソーシャルメディアとしてのTwitterに助けられたことが筆者にも何度かあった。休日に原稿を書きながら、思いついたネット論などをTwitterに“だだ漏れ”し、読んでいる人から意見をもらって自分の考えを修正したり、T
Twitterがいつの間にか変わっていた
最近、昔は良かったと思うことが増えてきてしまった。筆者が取材対象としているIT業界は、若さのパワーで未来に向かって走るべき世界であり、昔を懐かしむ行為は老害以外のなんでもない。でもやっぱり、昔は良かったと感じてしまうのだ。仕方ないじゃないか。 今やサバンナ状態？変わりゆくTwitter慕情 と開き直ったところで、「Twitterも昔は良かった」という話をしたい。というか、最近のTwitterが殺伐としすぎている。猛獣だらけの草原みたいで、無防備に歩いていたら食いちぎられそうで怖い。 特に今年は、有名人Twitter関連の問題が取りざたされることが多い。「有名人のTwitterに批判が届き、応対しているうちに炎上した」「誹謗中傷に耐えかねて、芸能人がTwitterをやめた」といった話を、この10月だけでも何度も聞いた。 お笑いコンビ・ドランクドラゴンの鈴木拓さんとトータルテンボスの藤田憲右さ
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