過去を忘れることはできず、現在を思い出すことはできない。――マーク・フィッシャー PC、PS5、Xbox series X。 完成された棺桶(コフィン)で『サイバーパンク2077』を遊んでいる人間は不幸だ。 なぜならきらびやかな高解像(ハイ・レズ)だとしてもそれは紛い物の夢に過ぎない。本物の端末機(ピーエスフォー)で〝夜の街(ナイト・シティ)〟に没入(ジャックイン)する400万人、そう、我々こそ、真のネットランナーであり、サイバーパンクだ。 十二月。三度目か四度目の発売延期を経て、汎病禍(パンデミック)にあえぐ我々に福音が届く。『サイバーパンク2077』。ビタミンDの足りない憂鬱な我々にとって最高の妙薬だった。 キャラメイク、チュートリアル、そして最初のクエストを手際よく終え、高鳴る鼓動をなだめつつ本編に突入する。グッドモーニング、ナイト・シティ。 塒にしている高層環境建築(アーコロジー)

大きな挫折を味わったとか病気をしたとかではないんだけど、気がついたらニートになっていた、という感覚に近い。 普通に元気があり、どちらかというと内気だけど人並みにコミュニケーションは取れるし、頭もそれなりにいい子だと思っていた。思っていたというか、それは今もそうだ。 小中高と不登校にもならず、普通に友達もいて、成績は常にトップクラス、大学もいいところに行って、留年もせず四年になった。ここまでは良かったんだけど、就活をする段になって「俺には無理だ、もう疲れた」と言い出した。 曰く、どこの業界のどんな仕事にもいっさい魅力を感じず、就職活動に打ち込むことができない。一応何社か受けてはみたが、面接で全部落とされた。落とされてもショックはなく、むしろホッとしている。働いてまで今後生きていきたくはない。 トーンがマジだったので叱り飛ばすこともできず、とりあえずやりたい職業とか考えてもうちょい就活を続け、

今年買って良かったものじゃなくて、高価なものを教えてくれませんか？ 不動産、自動車は抜きで。 結婚式・旅行・脱毛とかの現物がないのも抜きで。

ケンタッキーフライドチキンのゲーム部門KFC Gamingは12月23日、かねてより予告していた新型ゲーム機「KFConsole」を正式発表した。先日には、12月18日にリリースすると予告されていたが、実際には同日からカウントダウンが開始し、今回の発表となった。 KFConsoleは、今年6月から予告されていた新型ゲーム機。KFCのバーレル容器を思わせる筐体に、クロック周波数11GHzという謎のZinger製プロセッサを搭載、さらにチキンを焼けるチキンチャンバーまで内蔵するという嘘くさい仕様が明かされ、KFC Gamingお得意のジョークだろうと思われていたが、実際に製品にしてしまうようだ。 今回披露されたトレイラーでは、筐体のデザインがやや変更され、ディスクドライブも無くなってはいるものの、チキンチャンバーは引き続き搭載する製品の様子が見て取れる。このKFConsoleは、実のところはP

新型コロナウイルス対策で加藤官房長官は午前の記者会見で、感染拡大が収まらない場合には、より強い措置が必要になるとして、自治体による飲食店などへの営業時間の短縮要請などを支援していく考えを示しました。 この中で加藤官房長官は、飲食店などへの営業時間の短縮要請について「今月14日の対策本部で、要請の延長など、より強い措置を講じることにしたが、感染拡大が収まらない場合には、より強い措置がさらに必要となる」と指摘しました。 そのうえで「政府の分科会からは、エリアの拡大や閉店時間の20時への前倒しなどを必要に応じて検討することなどが提言されている。首都圏では酒類を提供する飲食店などの事業者に営業時間短縮の協力を求めており、引き続き東京都などと緊密に連携しながら、感染状況に対応した自治体の取り組みを支援していきたい」と述べました。

菅義偉首相が17日以降、夜の会食を「自粛」している。新型コロナウイルスの感染リスクが高まる「5人以上」の飲食を控えるよう国民に呼びかける一方で、自ら8人程度で会食し、批判を浴びたためとみられる。旅行需要喚起策「GoToトラベル」事業では全国一斉停止に方針転換したほか、記者団の取材では、これまで応じなかった再質問に答えるなど、内閣支持率が急落する中で、世論を意識したとみられる対応の変化も目立っている。 「専門家の先生方からは、飲食の場面の感染リスクが高いとかねて指摘をされております」。首相は22日に東京都内で行った講演で、飲食の感染リスクに触れたが、自身の会食には言及しなかった。21日に首相官邸で野田毅元自治相と会った際には「権力のある立場になると、たたかれるのはやむを得ない」と漏らしたという。

日本学生支援機構は２２日、機構から学生時代に奨学金を借りた本人に代わって勤務先企業が返済できる新制度を来年４月１日から導入すると発表した。多額の返済で生活が圧迫される社会人もいることから企業が援助するケースが出ており、機構としても側面支援することにした。 機構によると、奨学金を返済している社会人は約４５０万人。これまで企業の代理返済は認められておらず、社員を援助するには給与へ上乗せする手法が一般的だった。 新制度では、登録した企業から機構が直接送金を受け付ける。返済方法は会社が一括か毎月かを選択する。企業側のメリットとして、法人税上の損金に算入できるため節税できる可能性がある。希望すれば機構のホームページに社名を掲載することができ、社会貢献活動のＰＲにもつながる。