なさそう

日本人は議論ができない　議論が成立しない人の特徴18タイプ―はてな村定点観測所 http://hatebu.me/entry/discussion 読んだ。果たして議論が出来ないのは日本人だけなのか？むしろ人間は議論が出来ないのではないか、なんて思ったけどどうなんだろう。 それは置いといて、そういえば私は小中高の間に何度か、ディベートの授業を受けた事があるんだよなぁ。たぶん小学校で一回、中学で二三回、高校で一回くらいだろう。充分に数をこなしてはいないがやったのはやった。しかしながら同級生の皆がそれで議論が上手くなったという事は全然無い。 ディベート(一つのテーマについて賛否に別れて討論すること)と議論(互いの意見を述べて論じ合う事)は違うから、ディベートやったって議論は上手くならないだろって事？そういうことなの……。 まぁよくわからんけど、とにかくサイバメ氏のエントリ読んで学生時代のディベ

薬を届けるのが難しいヒトの脳に薬を運ぶ超小型のカプセルを東京大学などの研究グループが開発し、将来的にアルツハイマー病などの治療法の開発に役立つ可能性があるとして注目されています。 東京大学と東京医科歯科大学の研究グループは、アミノ酸を使って直径が１ミリの３万分の１ほどのごく小さなカプセルを開発しました。 このカプセルの表面をブドウ糖で覆うと、脳の血管にある特定のたんぱく質がカプセルのブドウ糖と結びついて脳の中に運ぶことができるということです。 さらにグループは、空腹の状態だとこのたんぱく質が積極的にブドウ糖を運ぶことに注目し、空腹のマウスでこのカプセルを使ってこれまでの薬の１００倍ほどの効率で脳に取り込ませることにも成功したということです。 グループでは、カプセルの中に薬となる物質を入れればこれまでにない治療効果が期待できるとしています。 東京医科歯科大学の横田隆徳教授は「認知症のほか、神

北朝鮮はアメリカのトランプ大統領の日本訪問を前に、安倍政権に対して「アメリカの手先となって軽率にふるまえば日本列島が丸ごと海中に葬り去られることを肝に銘じるべきだ」と威嚇し、北朝鮮への圧力強化に向けた日米両国の連携をけん制する狙いがあると見られます。 この中で先の衆議院選挙に言及し、安倍政権について「選挙期間中に『北の核脅威論』と『拉致問題の解決』を騒ぎ立てた。政治の危機に陥るたびにわが国に反対する騒動を起こし権力を持ちこたえるのは日本の常とう手段だ」と主張して、非難しました。 さらに来月、日本を訪問するトランプ大統領に安倍総理大臣が「さらなる圧力強化を要請するだろう」と批判したうえで、「アメリカの手先となって軽率にふるまえば日本列島が丸ごと海中に葬り去られることを肝に銘じるべきだ」と威嚇しました。 北朝鮮としては、トランプ大統領の日本訪問を前に北朝鮮への圧力強化に向けた日米両国の連携をけ

デザインには目の錯覚（錯視）を引き起こす仕掛けがつまっており、肩幅がガッチリした男性でも、違和感なく着こなせる。そして体にもフィットして、着心地がいい。 アパレルメーカーを含め、セクシュアル・マイノリティーへの理解を広めようとする企業は増えた。それでも、男性の体に合わせた「かわいらしい」「女物」のデザインの服は、全然ない。松村さんは、この"不自由さ"をなくすためにブランドを立ち上げ、服を作りはじめた。

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新幹線の長い鼻で空気抵抗を減らすって言うけど、 TGVをはじめ、海外の高速鉄道は鼻が長くないのはどうして？長い鼻がなくても新幹線並みの速度出してるよね？ 鼻を長くするのって日本だけなんじゃね？もしかしてガラパゴスなんじゃね？ 日本が世界に誇る新幹線！とか言ってるけどさ。ガラパゴスじゃね？

人生１００年時代とも言われる中、金融機関では認知症について学んだり高齢者向けのサービスを始めたりするなど、顧客の高齢化に対応しようという動きが広がっています。 この中では、お年寄りの判断能力が老化とともにどう低下していくかやうつや不眠が認知症の前兆となることなどを学び、今後、高齢の顧客への対応に生かしていくとしています。 野村証券の湯原裕二営業企画部長は「人生１００年時代と言われる中、多くの高齢者が資産をどう維持していけばいいのかなど悩んでいる。しっかり話を聴いて、きちんと対応できる人材を育てたい」と話していました。 一方、三井住友信託銀行は認知症になった場合などに備えて財産管理の代理人をあらかじめ選んでおく「任意後見人制度」の利便性を高めようと、新たなサービスを始めました。 この制度を利用する際、銀行が財産を預かることで後見人とのトラブルを防いだり、高齢者が生活に必要な資金を定期的に受け

美容医療をめぐるトラブルが相次ぐ中、厚生労働省は医療機関のホームページなどで美容手術の前後の写真を掲載をすることを原則として禁止する方向で検討することになりました。 こうしたＰＲについて、消費者トラブルの件数が増えていて、ことし６月の医療法の改正で医療機関のホームページが新たに広告規制の対象となり、虚偽や誇大表現が禁止されることになりました。 これを受けて、厚生労働省が具体的な規制の内容について検討を進めた結果、医療機関のホームページなどで美容手術の前後の写真を掲載することを原則として禁止する方向で検討することになりました。 その理由について厚生労働省は、美容医療の手術の効果は患者によって異なるうえ、写真を都合よく修正・加工することもでき、適切な医療の選択を妨げるおそれがあるためとしています。 一方、がんの手術後に乳房を再建する手術や歯科矯正などについては、患者が治療について正確に理解する