日本の仏教が衰退の危機にあると英紙ガーディアンが報じている(ニュースフィア、The Guardian)。 現在7万7000ある日本の寺院の約4割が、2040年までに閉鎖されると予想されている。その理由のひとつは若年女性(20〜39歳)の地方離れ。これが加速すれば日本の地方自治体の半数が消滅する(日本創成会議「ストップ少子化・地方元気戦略」)。地域コミュニティーが崩壊すれば、檀家の寄付で成り立っている寺院も立ち行かなくなってしまう。 一方寺の大きな収入源は仏式葬儀である。昨年130万人が亡くなった日本では収入源に事欠かないように思えるが、多くの家族が民間の葬儀社で安価で質素な葬儀を出す傾向にあり、お寺の減少を食い止めることには役立っていない。とはいえ「1700年代初め、日本の人口は今よりも1億人少ない3000万人だった。それでも4万6000の寺があったのだ」という指摘もある。つまり寺院の衰退