\閉鎖予定のサイトも売れるかも?/ アクセスがないサイトもコンテンツ価値で売れる場合も… ドメインの有効期限を更新してサイト売却にトライしてみましょう
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2010年03月26日15:18 カテゴリメディア 週刊ダイヤモンドの消えた特集 きのうの電子出版シンポジウムの後の懇親会で話題になり、すでにツイッターなどでも噂になっているので、複数の編集部員から聞いた事実関係だけを(固有名詞は略して)記録しておく: 週刊ダイヤモンドの4月6日発売号の特集は「電子書籍と出版業界」(仮題)という60ページの企画だった。私は1ヶ月ぐらい前に担当者から相談を受け、企画の内容や私のビジネスについても何度か話をした。メインは電子書籍の話で30ページぐらいだが、その背景として出版不況の現状や出版社・取次などの対応を取材するという話だった。 ところが先週の金曜になって、担当者から「あの特集は没になりました」という連絡を受けた。なんと60ページの特集がすべて中止になったというのだ。彼の言葉によれば「今回のように、いったんやると決めて、特集の締め切りが2週間後に迫っている
書籍や雑誌の電子化を考える上で、2009年は忘れられない年になるだろう。 たとえばGoogleブック検索をめぐる、米国の著作者・出版社の集団訴訟。和解自体が決まったのは2008年10月だが、今年2月に和解内容が「通知」された。それまで“海の向こうで決着した裁判”程度にしか思われていなかったのが、日本の著作者・出版社も和解当事者だと判明し、ご存知の通りの騒ぎとなった。 米アマゾンの電子書籍リーダー、キンドル(Kindle)が日本でも入手可能になったのも今年だ(……と言っても、米アマゾンへ注文できるようになっただけだが)。日本の出版社が参加しての「日本版」ではないため、キンドル用に日本語の電子書籍を買えるわけではない。ただしキンドルがPDFを表示できるようになったため、『青空文庫』に所蔵された著作権切れ作品をPDF化して、日本語の本を読むのは可能になった。 日本でも、携帯電話向け電子書籍の配信
先月は340万冊 「先月ここに返本されてきたのは、約340万冊です」 フォークリフトがせわしく走り回る巨大施設の一角に、返本された書籍がうずたかく積み上げられている。昭和図書美女木物流センター(埼玉県戸田市)の山田貴芳所長(51)によると、新しく刊行された本が書店から戻ってくる返本率は40%に達しているという。 小学館や集英社など一ツ橋グループの出版社の書籍と文庫は、同センターから出版取次会社を通じて各書店に届けられる。売れ残った本は逆のルートで少しずつ出戻りする。店頭に並べられた様子もなく、Uターンしてくる本も少なくない。保管するのが商売とはいえ、「なんとも寂しい気分になる」と山田所長。 カバーを変えるなど改装して再出荷される本もあるが、保管しておいても将来的に売れないと出版社が判断すれば、返本の山は廃棄され、書籍としての役目を終える。年間約2千万冊を古紙原料としてリサイクル業者に買い取
図書室から本を一掃する。なんて酷い学校だ、あるいは予算がないのかと思われるかもしれませんが――大体予想はついてますよね。その通り、フィジカルな紙の本をなくして、デジタルコンテンツと閲覧端末だけにしてしまうという学校が米マサチューセッツ州に登場したそうです: ■ School prepares for book-free library (Geeks Are Sexy) もととなったボストン・グローブ紙の記事がこちら: ■ Welcome to the library. Say goodbye to the books. (Boston.com) この学校は、マサチューセッツ州にある Cushing Academy (@CushingAcademy)という私立中等学校(プレップスクール)。これまであった蔵書(約2万冊)を一掃し、ネット上からアクセスできるデジタルコンテンツへと転換したそうです
出版関係者は必読、本好きな方も。 「本はどのように生み出されいているのか?」「本はどのように読まれているのか?」というテーマで連載していた記事をまとめ+補記したもの。たくさんの気づきと、手がかりと、新しいヒントが得られたスゴ本。ヒントは追々このblogで実験していこうかと。 ■ ホントに「本」は読まれなくなったのか? そんな疑問を、ずっと抱いている。たしかに通痛電車でケータイ(端末・ゲーム)を弄っている人は増えたけど、文庫を広げている人もいるわけで、それだけでケータイが本を駆逐している!と煽られてもなぁ。図書館も盛況だし、子どもが通う学校も「朝の読書」にえらくチカラこぶ入れているようだ。 そして、「本が売れない」というのも実感がわかない。いきつけの書店はいつもごったがえしており、レジに並ぶのがイヤでついAmazonを利用してしまう。村上某の新刊山に「お1人さま2冊限り」のタレ幕が下がってた
これから紹介する話は、ごく最近、知人のA君と俺が交わした会話をまとめたものです。登場する人物名はすべてアルファベット表記(イニシャルとは限りません)ないしは記号表記にし、意図的にぼかしている記述がありますが、話の大意はこの通りで、特に金額の数字についてはA君の発言のままにしてあります。 A君は俺と同世代ですが、学生時代にライターデビューし、現在は小さい編集プロダクションの営業と経営に徹しています。社員は社長であるA君と、奥さんのみ。しかし、最近まで常時3~40人のライター・エディター・デザイナー(すべてフリー)を抱えていて、A君が営業をかけて出版社からもらってきたムックや単行本の仕事を、その都度自分の抱えるフリーから4~5人選んでチームを組んで、丸々一冊を1~3ヶ月かけて編集・制作していました。こうした請負仕事(その中にはA君の企画もあります)を彼の会社では常時、8~10冊は抱えていたので
書籍の物流倉庫には全国から返品された本が山積みされている=埼玉県戸田市、西写す書籍の推定販売額と返品率 小学館、講談社、筑摩書房など大手・中堅の出版社10社が、新たな販売方法「責任販売制」に乗り出した。定価に占める書店の取り分を現行の22〜23%から35%に上げる代わりに、返品する際の負担を書店に求める制度だ。出版不況の中、長年の懸案だった4割に及ぶ返品率を改善する狙いがある。 高い返品率の背景にあるのが出版業界の慣行となっている「委託販売制」。書店は売れなかった本を返品する際、仕入れ値と同額で出版社に引き取ってもらえる。多様な本を店頭に並べられる利点があるが、出版社の負担は大きい。 小学館は昨年11月に税込み6300円で発売した「ホームメディカ新版 家庭医学大事典」(現・6825円)で、書店の取り分22%の委託販売制と35%の責任販売制のどちらかを書店が選べるようにした。返品を定価
長引く不況の中、出版業界が激しく動いている。今月中旬、講談社、集英社、小学館の大手3社と大日本印刷グループが発表したブックオフ株の取得は、長く両者が対立してきただけに、業界を驚かせた。筆頭株主となった大日本印刷は今回の提携を主導したほか、主婦の友社や大手書店の丸善、ジュンク堂などを次々に傘下に置いている。今後、新たな再編が生まれる可能性もある。 出版社にとって新古書店のブックオフは、新刊本が売れない一因で、作者への還元もしない「敵」だった。今回の資本参加について、ある中堅出版社の社長は「もうブックオフの好きにさせないということ」とみる。 ブックオフは約900店舗を全国展開し、本の売り上げは年間220億円を超える。出版社側には、むしろ取りこむことで二次流通市場をコントロールしようという考えがある。大きな狙いは、3社の売り上げが市場の6割強を占めるといわれるコミックだ。08年の新刊コミック
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