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  • アクティブ・ラーニング&カリキュラム・マネジメントサミット2018:文部科学省

    1 日時 平成30年5月9日(水曜日) 12時45分~18時50分 平成30年5月10日(木曜日) 9時30分~16時40分 2 会場 学術総合センター(※PDF 一橋大学ウェブサイトへリンク) 東京都千代田区一ツ橋2-1-2 3 趣旨 教科等の質的な学びを踏まえたアクティブ・ラーニングの視点からの学習・指導方法の改善のための実践研究(以下「アクティブ・ラーニング実践研究」という。)及びこれからの時代に求められる資質・能力を育むためのカリキュラム・マネジメントの在り方に関する調査研究(以下「カリキュラム・マネジメント調査研究」という。)の研究成果を全国に周知・普及するとともに、それらを有機的に関連付けた講演の実施等により、双方の研究成果をともに踏まえたより効果的な教育実践の実現を促すことで、新学習指導要領の趣旨の円滑な実現に向けた取り組みを支援するため、開催いたしました。 4 内容 趣旨

    アクティブ・ラーニング&カリキュラム・マネジメントサミット2018:文部科学省
  • 文部科学統計要覧(平成30年版):文部科学省

    1.学校教育総括 学校数・在学者数・教職員数 学校数(都道府県別) 在学者数(都道府県別) 教員数(都道府県別) 学校数(年次別) 在学者数(年次別) 教員数(年次別) 入学者数(年次別) 卒業者数(年次別) 就学率・進学率 卒業者に占める就職者の割合 学校土地面積 学校建物面積 長期欠席児童生徒数 2.幼稚園 学校数 園児数 教員数 職員数 入園者数 3. 幼保連携型認定こども園 学校数 園児数 教員数 職員数 入園者数 4.小学校 学校数 学級数 児童数 教員数 職員数 5.中学校 学校数 学級数 生徒数 教員数 職員数 入学志願者数 卒業者数 高等学校等進学者数 就職者数 6.義務教育学校 学校数 学級数 児童生徒数 教員数 職員数 入学志願者数 卒業者数 高等学校等進学者数 就職者数 7.高等学校 学校数 学科数 生徒数 教員数 職員数 通信教育課程(学校数 生徒数 教員数 職員数

    文部科学統計要覧(平成30年版):文部科学省
  • 科学技術要覧 平成29年版:文部科学省

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  • 小学校段階におけるプログラミング教育の在り方について(議論の取りまとめ):文部科学省

    平成28年6月16日 小学校段階における論理的思考力や 創造性、問題解決能力等の育成と プログラミング教育に関する有識者会議 (有識者会議における議論の視野) ○  有識者会議は、各界の専門家が分野を越えて知見を持ち寄り、特に小学校段階におけるプログラミング教育の意義や在り方について認識の共有を図り、各小学校における今後の円滑な実施につなげていくことを目的としたものである。 ○  小学校段階におけるプログラミング教育については、学校と民間が連携した意欲的な取組が広がりつつある一方で、コーディング(プログラミング言語を用いた記述方法)を覚えることがプログラミング教育の目的であるとの誤解が広がりつつあるのではないかとの指摘もある。“小さいうちにコーディングを覚えさせないと子供が将来苦労するのではないか”といった保護者の心理からの過熱ぶりや、反対に“コーディングは時代によって変わるから、プログ

    小学校段階におけるプログラミング教育の在り方について(議論の取りまとめ):文部科学省
  • 栄養教諭を中核としたこれからの学校の食育(平成29年3月):文部科学省

    この冊子は、栄養教諭の配置状況が各自治体により異なる中、各学校が育を推進するために活用できるよう、栄養教諭をはじめ管理職、学級担任など全教職員を対象に作成したものです。 冊子では、これからの学校の中で栄養教諭を中核にして育を推進する際の一連の取組を「計画」「実践」「評価」「改善」のPDCAサイクルに基づき明確に示しました。 また、参考資料として、栄養教諭や育・学校給等に関する各種法律や中央教育審議会答申などを示しました。 なお、冊子では、栄養教諭が配置されている学校の状況を想定して作成しましたので、栄養教諭が配置されていない学校においては、それぞれの学校の状況に応じて冊子の内容を目指した取組をお願いします。

    栄養教諭を中核としたこれからの学校の食育(平成29年3月):文部科学省
  • 日本食品標準成分表2015年版(七訂)追補2016年について:文部科学省

    文部科学省科学技術・学術審議会資源調査分科会は、日品標準成分表2015年版(七訂)追補2016年を作成しましたので公表します。日品標準成分表は、昨年5年ぶりに改訂を行いましたが、追補2016年は、新たに45品を分析し、成分表を充実したものです。なお、今後も同様に毎年、成分表の充実について公表する予定です。

    日本食品標準成分表2015年版(七訂)追補2016年について:文部科学省
  • 資料3-2 グローバル化・高齢化・情報化時代に変容する高等教育の提供手段(67頁~86頁)

    MOOCsの効用…Blended Learning(1) Blended Learningとは? 一学期のある科目の教育プログラムのなかに一部だけでもオンライン教 育の要素を取り入れた教育方法。(*) Blended Learningの方法: オンラインにする要素 たとえば、講釈の一部をビデオ録画で配信したり、教材を事前に配布し読んでもらったり、掲 示板で議論の場を提供したり、確認テストをしたりと「オンライン」となる要素は様々である。 多くの場合、MoodleやBlackboardがプラットフォーム(LMS)として用いられる。 67 (*) Blended Learningの定義はまだ十分には確定していない。また、 “ hybrid learning ”や、 “technology-mediated instruction,” “web-enhanced instruction,” “mi

  • 日本食品標準成分表2015年版(七訂)について:文部科学省

    文部科学省科学技術・学術審議会資源調査分科会では、日品標準成分表を5年ぶりに改訂しましたので公表します。今般の改訂は、15年ぶりとなる収載品の拡充や、新たに炭水化物成分表を作成するなど、大幅なものとなりました。

    日本食品標準成分表2015年版(七訂)について:文部科学省
    shigeo-t
    shigeo-t 2016/02/12
  • 平成27年度「地(知)の拠点大学による地方創生推進事業(COC+)」の選定状況について:文部科学省

    現在位置 トップ > 教育 > 大学・大学院、専門教育 > 国公私立大学を通じた大学教育再生の戦略的推進 > 地(知)の拠点大学による地方創生推進事業(COC+) > 平成27年度「地(知)の拠点大学による地方創生推進事業(COC+)」の選定状況について 平成27年9月28日 平成27年度「地(知)の拠点大学による地方創生推進事業(COC+)」について、日学術振興会で運営される「地(知)の拠点大学による地方創生推進事業」選定委員会における審査を踏まえ、選定結果を取りまとめましたのでお知らせします。 1.事業目的 事業は、大学が地方公共団体や企業等と協働して、学生にとって魅力ある就職先の創出をするとともに、その地域が求める人材を養成するために必要な教育カリキュラムの改革を断行する大学の取組を支援することで、地方創生の中心となる「ひと」の地方への集積を目的とします。 2.審査状況 平成27

    shigeo-t
    shigeo-t 2015/09/28
  • 「高度コーディネート人材の育成に資する教材」について:文部科学省

    教材は、COI拠点及びそのほかの大学等(以下「COI拠点等」という。)における新たなシーズ・ニーズ発掘等オープンイノベーションによるイノベーション創出のための様々な活動を担う高度コーディネート人材の育成に資するため、COI拠点等におけるオープンイノベーションによる取組の効率的な推進につなげることを目的とし、平成26年度委託事業として開発したものです。

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