■「東京に五輪をやらせてはならぬ……日本経済が復活してしまう」環球時報コラムと日中100年対立論■ 美國製15吋口徑前裝滑膛大炮 / Kansir ■東京に五輪をやらせてはならぬ……日本経済が復活してしまう 「2020年東京五輪招致決定スペシャル!」として、環球時報の笑えるコラム「中国は東京の五輪招致に“ノー”というべきだ」をご紹介。 実は新華社日本語版やレコードチャイナも取り上げているのですが、個人的にツボだったポイント、すなわち「日中100年対立でようやく中国が優位に立ったのに、日本に五輪という復活の機会を与えてはならない」という部分が抜け落ちているので、本サイトで紹介する価値もあるかな、と。 コラムの紹介の後、「日中100年対立論」や「日中対立、時間は中国の味方だ論」を簡単に紹介します。 ■中国は東京の五輪招致に“ノー”というべきだ 環球時報、2013年8月26日 廖燃(ノルウェー在
地方の私立医大で教授を務める旧知のM氏に声をかけられ、久しぶりに会食しました。何事かと聞いてみれば「言われのないパワハラで糾弾されている」というのです。 パワハラを訴えている相手は、直属の部下にあたる教授。M氏が「あなたは好きな研究をしていいから、生徒の前には出ないように」と指示したところ、それがきっかけで体調を崩したと学長に直訴されたというのです。 「使命感を感じさせない者には教鞭をとらせない」 M氏は、「彼のように医師として教育者として、使命感を感じさせない者」には教鞭をとらせたくないと考えたようです。しかし学長は「穏便に物事を運んでくれ」と言うばかり。彼は「大学の学術的レベルアップを考え良かれと思ってしたことなのに、納得がいきません」と嘆いていました。 M氏は旧帝国大学の医学部で助教授を務めていましたが、年老いた両親の事もあり実家近くに職場を移したいと考えていたところ、ちょうど地元の
◆韓国の一部マスメディアや一般市民が、2020年夏五輪の開催地に東京が選ばれないように反日運動を盛り上げていたが、アルゼンチンのブエノスアイレスのブエノスアイレス・ヒルトンで開かれる国際オリンピック委員会総会での投票により、開催地が8日午前5時ごろ(日本時間)に正式決定するのをわざわざ意識的に狙うかのように、韓国政府が9月6日、福島県を含む8県からの水産物輸入を全面禁止することを決め、9日から実施すると発表した。 その理由は、「東京電力福島第1原子力発電所の汚染水漏れ問題への世論の懸念が急速に高まっているため」というもので、加えて、海洋水産省の次官が、「状況を適正に判断するのに十分な情報を日本から受け取っていない」と述べたという。安倍晋三政権が、福島第1原発の放射能汚染水漏れの状況やデータを韓国に知らせていなかったというのは、このところの日韓関係悪化が起因していて、朴槿恵大統領が、安倍晋三
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