世界的な人気を誇る乙女ゲームにおける，徹底したデータドリブンによる物語構築術
GAMEBOOKのChief Business Development Officer，Nico Nowarra氏 日本で主に女性に人気のある，いわゆる「乙女ゲーム」というジャンルは当然ながら海外にも存在し，その一部は大きな売上を上げる巨大ジャンルとなっている。なかでも有名なのはビジュアルノベル系のゲームで，プレイヤーはゲーム内で提示される選択肢を選ぶことで異なる物語体験ができるというシステムのものだ。 日本からはあまり見えてこないタイプのゲームだが，このシステムを有するゲームを実際にどう設計し，運用するかにまで踏み込んだ講演がdevcom 2019で行われたので，レポートしたい。 必要に応じてメインプロットも変更 登壇したのはGAMEBOOKのChief Business Development Officer，Nico Nowarra氏だ。GAMEBOOKは多数の乙女ゲームを制作してい
IOC会長：オリンピックにe-Sportsはいらない。「Killer Games」は暴力を助長するから
IOC会長：オリンピックにe-Sportsはいらない。「Killer Games」は暴力を助長するから 「我々の観点から言うと，（※e-Sportsは）オリンピックの価値観に矛盾しており受け入れることはできません」 国際オリンピック委員会会長は，現状ではe-Sportsが象徴的なスポーツイベントに追加される見込みはほとんどないことを明確にした。 アジア競技大会2018期間中にAssociated Pressに語ったところによると（参考URL），Thomas Bach氏は，現時点でさえビデオゲーム協議を考慮することを妨げている重大な障壁があると語った。 「我々はオリンピックのプログラムに暴力や差別を助長する競技が入ることはありえません」と氏は語る。「我々の観点から言うと，（※e-Sportsは）オリンピックの価値観に矛盾しており受け入れることはできません」 Bach氏は自身もオリンピックの金
プラチナゲームズはもう二度とパブリッシャと組まないかもしれない
有名デベロッパの自己資金による将来とIPを自社で所有する決断について共同設立者の神谷英樹氏と稲葉敦志氏が語る。 日本の著名なデベロッパであるプラチナゲームズは，タイトルを市場に出すために第三者に頼らないという新たな門出を迎える。 設立からの10年間，同社はさまざまなパブリッシャのために評判の高い一連のゲームを制作したが，これらのパートナーシップでは同社に事後のフォローアップのオプションはほとんどなかった。任天堂は「ベヨネッタ 3」の開発で同社をサポートしているが，「MADWORLD」や「VANQUISH」のようなタイトルの権利はセガに残っている。 2017年，同社は劇的な戦略転換を発表した（関連英文記事）。もはや1年に1タイトル制作することを目指すのではなく，完全に権利を所有するゲームを作ることに焦点を当てていくという。2018年1月までに，開発のヘッドである稲葉敦志氏はプラチナゲームズが
本格的モーションキャプチャスタジオやVR機器などを無償で提供，リクルートテクノロジーズがオープンイノベーションスペースを開設
本格的モーションキャプチャスタジオやVR機器などを無償で提供，リクルートテクノロジーズがオープンイノベーションスペースを開設 2017年6月15日，リクルートテクノロジーズは，東京都広尾に先端技術のためのオープンイノベーションスペース「アドバンスドテクノロジーラボ」を開設した。 これは，大規模なVRなど個人や小チームでは開発が難しい分野に対して，同社が機材とスペースを無償提供するというもので，作業＆交流スペースとして用意されている。 施設としてのアドバンスドテクノロジーラボは，大きく3つのエリアに分かれており（社員用エリアを除く），「展示・ワーク兼イベントスペース」は多目的に使える広めのスペースで今回の発表会もここを使って行われたが，普段はテーブルと椅子を配置したオープンスペースとなるようだ。（複数の）イメージ画像では，なぜか卓球台もある。「テーマスペース」は，さまざまな種類の開発サポート
Nintendo Switchはインディーズ開発者に向けても開放。開発機の価格は「5万円程度」
本日（2017年2月18日）開催された，関西最大のゲーム開発者向けカンファレンス「Game Creators Conference 2017」のセッション「Nintendo Switchにおけるタイトル開発〜プラットフォーマーとサードパーティーの二人三脚の取り組みについて〜」で，任天堂のサードパーティ担当者が，Nintendo Switchのプラットフォームをインディー開発者に向けても開放する予定だと明らかにした。 2016年7月から始まった施策により，法人格を持たないゲーム開発者でも，任天堂の開発者向けポータルサイト「Nintendo Developer Portal」のアカウントを取得し，Wii Uやニンテンドー3DS向けタイトルを開発・配信できるが，Nintendo Switchもこれに倣って扱われることが発表となった。 また，これまで個人・小規模開発者にとってはやや高額であった開発
PS4のHDR画面はなぜ暗くなったのか？
PlayStation 4 Proの登場とともに，PS4にHDR（High Dynamic Range）映像出力が解禁され，その効果のほどが話題になった。残念ながら，ブラインドテストでもあまり見分けがつかない人は多く，むしろ「輝度の拡張されたHDRだから明るいはず」と思い込んだ人が軒並み間違えるという結果を招くに至ってしまっている（関連記事）。すべてのゲームがそうというわけではないのだが，一番HDRに積極的に対応しているようなゲームで実際にはHDR映像は暗かったのだ（関連記事）。 なぜ，HDRモードにされた画面は暗くなったのだろうか？ なぜ，ダイナミックレンジが広くて色鮮やかとされていたHDRが冴えない表示になっているのだろうか？ HDR関連では国内の第一人者といえるシリコンスタジオ川瀬正樹氏にそのあたりについて聞いてみた。すると，「HDRの画面がSDRよりも暗くなるのは，実は正しい」のだ
［CEDEC＋］レベルファイブによる「10人で100人のパフォーマンスを出すプログラム開発体制」とは
2016年10月22日，福岡県・九州大学大橋キャンパスで「CEDEC＋KYUSHU 2016」が開催された。九州で行われる大規模なゲーム開発者会議としては昨年に続くものだが，正式にCEDECの地方版として位置づけられたCEDEC＋の初のイベントとなる。 レベルファイブといえば九州屈指のゲーム開発会社だが，玩具やアニメなどのクロスメディア展開がとくに多いことでも有名であろう。開発本数自体も多い。しかし，レベルファイブのプログラマは決して多くないのだという。また，クロスメディア展開をしているタイトルは，通常のゲーム以上にさまざまな部分で納期が厳しく，一般的なゲーム以上にスケジュールがタイトになりがちだという。 そんなタイトなスケジュールの仕事が同時並行でたくさん走っているのだが，人材は限られる。では，そんな状況にレベルファイブはどうやって対応しているのか？ というのが今回の講演の趣旨となる。
ゲーム開発者はどうやってVRで収益を上げていけばいいのか？
すべてのデジタルプラットフォームにおいて，初期の価格圧力というものは避けられない。ゲームクリエイターは，消費者がどれくらいのお金を支払うつもりがあるかを探る必要に迫られている。 VR（仮想現実）は，まだ産声をあげたばかりの技術であり，VR用ヘッドギアの入手を待ち望んでいた消費者も，初回出荷分の梱包を解いたばかりにすぎない。しかし，多くの開発者の頭痛の種となるプロセスはすでに始まっている。 初のVR向けタイトルが一般発売されてからまだ数日だが，VRソフトウェアの口コミを眺めると無数の同じような苦言が並んでいる。問題視されているのは「価格」だ。ある経験に値札をつけるというプロセスは，いつの時代も非常に難しい作業である。 また，ゲームの価格と実際の価値についての認識のずれに対する批判というのもよくあることだ。だが，VRソフトウェアの場合，この初期の価格圧力については，多くのクリエイターは「ひょっ
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