和三盆 @enga_wasanbon 同僚のお子さん(中2女子)が絶賛反抗期でやばいという話を聞いた。朝になるまで友達同士でLINEしてるし、親が入れた見守り系のアプリは速攻削除するし(削除通知が親のスマホにくる)、SNSには21歳女子大生で登録して知らない人と会おうとしてるし、勿論親の言うことは逆効果。やばさが想像を絶してた。 2022-05-10 08:15:58
![「女子は男子と違う心配事が深刻」同僚の中学生の女子の反抗期が想像を絶していた件、親はどうやって子と向き合うべきなのか?](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/dfeb703c6b865702335bfcb3b5bfcf989a9341fe/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fs.togetter.com%2Fogp2%2F380556d6aa5aa110a51e5f092b0ab5a6-1200x630.png)
く"らモコ@『中国軍の戦術(下)』販売中! @grachan_smile このフィンランド人義勇兵のコメントを紹介したスレッド、かなり興味深い。 特にアメリカやNATOの義勇兵が敵航空優勢下で戦うための方法を知らず、最初の空爆を受けたあとにほとんど戦場を去ったというのは印象的ですね。 曰く、アメリカ人たちは「テロとの戦いで悪い習慣を身につけた」と。。 twitter.com/jmkorhonen/sta… 2022-05-09 22:51:00 Janne M. Korhonen (@jmkorhonen@mastodo.fi) @jmkorhonen How would the Finnish Defence Forces fare against an invasion from the east? I've been following some Finnish volunteers
娘のことを大事に思っているのに、なぜか娘との会話がぎくしゃくしたり、煙たがられたりしている。そんな父親に対して、脳の仕組みをベースにしたコミュニケーション方法を説く、人工知能研究者・黒川伊保子さんの著書『娘のトリセツ』から、娘や家族とのコミュニケーションを円滑にするコツをご紹介します。 文・黒川伊保子 コミュニケーションには法則がある 先日、セミナー後の質疑応答で、ある男性から質問を受けた。 「女性はなぜ、質問にまっすぐ答えないのでしょうか」 ――この間、家に帰ったら、妻が見慣れないスカートをはいていた。新しいのかなぁと思って、「それ、いつ買ったの?」と聞いたら、妻がむっとしたように「安かったから」と答えた。うちではよくある展開で、質問への答えが永久に返ってこないし、会話も弾まない。あれは、どうしたことでしょうか。 あらまぁ、と、私は声を上げそうになった。重要なコミュニケーションの法則を、
ロシアによるウクライナ侵攻が始まってから約2カ月が過ぎた。開戦当初はロシアの国内世論が反戦に傾くことで、プーチン大統領の行動が抑制されるのではないかという期待も語られたが、当面そうした展開が生じる気配はない。 その原因として挙げられるのは、ロシアのメディア、とりわけすべてのテレビ局がロシア政府の厳しい統制下にあり、テレビが流しているのはプーチンのプロパガンダであり、人口の大半がこのプロパガンダを信じているうんぬん。早い話が、「テレビにだまされているロシア人は哀れ」というわけだ。 日本はどうか ロシアのテレビ局がプロパガンダ・マシンと化しているのは事実であろう。しかし、われわれ日本人にそれを嗤(わら)う資格などあるのか。2012年の第2次安倍政権以降、日本のテレビ局が呈してきた権力への屈服、伴走、媚態(びたい)の姿勢は、惨状的劣化を示している。 その延長線上で、新型コロナ禍にあっては、大阪府
国会議員になりすまし新幹線の特急券などをだまし取ったとして逮捕された元国会議員の山下八洲夫容疑者について所属する立憲民主党岐阜県連が除籍などの処分を決めました。 警察によりますと、元国会議員で会社役員の山下八洲夫容疑者(79)は、4月27日、現職の国会議員になりすまして、新幹線の特急券とグリーン券をだまし取るなどした疑いで、きのう、逮捕されました。 山下容疑者が常任顧問を務める立憲民主党岐阜県連は9日常任幹事会を開き、常任顧問職を解任するとともに党からの除籍を決めました。 「県連の常任顧問の解任。党の除籍処分を決定した」「衆議院4期、参議院2期、それを79歳になってすべてをゼロ以下にしてしまった」(立憲民主党岐阜県連 渡辺嘉山代表) 県連の渡辺嘉山代表は「捜査にはできる限り協力していく」としています。
松野博一官房長官は9日午後の会見で、金融所得課税の強化については一般投資家が投資しやすい環境を損なわないよう十分に配慮して検討していくとの方針を示した。資料写真、2021年10月撮影(2022年 ロイター/Kim Kyung-Hoon) [東京 9日 ロイター] - 松野博一官房長官は9日午後の会見で、金融所得課税の強化については一般投資家が投資しやすい環境を損なわないよう十分に配慮して検討していくとの方針を示した。 岸田文雄首相は5日にロンドンで行った講演の中で「資産所得倍増プラン」を打ち出したが、岸田政権が検討を進めようとしている金融所得課税の強化との関係を質問された松野官房長官は、同プランはNISA(少額投資非課税制度)の抜本的な拡充などで国民の預貯金を資産運用に誘導する新たな仕組みの創設を検討していくものであると説明。
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