あの激しいけいれんは本当に子宮頸がんワクチンの副反応なのか
「いずれもこの年齢の少女たちによく見られる症例ですね」 ある冊子に記載された患者たちの症状や経過だけを見た場合、どういう考えを持つかという質問に対し、複数の小児科医・神経内科医・精神科医から寄せられた回答である。ひとつひとつの症例についてコメントや解説をつけてくれた医師もいた。 この冊子は全国子宮頸がんワクチン被害者連絡会・薬害対策弁護士連絡会・薬害オンブズパースン会議の3団体が昨年5月末に出版した「子宮頸がんワクチン副反応被害報告集」。弁護士が“被害者”本人およびその保護者に聴取した内容を記したものだ。 今年に入ってから“被害者”に関するいくつかの書籍も出版されている。“被害者”の少女たちの症状は実に多彩だが、特に神経疾患を思わせる症状についての記述はどれも強烈だ。繰り返し起きる手足や全身のけいれん、「自分の意志とは無関係に起きる」という不随意運動、歩けない、階段が登れない、時計が読めな
少女を自爆テロに利用する卑劣 IS信奉組織「ボコ・ハラム」の闇
アフリカ・ナイジェリアのテロ組織「ボコ・ハラム」による少女の自爆テロが激化の一途をたどっている。オバマ米大統領は28日、アフリカ連合本部で同組織を“殺人者集団”と非難したが、テロが終息する見通しはない。 2000人以上を拉致 ボコ・ハラムとは現地語で「西洋の教育は罪」という意味だ。彼らを世界的に有名にしたのが、昨年4月の女子生徒の集団誘拐事件だ。ナイジェリアの北東部の町チボクの女子学生寮が組織の襲撃を受け、キリスト教徒の女子生徒276人が誘拐され、現在も約220人が行方不明のままだ。アムネスティ・インターナショナルによると、昨年以来少なくとも2000人を超える少女や女性が誘拐されている。 誘拐事件は世界中から非難を呼び、ネット上を中心に「少女たちを取り戻せ」という運動が広がった。運動には、オバマ大統領のミシェル夫人も参加した。しかし少女らの大半は依然、行方不明のままだ。組織の指導者のアブバ
ロシアの軍事介入を暴く「兵士たちのセルフィー」
これがまたなかなか洒落が効いた内容となっており、たとえば自動車を運転しながらのセルフィーについては「道のりがかなり短くなる可能性があります（＝目的地に着く前に死ぬ）」、高圧電線の鉄塔に登ってセルフィーを撮ることについては「高電圧（напряжение）でセルフィーしてみたい？ がんばってやる（напрягаться）ほどのことじゃないよ」と駄洒落を交えてたしなめている。 しかも、このうち幾つかについては、同様の状況下で「セルフィー死」した若者の事例が掲載されており、なかなかの説得力だ。 たしかにロシアの若者の物怖じしなさというか、今ひとつ根拠の分からない自信に基づく行動力にはなかなかのものがあり、ネット上にはかなり無謀な状況で撮られたと見られるセルフィーが溢れている。 この結果、ロシアにおける「セルフィー死」は年間数十人にも上っているとされ、ロシア内務省としても何らかの対策を講じなければと
技術・軍隊・社会の均衡はどのように変遷してきたか
中国とロシア。それぞれに周辺諸国との関係を悪化させている大国どうしが5月20日、共同声明を発表し、翌21日には天然ガス供給の大型契約に調印した。 中国国営新華社通信によると、両国は2015年を「反ファシズム戦争と中国人民抗日戦争の勝利70周年」と位置づけ、共同で記念式典を開催することで合意したという。 共同声明は「歴史の改ざんと戦後秩序の破壊に反対する」と強調しており、中国は対日関係を念頭に、歴史認識でロシアとの一致を打ち出して日本を牽制する意図があるとみられる、と東京新聞は報じている。 「歴史の改ざん」、「誤った歴史認識」。極東で国家間の緊張が高まるたびに繰り返されるこれらの言葉に、またか、とうんざりすると同時に、そもそも歴史は見る者によって異なるのでは、とあきらめにも似た気持ちになる。 一致はむずかしいにしても、決定的な衝突を避けるには少なくとも、他国や他の文化圏から歴史がどう見えてい
サイエンスに必要な「高い視点と広い視野」を獲得する 「人のやらないことをやる」を信条に
――和田先生は“サイエンスに境界はない”という信念のもと、化学専攻から出発して物理学に進み、そしてゲノム解読など生命科学の世界で活躍されていますが、そうした科学全般への興味は、幼い頃からのものなのでしょうか？ 和田昭允氏（以下、和田氏）：たしかに理科少年でしたね。父が東大の教授で航空研究所の所長をしていましたから、父の部屋には壁一面に洋書を中心に専門書が並んだ書棚がありました。そういった環境で育ちましたから、もともと理科系のベースはあったと言えますが、発端は「石」ですね。 大磯に別荘があり、海岸を散歩すると例えば花崗岩とか、見た目や形状のおもしろい石があってそれを集め始めたのです。小学1、2年の頃だったと思います。 3、4年生の頃には、自宅の3畳の物置を改造して“研究室”をつくり、鉱物・岩石・化石や昆虫の標本を展示したり、化学実験をするようになりました。5年生くらいからは「理科研究会」の活
「日米は協力して中国に対抗すべき」 米議員から明確な見解
2月18日付Diplomat誌で、J. Randy Forbes米下院軍事委員会、海軍力・投射戦力小委員会委員長は、強固な日米同盟は、今後10年の東アジアと中国との関係に大きな影響を与えるので、日米は協力して中国に対抗すべきである、と述べています。 すなわち、中国は尖閣諸島をはじめ、日本の領海、領空侵犯を拡大している。 米国は尖閣問題に介入すべきでないという向きもあるが、問題は、海洋の権利や空域ではなく、米国が第二次世界大戦後アジアで発展、維持させてきた一連の規則である。 東アジアで、米中両国が平和的競争関係を保つためには、規則に基づく政策決定を中国に促すような強固な日米関係が必要である。 日本が防衛費を増やし、しかも列島の利害を守るための海域の管理、機動力、情報・管理・偵察といった適切な能力を高めようとしていることは称賛に値する。最近の国家安全保障会議の設置と併せ、日本は、北東アジアの安
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