欧米企業ほどは高くないといわれてきた日本企業の役員報酬だが、超大手や有力な企業となると1億円を超えるケースもざらに出てきた。8月12日に配信した「『役員報酬が多い500社ランキング』2015」の集計では、役員の平均報酬額が1億円以上となった会社は40社に上った。 一方、上場企業であっても役員報酬をさほどもらっていない会社も多く存在する。東洋経済オンラインは、約3600社の上場企業の役員がどれぐらいの報酬を得ているかを独自に調査。「役員平均年収」として試算し、下位500社のランキングを作成した。いつもは役員報酬の多い会社を中心に取り上げているが、その逆となる。 同ランキングのデータは、上場企業が発行する有価証券報告書からデータを収集した。「従業員の状況」の注記から、単独の「平均年間給与」と「平均年齢」を採録し、「コーポレート・ガバナンスの状況」の注記内にある「役員報酬の内容」から役員平均年収

◆2015年8月25日13時現在。 「文化通信」2015年8月24日付記事「大阪屋・大竹社長「両社の統合は必ずプラスに働く」、大阪屋友の会納涼会で」によれば、「【関西】大阪屋友の会近畿地区と同会連合会青年部主催の納涼会が８月20日、大阪市中央区のニューミュンヘン南大使館で開かれ、来賓の大阪屋・大竹深夫社長は栗田出版販売の問題に触れ、「両社の統合は必ずプラス…」（以下有料）。栗田との統合についての意気込みは以前と変わりありません。有料部分に何と書いてあったのかが気になります。無料で全文を読ませる記事もあった方が「文化通信」さんのサイトへのアクセスが伸びると思うのですけれども。 いっぽう「新文化」8月24日付記事「大阪屋、4～7月の売上げ前年比3％増に」によれば、「4月から4カ月間の売上高は、「書籍」が前年比15％増、「雑誌」が同10％減、計同3％増。8月20日に行われた第27回「大阪屋友の会