しっかりしろ起業家たちよ日本の間違いだらけスタートアップ・ファイナンス
新事業を中心に、日米の大企業・ベンチャー・投資家等のアドバイザーを務める。多摩大学（MBA）客員教授。Net Service Ventures、500 Startups、Founder Institute、始動Next Innovator、福岡県他の起業家メンター。BCG東京、米CSC、CSK/セガ・グループ大川会長付、投資育成会社General Atlantic日本代表などを経て、現在に至る。「エコシステム・マーケティング」など著書多数。訳書に『ザッポス伝説』（ダイヤモンド社））、連載に「インキュベーションの虚と実」「垣根を超える力」などがある。 インキュベーションの虚と実 今、アメリカでは“スタートアップ”と呼ばれる、ベンチャー企業が次々と生まれている。なぜなら、そうした勢いある起業家たちを育てる土壌が整っており、インキュベーターも多く、なにより、チャレンジを支援する仕組みが存在するか
「手帳ってビジネスマンの生命線だよね。 オレ？ 何回も言うけど持ったこと一度もないよ」――高田純次、大いに語る（手帳のこと以外を）
「あの高田純次がスケジュール手帳を監修した！ しかも結構まともらしい……」 業界関係者、特に本人をよく知る人からは驚愕を持って受けとめられたこのニュース。実際に仕上がったその手帳『適当手帳 For Business 2011』（以下、『適当手帳2011』）を見ると、確かに使えるのである。 がしかし、毎日一言ずつのメッセージをはじめ、スケジュールの周りを彩るコンテンツは、正直に言ってまさに適当、そして下ネタ。高田純次ワールド全開である。クライアントとの打ち合わせで、この手帳を使っていることを気づかれた場合に、「ふざけたヤツだ」と思われること必至である（外見からはまったく気づかれないデザインになっているが）。 ――高田さん、今日はよろしくお願いします。 よろしく。もう今持ってる力を全部使ってがんばるよ。あれ、でも何やるんだっけ？ ――先日刊行された『適当手帳2011』についてのインタビューなの
「ツイッター信者」にその素晴らしさを熱く語られたときの平和で適当なかわし方
1963年三重県生まれ。月刊誌の編集者を経て、1993年に「大人養成講座」でデビュー。以来、大人モノの元祖＆本家として、日本の大人シーンを牽引し続けている。 「大人力検定」「大人の超ネットマナー講座」「無理をしない快感」など著書多数。最新刊は「失礼な一言」（新潮新書）。 故郷の名物を応援する「伊勢うどん大使」「松阪市ブランド大使」も務める。 HP「大人マガジン」http://www.otonaryoku.jp/ 石原壮一郎「大人のネットマナー教室」 今や、ネットなしでは夜も日も明けません。しかし、メールにせよツイッターにせよＳＮＳにせよ、その“マナー”や“ルール”は極めて曖昧な状態にあります。ネットの危険な落とし穴にはまらないために、ネットをさらに便利に楽しく使いこなすために、いろんな状況における「大人のネットマナー」を追求していきましょう。 バックナンバー一覧 ツイッターほど、はまってい
オバマ大統領の生い立ちが米国外交を大きく変える｜シリコンバレーで考える 安藤茂彌｜ダイヤモンド・オンライン
1月20日正午過ぎ「私、バラック・フセイン・オバマ、は能力の限りを尽くし合衆国憲法を遵守・保護・防衛し、合衆国大統領の職務を忠実に遂行することを厳粛に誓う」と宣誓して、第44代アメリカ合衆国大統領に就任した。我々は通常バラック・オバマと呼ぶが、正式には「フセイン」が入る。 民主党の大統領指名選挙が始まったころ、名前のおかげで競争相手からアラブ人と中傷され、必死に自分がクリスチャンであることを弁明する場面があった。もう今は誰も名前で足を引っ張る者はいない。だが、大統領に就任したオバマがこれからどのような外交を展開するのかを占うために、大統領の中にある「国際性」を辿ってみよう。 オバマはケニア人の父親と白人アメリカ人の母親との間に1961年にハワイで生まれた。現在47歳である。両親はハワイ大学のロシア語講座で知り合って愛し合う仲になった。父バラック・オバマ（大統領と同じ名前）はケニアからの
麻生首相に解散の気配なし 解散日程を勝手に捏造したマスコミの困惑｜週刊・上杉隆｜ダイヤモンド・オンライン
上杉隆（ジャーナリスト） 【第47回】 2008年10月02日 麻生首相に解散の気配なし 解散日程を勝手に捏造したマスコミの困惑 10月1日、新聞・テレビは一斉に解散・総選挙の日程が「先送り」されたと報じた。 わずか1日前、ＴＢＳと産経新聞は「10月3日の解散が確定した」と報じたばかり。思えば、当初、総選挙は10月26日で決まった、と報じられていたはずだ。9月18日付の朝日新聞一面トップ記事によれば、「3日解散」で与党合意が為されたとある。 〈来月26日 総選挙へ 3日解散 自公合意〉（朝日新聞／9月18日） 前日には、読売新聞が観測的な記事を書いていたが、この朝日新聞の報道を受けて、他紙、及びテレビメディアも一気に後追いを開始した。この瞬間、マスコミによって作られた「解散風」は突風になったのである。 与野党問わず、多くの衆議院議員が走り出す。選対事務所の賃貸契約を結ぶ議員が続出
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