頭、肩、腰の位置の法則性。絵描きさんや造型師さん向け篠房六郎 マンガワンにて「姫様はおあずけです」新連載 @sino6 人体を描写する上で頭、肩、腰の位置関係をただ「なんとなく」配置してしまっている人へ、あれには実は法則性があって、分かると非常に便利ですよという、絵描きや造型師向きの話です。 ただ、１ツイート４画像で到底語り切れるものではないので、この項長く続きます。1/6 pic.twitter.com/jhkvXLKdXd 2019-11-19 19:46:43
小さなウソを容認すると起こること
「ニューオータニの宴会場で800人の立食パーティーをやって、一人アタマ5000円で済むのか」 という話題が、この1週間、様々な場所で行ったり来たりしている。 バカな話だと思う。 私の感覚では、無理に決まっている。これが無理でないのだとすると、この世界に「価格」というスタンダードがあること自体がおとぎ話になってしまう。 どんなに優秀な幹事を立てたところで、きょうび都内の一流ホテルで料理と飲み物を出すパーティーが、一人アタマ1万円以下の会費でペイできる道理はない。聞けば、当日は有名寿司店の寿司がふるまわれたというし、名前の知れたシャンソン歌手が歌う場面もあったのだそうだ。だとすれば、なおのこと5000円という会費はあり得ない。完全に不可能だとまでは断言しないが、近所のコンビニで売っている120円のシュークリームひとつで丸1週間食いつなぐことが困難であるのと同じほどにはバカげた話だと思う。 仮に
特別公開 表象はなぜフェミニズムの問題になるのか 小宮友根
ツイッターでフェミニズム関連の議論を眺めることを習慣にしていると、次々に女性表象をめぐる「炎上」事件が目に飛び込んでくる。二〇一九年は新年早々、パイを投げつけられた女性の写真に「女の時代、なんていらない？」というコピーをつけた西武・そごうの広告に批判が集まったかと思えば、一月末には「一見仲が良さそうだけれど裏では足を引っ張りあっている女の子たち」を描いたロフトのバレンタイン広告が批判によって取り下げられることになった。昨年はＮＨＫのノーベル賞解説サイトにおけるキズナアイ起用の仕方、一昨年は母親のワンオペ育児を描いたムーニーのＣＭなどに批判が集まった。自治体のＰＲや企業広告における、いわゆる「萌え絵」起用も定期的に問題になる。 もちろん表象を作成する側も、望んで「炎上」しているわけではないだろう。にもかかわらず、似たようなことが何度も繰り返されているということは、特定の女性表象を「悪い」と感
無印良品 コオロギせんべい 開発のお知らせ | ニュースリリース | 株式会社良品計画
無印良品を企画、開発する株式会社良品計画（東京都豊島区／代表取締役社長 松﨑 曉）は、2020年春に、「コオロギせんべい」を無印良品の一部店舗とネットストアで発売します。 世界中の様々な国・地域において「感じ良いくらし」を提案する無印良品は、生活に必要な商品の販売のみならず、社会でいま起きている様々な課題に目を向けています。中でも世界の急激な人口増による、今後の食糧確保と環境問題は避けてはとおれない課題と考えています。 良品計画は、それらの課題を考えるきっかけになればという思いから、昆虫食の研究の第一人者の徳島大学と協業し、コオロギを食材とするための取り組みを始めました。徳島大学からは、食用コオロギの実用化に向けた研究成果を、当社からは商品開発プロセスを共有し、おいしく食べていただける昆虫食の開発を進めています。 国連食糧農業機関 (FAO) も、栄養価が高く環境への負荷も少ないという理由
1300はてブ超！「心理的安全性を0から80ぐらいに上げた話」の久津佑介氏が心理的安全性の “失敗談と教訓” を語る | Backlogブログ
一般的に、自律型のチームは他律型のチームよりも開発のスピードが早く、問題を未然に対処できると言われています。自律型のチームに不可欠な要素として、「何でも言いやすい雰囲気」「居心地の良さ」の創出があります。これらは「心理的安全性」とも呼ばれ、米グーグル社が「チームの生産性を高める唯一の方法」として発表したことで大きな注目を集めています。 「バグや障害の多発」「エンジニアの離職率の高さ」「リリースの延期」といった現場の問題解決に心理的安全性がなぜ効いたのか。心理的安全性を創出したプロセスと失敗から学んだ教訓など、現場担当者の視点を対談形式でお伺いします。 ■自己紹介（左から） CAMPFIRE プロダクトマネージャー 久津 佑介（ひさつ・ゆうすけ）さん 印刷会社でエンジニア、開発会社でエンジニアチームのマネージャーを経て、2019年に株式会社CAMPFIREに入社。プロダクトマネージャーとして
WEB特集 安倍政権は、なぜ続くのか | NHKニュース
安倍総理大臣の在任期間は、11月20日で第1次政権から通算2887日に達し、憲政史上最長となった。 支持する人、しない人、様々な立場はあると思うが、なぜ長期政権になったか、世論調査を分析すると見えてくるものがないだろうか。 今回、過去のデータを改めてひもといてみた。 （政木みき） 安倍総理大臣の在任期間は2019年11月20日で、憲政史上、最長となった。 今回、分析に利用するのはNHKが毎月蓄積してきた世論調査の結果だ。 グラフは2012年12月に発足した第２次安倍政権以降の約７年にわたる支持率（2013年１月～2019年11月）である。 （注：現在の電話調査は18歳以上、固定電話と携帯電話を対象に行うＲＤＤ方式で行っているが、これまで２度、調査方法を変更している。変更の前後では単純な数字の比較はできないが、過去との大まかな傾向を比較する） 支持率は発足直後に最高66％を記録するが、201
公的支援受けるＪＤＩ 幹部社員が５億7800万円着服 | NHKニュース
官民ファンドからの公的資金の支援を受けている液晶パネルメーカー、ジャパンディスプレイは、経理を担当する幹部社員が５億7000万円余りを着服し、懲戒解雇していたことを明らかにしました。 社内の内部通報で明らかになり、会社の調査に対し、この社員はギャンブルに使ったなどと着服を認めたということで、会社は去年12月に懲戒解雇したうえで警察に刑事告訴しました。 ジャパンディスプレイは、日立製作所、東芝、ソニーの３社の液晶パネル事業を統合して発足したメーカーで、官民ファンドから公的資金4600億円余りの支援を受けていますが、その後も債務超過に陥るなど厳しい経営状況が続いています。 会社は「不正行為を把握できなかったことは誠に遺憾であり、法令遵守の徹底と管理体制の強化に努めていく」とコメントしています。
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