出かける前にドキュメンタリー映画『僕たちの嘘と真実 Documentary of 欅坂46』を観たんですが、フタ開けてみたらドキュメンタリーどころか「人死なないだけのサイコスリラー」で、観終わったあと心砕かれて全部の予定キャンセルした。 トップアイドルグループの5年感の奇跡の軌跡なんかじゃなく、「1人の普通の女の子がブッ壊れるまでの過程」を描いたリアルスリラーかつリアルホラー。しばらく人と関わりたくない。 ただ「ブッ壊れる」ことが「不幸」かどうか俺にはなにもわからない。言い換えればこれは「才能の覚醒」だった。それを不幸と言ってしまえば平手友梨奈、欅坂そのものを否定してしまうことになりかねないし、幸せか不幸かなんて本人達にしかわからない。だから否定はしないですが、ひたすらシンプルに嫌いな映画でした。この映画の収益が彼女達にどれだけ還元されてるのか知りたい。給料が歩合じゃなく月給制だったら俺は

1年の延期を経て、東京オリンピック・パラリンピック（以下、東京五輪と表記）の開幕まであと5カ月。果たして開催できるのか？ それとも中止にすべきなのか？ 延期も考えられるのか？ 1年前に「延期すべき」と声を上げたJOC（日本オリンピック委員会）理事・山口香氏は、いまの状況をどう見ているのだろうか。アスリートたちへの思いも含めて話をうかがった。 開催でリスクを負うのは私たち日本国民──東京五輪は今年開催できるのでしょうか。 「厳しい状況にはあると言わざるを得ません。国民は疲弊し、医療現場はひっ迫…去年よりも状況が悪くなっているという実感です。世論調査によると、国民の約８割が『五輪を開催すべきではない』と考えています。このことは重要視すべきです。 また、去年と今年ではコロナに対する認識も世界的に変わってきています。去年のいま頃は、未知のウイルスに世界中が怯えていました。コロナの全容が見えなかった

東京の中間層世帯の経済的余裕が47都道府県で最下位に沈んでいる。家賃や長時間をかけた通勤に伴うコストなどの負担が重く、娯楽などに回せる支出が少ないためだ。国土交通省が総務省の全国消費実態調査をもとに47都道府県の2人以上の勤労世帯の中間層（上位40～60%）の経済的豊かさを算出した。可処分所得から食費や住居費、通勤時間がなければできたはずの生産活動の価値（機会費用）を差し引くと、娯楽などにまわせる金額は三重県がトップで1世帯あたり月23万9千円余り、東京都は最下位で約13万5千円だった。（文末には全都道府県データを掲載）東京の1平方メートルあたりの家賃は2600円で全国平均の2倍を超す。通勤時間や出勤日数などから算出した都道府県別の通勤の機会費用も

【悲報】 五輪公式Twitterアカウントのヘッダーがこっそり「2022年北京大会」に差し替え 1 名前：potato ★：2021/02/09(火) 21:21:20.41 ID:H2ObGRRx9 【悲報】東京五輪　中止確定か！？　公式ヘッダーがこっそり北京に挿げ替えられた模様 http://blog.livedoor.jp/rbkyn844/archives/9754354.html 五輪公式アカウント @Olympics https://twitter.com/Olympics 3: ニューノーマルの名無しさん 2021/02/09(火) 21:22:11.74 ID:0YF7z9Gh0 あああああああああああ（確信） 8: ニューノーマルの名無しさん 2021/02/09(火) 21:23:02.09 ID:NggULVJL0 はいおわり 13: ニューノーマルの名無しさん 20

政府は9日、有識者らによる新型コロナウイルス対策分科会（会長・尾身茂氏）を開いた。その後、尾身会長が記者会見し、東京・大阪・愛知など10都府県を対象区域に発令中の「緊急事態宣言」の解除基準について問われ、「医療の負荷が取れるということが（新規感染者の）数より大事で、解除するときにはステージ2以下を目指し、なるべく低いレベルでなるべくリバウンド（感染者数が再び増加すること）を抑えるのが私は一番大事だと思って（いる）」と述べた。 【動画】西村担当相と尾身会長が会見　宣言解除後の“リバウンド”を懸念 会見では記者から「10都府県で、条件を満たす状況になってきたのか」と質問が上がった。これに対し、尾身会長は「数は重要ですね、ある程度数は重要。1000と100ではえらい違い、200と10でも違う。数は目安として重要だが、いま一番大事なのはやっぱり重症者、死亡者を早く減らして、医療の負荷を早くとるとい