南海トラフの巨大地震が今後30年以内に起きる確率について、政府の地震調査委員会は、これまでより高い「70%から80%」に見直し、新たに公表しました。北海道の根室沖の巨大地震についても「80%程度」に引き上げられ、専門家は「いずれも非常に高い確率で、地震への備えを進めてほしい」と話しています。 このうち、南海トラフで想定されるマグニチュード8から9の巨大地震については、今後30年以内に発生する確率は、これまで「70%程度」でしたが今回の公表で「70%から80%」に引き上げられました。 また、北海道沖の千島海溝沿いの根室沖で想定されるマグニチュード7.8から8.5程度の巨大地震も、今後30年以内の発生確率がこれまでの「70%程度」から「80%程度」に引き上げられました。 マグニチュード8以上の巨大地震の今後30年以内の発生確率は、これまで「70%程度」が最大で、「80%」が示されたのは、今回が
政府の地震調査研究推進本部は27日、特定の地点が30年以内に地震に見舞われる確率を示す「全国地震動予測地図」の2017年版(1月1日時点)を公表した。建物が倒壊し始めるとされる震度6弱以上では、千葉、横浜、水戸市役所がいずれも8割を超えるなど、関東、東海から近畿、四国にかけての太平洋側が引き続き高かった。 地図は、地震の起きやすさと地盤の揺れやすさの調査を元に作製した。30年以内の確率で、0・1%以上3%未満は「やや高い」、3%以上は「高い」とされる。昨年6月に公開された16年版と比べ、確率が全国で最も増えたのは、山口県山陽小野田市付近で、3・6ポイント増の17・1%。最も減ったのは岡山県井原市付近で、0・65ポイント減の9・56%。いずれも、中国地方の活断層を7月に再評価したデータを反映した。 太平洋側では南海トラフ地震など海溝型地震の確率が微増。市役所の所在地でみると、千葉85%、横浜
5月26日幕張で開催された2005年地球惑星関連合同大会で、従来とは異なる関東直下のプレート構造を提案しました。概要は以下の通りです。詳細については講演要旨をご覧ください。 従来関東平野北縁にかけて深く沈み込んでいるとされていたフィリッピン海プレートは、実際は東京湾北縁部までしか延びていません(図1)。そのかわり、そのフィリッピン海プレートと太平洋プレートの間にもう1枚プレート(以下、ブロック)が存在します。そのブロックは約100x100km、厚さ25km、深さ30-100kmの範囲で、太平洋プレートに平行に乗った形で分布します(図2)。このブロックの正体は過去に破断され深く沈み込めなくなった太平洋プレートの残存物と考えています(面白いことにブロックと関東平野の形が同じです)。
ただの当て推量でも、超能力でもない。データが、あの東日本大震災の発生前と同じ異変を示している—。短期直前の地震予測をあきらめた地震学界に代わり異分野の権威が次の巨大地震を警告する。 日本列島が動き出した 「データを見て、本当にびっくりしましたよ。これは東日本大震災のときと同じじゃないかと」 東京大学名誉教授の村井俊治氏は、いまでもその驚きが覚めやらないかのように、そう語りだした。 「初めは今年6月末、九州・四国・紀伊半島で異常変動がありました。 それが9月1~6日に、日本全国が異常な変動を起こし、私たちのシステムでは日本地図が真っ赤になったんです。 その次の週は逆に変動がなく、大変静かになったのですが、東日本大震災の前には、こうした変動と静謐期間が半年ほどの間に3回、繰り返されました。 そうした経験から、私たちは今年12月から来年3月頃の期間に南海トラフでの大地震が起こる可能性が高いと考え
1995年1月17日午前5時46分52秒に発生した大地震、それが「阪神・淡路大震災」です。 この大地震が発生した直後のNHKの第一報、さらにその後、夜が明けるにつれて少しずつ判明していく被害の実態、関東ではあっという間に特番体制からCM放送ありの通常放送に移行したものの、関西ではその後も延々と地震関連情報が流され続けていたこと、そのときのACのCM、世界中で報道されたNHK神戸放送局で地震に見舞われた男性のその後、さらには淡々と流れ続ける当時の状況を記録したラッシュテープなど、いろいろと集めてみました。 真実の姿の再生は以下から。 YouTube - 阪神大震災第1報(0:33) この時、ちょうど大阪にいたのですが、すべての食器棚が倒れ、すさまじい轟音とともにすべての電気が停止、最初は地震だとは全くわかりませんでした。停電していたので家の中で何が起きているのかもわからず、とにかく懐中電灯を
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