アンガールズ・山根さん「未知の昆虫」大発見!その名は「モトナリ」 テレビ番組ロケで新種を捕まえる 国際的学術誌も認定「日本のコメディアンが発見した」
宇宙に大量に存在するとされる正体不明の粒子「暗黒物質」の初観測を目指す日本のプロジェクトが来年末で終了することになった。 東京大宇宙線研究所などが2013年に、岐阜県飛騨市で本格観測を始めたが、装置を大型化する後継計画のメドがたたず、国内観測の終了を決めた。研究者らは、イタリアで19年開始予定の新実験に合流して研究を継続する。 中止が決まったのは「XMASS(エックスマス)実験」と呼ばれるプロジェクト。液体のキセノンを満たした観測装置を地下に設置し、飛来する暗黒物質を捉えようとしてきたが、まだ見つかっていない。 装置は暗黒物質がキセノンにぶつかる時に出る光を検出する仕組みで、キセノンを増やした約30億円の大型装置への改修計画を政府に申請していたが、予算が認められなかった。
EXILEのTAKAHIRO(32)との結婚と妊娠3カ月(来春出産予定)を1日に発表した女優・武井咲(23)の所属事務所オスカープロモーションが、週明けの4日からスポンサーなど関係各所におわび行脚を行うことが3日、分かった。今後、違約金などについての話し合いも行われるとみられる。 【写真】TAKAHIRO 噂の“EXILE御殿”について語る 武井は現在「JTB」や「洋服の青山」など10社のCMに出演。エスエス製薬「アレジオン」は終了の可能性が高まっており、CM関係者は「(他にも)影響が出てもおかしくない」と指摘する。 一般的にCMは契約書で、契約期間中の結婚や離婚、妊娠などが制限される場合が多い。武井の結婚・妊娠が、契約に反し、イメージ保持ができていないと判断される可能性もある。また、テレビ、映画などでは、脚本や、撮影・公開スケジュールの変更で違約金、賠償金が発生する可能性がある。業界関係
日本では、妊娠した高校生の大半が中退する。だが、退学しなければならない国や自治体の規則はない。学校を続けられるかどうかは、周囲の教員の理解と協力にかかっている。妊娠相談を受ける民間団体のほか、一部の教員からも「若年妊娠を問題行動と切り捨てるのではなく、貧困の連鎖に陥らせないため支援する対象と認識すべきだ」との声が上がる。【黒田阿紗子、写真も】 ◇「助言欲しかった」 埼玉県内に住む女性(31)は16年前、進学校で知られる私立高に入学した直後、交際する同級生との間で妊娠していたことが分かった。既に6カ月で、中絶はしたくなかった。「1年休学した後、復学したい」。校長と担任教諭に何度も頭を下げたが「悪い前例になってしまうので自主退学して」の一点張り。最後は、妊娠には触れずに「退学したい」と直筆で書かされた。 小学6年の時に両親が離婚。生活保護を受けながら一緒に暮らす母親は精神的に不安定で食事
■国道事務所「都合悪いので公表せず」 オープンから4日で6カ月を迎えた全国最大のバスターミナル「バスタ新宿」(東京)の開設後、緩和が期待されていた近隣の国道20号の渋滞が、平日の上りでは逆に悪化していたことが分かった。調査を5月に実施した国土交通省・東京国道事務所は、「渋滞が緩和した」とする結果が得られた休日分のみを公表していた。同事務所は「都合が悪かったので平日分は公表しなかった」と説明。今月中に再検証を行う方針を示している。 バスタ新宿は新宿駅周辺に散在していた高速バス停を集約して4月に誕生し、JR新宿駅新南口と直結した。施設の目の前には国道20号が走り、1日最大1600台のバスが発着する。 オープン前は午後8時台をピークに、最大16台のタクシーがタクシー乗り場を先頭に行列して走行車線にはみ出し、渋滞を引き起こしていたという。だが、渋滞発生の原因となっていたこのタクシー乗り場をバ
米国の大手旅行雑誌で「世界で最も美しい駅」の一つに選ばれ、人気のJR金沢駅。 長らく悩みの種だったハトのふん害を防ごうと、金沢市が導入したタカの駅前パトロールが成果を挙げている。鳥類の「食物連鎖」の頂点に立つタカを駅前で飛ばしたところ、ふん害はゼロに。勇壮な姿に、観光客にも「見栄えがする」と評判になっている。 【特集】さよなら「北斗星」~最後のブルトレ乗車ルポ~ 「かっこいい」「迫力ある」。平日の朝、北陸新幹線で訪れた観光客でにぎわう金沢駅前の「鼓門」と「もてなしドーム」。勢いよく空を飛ぶタカに、人々の視線が一斉に集まった。かつては周辺に約100羽いたとされるハトはおらず、ふんも見当たらない。2015年6月から導入した「タカ狩り」の成果だ。 市にとって、ハトのふん害はドームの設計当初からの悩みだった。04年に完成したドームは、08年ごろから外敵や雨風から身を守る格好のすみかに。市は侵
スマートフォンの普及などを背景に、子どもたちが自分の裸を撮影した「自画撮り」による児童ポルノが問題視されている。警察庁によると、昨年検挙された児童ポルノ事件の被害のうち、約4割が自画撮りによるもので、被害者が自ら進んで犯罪に加担してしまうケースも少なくない。専門家らは「ごく普通の子たちが安易に行っている傾向にある」と警鐘を鳴らす。【加藤沙波】 警察庁によると、2015年に児童ポルノ事件の被害が特定された18歳未満の子どもは905人と過去最多を記録。そのうち、自画撮りによる被害者は376人で全体の4割を占め、統計を取り始めた12年から1.8倍に増えた。被害者の半数以上が中学生で、高校生は39%、小学生も5%に上った。 愛知県警中村署は今年1~7月、当時14~17歳の女子中高生に自画撮りさせ、無料通信アプリ「LINE(ライン)」などで送信させたとして、計5人の男を児童ポルノ禁止法違反(単純
【北京時事】鳩山由紀夫元首相が、中国主導で設立されたアジアインフラ投資銀行(AIIB)の顧問となる「国際諮問委員会」の委員に就任することが、25日分かった。 金立群総裁が確認した。日本は米国とともにAIIB参加を見送っており、中国側には、日本の首相経験者を迎え入れることで、日米を切り崩す狙いがありそうだ。 同委は今秋、初会合を開く。金総裁や副総裁に対し、幅広い分野にわたって第三者の立場で助言する役割を担う。非加盟国を含め、元首や首相の経験者10人程度で構成する見通しで、金総裁が中心となって鳩山氏以外の人選を進めている。 日本国内では昨年、英国、ドイツ、フランス、イタリアなどに歩調を合わせ、創設メンバーとしてAIIBに参加すべきかどうかをめぐり、賛否が分かれた。鳩山氏は参加を主張していた。 AIIB筋によると、設立準備事務局長だった金氏は昨秋、北京で鳩山氏と会い、委員就任を要請した。
日本自動車工業会が8日発表した2015年度の乗用車市場動向調査によると、車を保有していない10~20代の社会人のうち購入の意向がない層が59%に上った。理由は「買わなくても生活できる」のほか、「駐車場代などお金がかかる」「お金はクルマ以外に使いたい」と経済的な回答が多かった。 調査は2年ごとで、今回は昨年8~9月に全国の運転免許保有者らを対象に訪問面接やウェブサイトなどで実施した。車を保有していない10~20代のうち「クルマに関心がない」は69%に達した。これから増やしていきたいものとしては「貯蓄」が50%を占めて最多となり、若年層の堅実志向が改めて浮き彫りになった。 一方、全世代を対象に直近に購入した2台の種類を調べたところ軽自動車が35%を占め、前回調査から2ポイント増えた。大衆車や小型車は前回と変わらなかったが、大・中型車は1ポイント減の2%と減少傾向が続いている。 メーカー各
夏の参院選に自民党が擁立を検討している乙武洋匡氏(39)が24日、週刊誌「週刊新潮」で報じられた自身の不倫問題について「妻を裏切る行為で決して許されるものではない」と事実関係を認め、公式サイトで謝罪した。騒動の収束を図ったが、一緒に夫人のコメントを掲載したことが裏目に出て、世間の反感を買い“炎上”する事態に。自民サイドからは「擁立断念やむなし」の声が広がっている。 【写真】ソフトバンクの春季キャンプ地を訪れた乙武氏=2011年撮影 5人の女性との不倫問題が明らかになってから一夜明けたこの日朝、乙武氏は公式サイトで「私の不徳の致すところ」と謝罪。妻の仁美さんとは今月中旬に話し合い「夫として、父として、もう一度、あなたを家族として迎え入れたい」と許しを得たとし「いま一度、自分を見つめ直し、家族と向き合っていく」と記した。 関係者は乙武氏の様子について「きのう(23日)は世間の反応を気にして
若い女性たちがアダルトビデオに強制出演させられているという実態を約半年かけて調査したNPO法人ヒューマンライツ・ナウは3月3日、東京・霞が関の弁護士会館で記者会見を開き、調査結果を発表した。同団体の事務局長をつとめる伊藤和子弁護士は「女性たちは意に反して性行為を強要、撮影されて、奴隷のような状況に追い込まれている。深刻な人権侵害だ」と訴えた。 今回の調査に協力した支援団体「ポルノ被害と性暴力を考える会」などによると、昨年1年間にアダルトビデオ出演に関する相談は81件にのぼったという。ヒューマンライツ・ナウのウェブサイト上で発表された調査報告書には、法外な違約金を請求されてアダルトビデオへの出演を強要されたケースなど10の事例が紹介されている。 ヒューマンライツ・ナウは、調査結果にもとづいて、アダルトビデオのプロダクションやメーカーなどを監督する省庁の設置や、不当・違法な勧誘の禁止、女性
2016年1月31日、インドネシアの高速鉄道の工事が未だに着工しない。建設許可はクリアされていないものの、21日にはジョコ大統領や中国の国務委員らが出席しての起工式が行われたことから、建設許可の見通しがあり、一両日中に許可が出ると見られていたが、とんだ誤算の起工式になってしまった。 【その他の写真:インドネシアのイメージ】 地元メディアによると、中国から提出されていない必要書類が多く、また一部提出された書類は、中国語だけの記載がほとんどで、インドネシア語や英語ではないため、審査担当者は読むことも出来ず審査が進まない。許可を出した区間はわずか5Kmだけ。中国は高速鉄道を建設する意欲が、中国の国内問題を背景に下がっており、中止に持ち込みたいのではないかと疑心暗鬼になっている関係者もいる。 また、現政権の面子を保つために無理を押して起工式に漕ぎ着けた格好だったが、1月中に着工出来なかったことで、
【ソウル時事】韓国大統領府は31日、慰安婦問題をめぐる日韓合意に関して国民向けメッセージを発表し、「合意を受け入れず、白紙に戻せと言うなら、政府には元慰安婦の存命中にこれ以上何もする余地がないということを分かってほしい」と理解を求めた。 28日の合意直後に朴槿恵大統領が国民向けメッセージを発表したものの、元慰安婦や支援団体を中心に合意への反発が強いことから重ねて訴えた。 メッセージは金声宇大統領府広報首席秘書官が読み上げた。金氏は、歴代政権は慰安婦問題を放置してきたが、現政権は「銃声のない戦場のような外交の現場で、国益を守るため、崖っぷちに立った心情で(交渉に)臨んだ」と強調。「日本政府の責任認定、公式の反省、謝罪を得るために努力を尽くし、可能な範囲で十分に進展したと判断し、合意した」と説明した。 その上で、野党や元慰安婦の支援団体を念頭に「これまで民間の努力では全く進まなかったのに
10~30代をコアターゲットに高い聴取率を誇る大阪のFM802で今年9月、2つの洋楽専門の音楽番組が終了し、話題になりました。「洋楽離れ」が声高に叫ばれる昨今、これもその余波なのでしょうか。海の向こうのホットなナンバーに出会える貴重な場として若者がこぞって耳を傾けた「ラジオの洋楽番組」。そのいまを探ってみました。 【フォトギャラリー】赤い髪のロンブー淳、オールナイトニッポン歴代司会者で振り返る、日本の芸能史 終了したのは、「SUNDAY SUNSET SUTDIO」と「JOY SQU―AIR」という番組です。前者は1970~90年代の洋楽ヒットナンバーを、後者は最新の海外ヒットソングを中心に紹介する人気番組でした。特に「SUNDAY~」は、1989年の開局から続く老舗の番組。惜しむ声は少なくありません。 音楽ソフト(CD、レコードなど)の生産額全体に占める邦楽・洋楽の比率は、少し前まで「
新国立、エンブレムどころじゃない? 日本を元気にする会の“燃える闘魂”アントニオ猪木参院議員(72)が2020年東京五輪に緊急提言を放った。東京の記録的な暑さに「こんな暑い時になんでやるんだ?」と日程の延期を要請。暑熱対策を打ち出した下村博文文科相(61)には「バカ言うなって」と怒りを爆発させた。さらに、招致委員会が国際オリンピック委員会(IOC)に提出したコンセプトにも“重大な過失”があると指摘。その真意とは――。 5日に行われた「我が国及び国際社会の平和安全法制に関する特別委員会」で質問に立った猪木氏は下村文科相に単刀直入に迫った。「こんな暑さの中でオリンピックを開催する。いい記録が出ると思いますか?」。東京はこの日、統計開始以来最長記録を更新する6日連続の猛暑日。マラソン、競歩や車いす選手への影響を危惧する猪木氏は1964年東京五輪が10月に開催されたことを挙げ、日程を9月以降に変
新国立競技場の計画案を白紙撤回された英建築家ザハ・ハディド氏の事務所が、政府に直接交渉を申し入れたことが21日、設計関係者への取材で分かった。デザインをゼロベースで見直す場合でも約2年間かけて行われた基本、実施設計を生かせるところは生かし、切迫する工期のリスク軽減などを提案する。 設計関係者によると、ザハ・ハディド氏を含めた事務所の総意は、新国立のプロジェクトに最後まで関わりたい意向。現時点で違約金などを求める段階ではないという。サッカーW杯招致のため、常設で8万席などの条件が出ており、このままでは総工費は下がらず、白紙撤回があまり意味をなさないとの見方もある。今週中にも政府関係者と直接対話をしたい考えだ。 また、ザハ事務所への白紙撤回の通知が簡易の書類1枚だった。安倍晋三首相が白紙撤回を表明した17日夜、契約を取りやめる旨の書類が添付されたメールが事業主体の日本スポーツ振興センター(
富裕層の資産フライトに待った−。国外に居住地を移す富裕層に対し、株式などの含み益に課税する「出国税」が1日、導入される。対象は1億円以上の金融資産を持つ富裕層で、ほとんどの人には無縁。だが、アベノミクス効果による金融市場の活況で利益を手にし、海外移住を考えるお金持ちの心境には変化が生じるかもしれない。 出国税は国内に5年以上居住していた人が海外に移住する場合、株式や投資信託などの有価証券、デリバティブ取引といった金融資産に対し、転出時に資産の含み益に特例的に課税する制度だ。すでに欧米などで導入されている。国内で実際に株などを売買して得た差益(キャピタルゲイン)には20%の所得税が課税される。 一方、出国税は株を保有したまま国外に転出する際に、実際に株を売却していなくても、売却したものとみなしてキャピタルゲインに国税分の15%の課税を納めなければならなくなる。 導入する背景には租税条約
俳優の榎木孝明(59)が、5月20日から続けてきた30日間の「不食」を18日に終える。15日夜、インタビューに応じた榎木に、今回の思い切った行動を起こすきっかけや、体に及ぼしたさまざまな変化を聞いた。 修行僧のような姿ではなかった。榎木は痩せているものの元気で顔色も肌つやもいい。「絶食、断食ではない。食べなくても生きられることを自分の体で科学的に調べてみたかった。不思議ですが一度も空腹感はない。心地良い満腹感に満たされているような。苦痛を探してもないんです」 この間、万が一に備え、専門家の指導を仰ぎ、都内の研究室に泊まり込み、ここから仕事へ。摂取は水のみ。血糖値や塩分対策で1度あめ玉を補給しただけだ。採血、検尿、心電図を毎日検査しているが異常はなく、9キロ減った体重はいま71キロをキープしている。 飽食時代。04年ごろから「不食」本が注目され始めたが、榎木は20代からインド中心に一人
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