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ブックマーク / comemo.nikkei.com (3)

  • この17年間で電通の内勤に起こっていたこと(私見)。|小島 雄一郎

    営業職を3年間。その他の職種を14年間。 合計17年間、広告会社の電通で働いて、昨年12月からは酒屋の経営をしている。 そんな転職の経緯は以前も書いたので、今日は17年間の電通生活について書いてみようと思う。 テーマは「内勤」。 電通の内勤とは、外に出て広告主と折衝する営業以外の、社内でデスクワークをする職種のことを指す。パッと思いつくのは「クリエーター」や「プランナー」と呼ばれる界隈の人たちのことだ。 この17年間で、内勤は凄まじく変化した。 私も何度肩書きが変わったか思い出せない。実はこの職種や肩書きの変化は、業界の変化と大きく携わっていた。 これらの変化を、例によってパワポで解説してみる。 今日はそんな話。(読了まで約5分) ◾️電通の人=メディアの人まずは私が入社した2007年を振り返ってみようと思う。 まだ「4マス」という概念が存在していた頃だ。4マスとは、4大マスメディアの略称

    この17年間で電通の内勤に起こっていたこと(私見)。|小島 雄一郎
    sinsara
    sinsara 2024/06/16
  • 少子化は、お母さんが産む子どもの数が減ったからではない【少母化問題】|荒川和久/独身研究家・コラムニスト

    少子化に危機感を抱く人は相変わらず多いと思いますが、残念ながら、少子化は絶対に解消されないという話をします。 株式会社エアトリが、20代~70代の男女934名を対象に行った調査では、日政府が現在実施・導入を検討している施策について、「少子化対策に効果がある」と思うものはどれですか?という質問をしています。 ざっくり言うと、「待機児童の解消」や「フレックスの弾力化、テレワークの推進」「幼児保育の無償化」など、特に子育て夫婦に対する支援を求める声が圧倒的に多いようです。それもどちらかと言えば、働くお母さんの支援的なものが多い。 もちろん、それはそれとしてやるべきことなんですが、それは当の意味の少子化対策ではなく、子育て対策なんですよね。子育てをしている親に対してもっと支援を強化すれば、子どもをもっと生むようにになる、と言いたいのでしょうか? 残念ながら、子育て支援をこれ以上やっても、少子化

    少子化は、お母さんが産む子どもの数が減ったからではない【少母化問題】|荒川和久/独身研究家・コラムニスト
    sinsara
    sinsara 2019/10/08
  • この地球上には「結婚相手のいない男たち」が余りまくっている|荒川和久/独身研究家・コラムニスト

    未婚男性と未婚女性の人口差は340万人(20-50代に限定しても300万人)いるという話は過去にもしました。日全国の未婚女性がすべて結婚したとしても300万人の未婚男性には相手がいないということです。 これが、「男余り現象」というものです。 再掲しますが、各年代別の 男余り数は以下の通りです。 75歳以上で男女逆転しますが、それは悲しいかな、未婚男性が未婚のまま寿命が尽きてしまったからです。 こちらの記事で、この「男余り現象」都道府県別ランキングも発表しました(→茨城県が第一位)。 尚、このデータは独身研究家の荒川が独自に算出したものですが、日テレビ「月曜から夜ふかし」でも紹介されました。 ところで、この「男余り現象」は日だけの問題ではありません。もともと男児の方が出生率が高く、乳幼児死亡率も高かったため、結果として男女比はほぼ同数になっていたわけです。医療の発達によって乳幼児死亡率

    この地球上には「結婚相手のいない男たち」が余りまくっている|荒川和久/独身研究家・コラムニスト
    sinsara
    sinsara 2019/05/30
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