コンサルタントだった頃学んだ「議論がうまい人」とそうでない人の5つの差異。
コンサルタントをやっていたころ、「議論」を見る機会がよくあった。 「見る」といったのは、私が議論に参加することは殆どなかったからだ。 というのも、コンサルティングには 「お客さんとは絶対に議論するな。お客さん同士で議論してもらえ」 という原則があり、私はそれを忠実に守ったのである。 そのため私は、第三者として、様々な会社で、多くの議論を見る機会に恵まれた。 そこで一つ気づいたことがある。 「議論のうまい人」と「議論がへたな人」は、非常にはっきりと分かれるのだ。 「議論」とは何か 当然、人によって議論に抱くイメージは異なるだろうから、まずハッキリとさせておかなければならないのが、「議論」の定義だ。 広辞苑にはこのように書かれている。 【議論】 互いに自分の説を述べ合い、論じ合うこと。意見を戦わせること。またその内容。 （広辞苑第六版） 私が見てきた議論の殆どは会議やディスカッションなど、 「
「働き方改革」が、働く人をさらに二極化させている、という事実。
最近、「働き方改革」というキーワードが流行っている。 ただ、「働き方改革」の中身は、人によってかなり解釈が異なり、一種のバズワード、と言って良いかもしれない。 もちろんこれは、政府が主導で「働き方」についての議論をしているからだ。 首相官邸ではその議事録を公開している。 首相官邸 働き方改革実現会議 中を見ると女性の活用やテレワーク、障がい者の雇用など、一見、様々なテーマがあるように見えるが、結局のところ、この二つに話題は収斂する。 1.同一労働同一賃金 2.長時間労働の抑制 例えば、同一労働同一賃金をすれば、中流が復活する、女性が活躍する、非正規雇用が減る。 また、長時間労働の抑制をすれば、少子化が解消する、健康になれる。消費が増える。 そんな話をしているのが「働き方改革」の中身である。 だが、これをみて、多くの「できる」ビジネスパーソンは違和感を抱くに違いない。 議事録を見ていると、「
コンサル業界を取り巻く労働環境の変化 | キャリハイ転職
コンサル業界、特に外資コンサルは激務高給というイメージがあるであろう。そんな外資コンサル業界も環境が大きく変化してきた。内情について外資コンサルの方々からヒアリングさせていただき了承をえて内容を公開していく。 激務でなくなったコンサル業界コンサルティング業界は激務でなくなってきた要員として、2つの理由がある。 1点目は、受注する案件の変化。2点目は、広告業界での過労死事件だ。 受注する案件の変化については、受注する業務が多岐にわたってきており、ご承知の方も多いがピュアな戦略だけで食べているファームが減ってきた。そこでニーズがあるのが、IT人材だ。IT系のシステム導入等は儲かりやすく、結果が見えるビジネスであるので各社が積極的に取り組んでいる。 大規模なSE部隊を送り込み、完全分業制にすることで１人の負担を大きく減らすことはできす。これは戦略コンサルと言われていた会社も取り組みはじめたことで
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