2024年1月8日のブックマーク (4件)

  • ダウンタウン松本人志を性教育番組MCにキャスティング NHKに改めて向けられる厳しい視線|日刊ゲンダイDIGITAL

    「週刊文春」が昨年12月に報じたダウンタウン・松人志(60)の性的スキャンダル報道。NHKが3日放送予定だったお笑いコンビ「スピードワゴン」小沢一敬(50)が司会のEテレ「言葉にできない、そんな夜。」のスペシャル番組放送を取りやめたこともあり、新年になっても注目を集めている。 松が所属する吉興業は「当該事実は一切なく、今後、法的措置を検討していく予定です」と文春報道を完全否定し、小沢の所属事務所ホリプロコムは「私どもからお話しすることはありません」としている。つまり、事実関係はまだはっきりしていないのだが、NHKが「総合的な判断」で小沢の番組の放送を見合わせたのは、昨年の苦い教訓があったようだ。 ここに来て、昨年10月17日に「松人志と世界LOVEジャーナル」を放送したNHKのキャスティングに改めて疑問の声が出始めているのだ。昨年の放送決定直後から「松さんを性教育番組のMCに起用

    ダウンタウン松本人志を性教育番組MCにキャスティング NHKに改めて向けられる厳しい視線|日刊ゲンダイDIGITAL
    sirotar
    sirotar 2024/01/08
    過去に買春しまくりで現在も女子大生に手を出す宮台真司が教授の肩書をぶら下げているのだから、松本人志がMCやるくらい何でもないのでは。
  • ふるさと納税で被災地域支援 仲介サイト4社の寄付総額17億円超 | NHK

    地震で被災した地域を支援しようと、ふるさと納税を利用した寄付の動きが広がっています。仲介サイト4社をまとめた寄付金額は総額17億円を超えています。 ふるさと納税の仲介サイトでは、今回の地震で大きな被害を受けている自治体を支援しようと特設ページを設け、ふるさと納税を通じた自治体への支援を呼びかけています。 主な仲介サイト4社によりますと、8日午後5時までで寄付金額は総額で17億円を超えています。 このうち ▽「ふるさとチョイス」は、被災した自治体の事務負担を軽減するために別の自治体が寄付を受け付ける「代理寄付」という仕組みを導入していて、これまでに「代理寄付」を合わせて7億円以上の寄付が集まっているということです。 ▽「さとふる」は、5億円以上、 ▽「楽天ふるさと納税」は4億円以上、 ▽「ふるなび」は1億円以上、 それぞれ寄付金が集まっているということです。 各社は、自治体から返礼品を受け取

    ふるさと納税で被災地域支援 仲介サイト4社の寄付総額17億円超 | NHK
    sirotar
    sirotar 2024/01/08
    中間マージンとか中抜きとか言ってる人、何も調べずにお気持ちで叫んでいるだけという事がよくわかる(返礼品無し震災への支援は手数料取らないと各サイト記載済み)
  • 宮台真司氏 女子大生を “ファン食い” 44歳差不倫「がん治療」に同行させ3000円ラブホへ - Smart FLASH/スマフラ[光文社週刊誌]

    宮台真司氏 女子大生を “ファンい” 44歳差不倫「がん治療」に同行させ3000円ラブホへ 社会・政治FLASH編集部 記事投稿日:2024.01.08 06:00 最終更新日:2024.01.08 06:00 2023年12月17日、東京・大井町のホールで、東京都立大学教授の宮台真司氏(64)が、ビデオジャーナリストの神保哲生氏(62)とトークライブをおこなった。 1990年代にブルセラや援助交際を論じて脚光を浴び、現在も政治から芸能まで幅広く切り込む社会学者の宮台氏。この日、会場は約1000人の老若男女でほぼ満員だった。 【関連記事:宮台真司さん襲撃犯、自殺したのは「エホバの証人」集会所だった!近隣住民が見ていた“事件直後の異変”】 宮台氏は冒頭で、2022年11月に刃物を持った男に襲われて以降、自身に起きた心境の変化について語った。 「今を大切にしよう、という傾向が強まりました。未

    宮台真司氏 女子大生を “ファン食い” 44歳差不倫「がん治療」に同行させ3000円ラブホへ - Smart FLASH/スマフラ[光文社週刊誌]
    sirotar
    sirotar 2024/01/08
    権力勾配のグルーミングだーとフェミの皆さんが吹き上がる件にしか見えないが、サのヒーロー宮台真司ならお咎め無しらしい。中身無しの口先でポジション取って20代にモテる60代っておっさんの夢だよね。
  • 石川県、災害死者名を公表できず マンパワー不足 能登半島地震 | 毎日新聞

    能登半島地震で100人超が犠牲となった石川県は死者の人数を公表する一方、7日現在、氏名は一人も明らかにしていない。県は遺族の同意を条件に災害の死者を原則公表する基準を定めているが、手が回らず、公表の見通しも立っていないという。大規模災害時に懸念される行政職員のマンパワー不足が浮き彫りになっている。 「まずは助かる命を優先したいので、安否不明者の情報を収集している。死者は人数を出すので精いっぱいだ」。南良一・県危機対策課長は現状を訴える。 安否不明者の氏名については、内閣府が2023年3月、公表指針をまとめた。速やかな救助活動のため、家族の同意がなくても原則公表できると明記した。

    石川県、災害死者名を公表できず マンパワー不足 能登半島地震 | 毎日新聞
    sirotar
    sirotar 2024/01/08
    マスコミ様は死者の名前公開にこだわるが、本来は必要ないものであろう。少なくとも被災者支援に注力するべき時期に職員の手を割いてやるような事ではない。