ケータイ・パソコンどっちが多い? 日本のSNS会員数と閲覧数をグラフ化してみる:GarbageKetai.com
総務省情報通信政策研究所は2009年7月13日、「ブログ・SNSの経済効果に関する調査研究」の結果を公表した。それによると2008年度におけるブログ市場規模は約160億円で、関連市場も含めると約1961億円に達していることが分かった。一方、2008年度のSNS市場規模は約499億円、こちらも関連市場を含めると約568億円になると推計している。今資料では2009年1月末時点の(日本の)SNS会員数・PV(ページビュー数)の集計(推計)データも記載されているが、興味深い数字が出ていたので、ここで改めてグラフ化してみることにする(【発表リリース、PDF】)。 今調査で対象となったSNSは民間企業が営利目的で運営するものに限定(公共機関や個人、サークル運営のものは除く)し、パソコン向けサービスがメインの事業者のものをPC(パソコン)、携帯向けSNSサービスがメインの事業者を「携帯」として便宜上区分
80%近いコンバージョンを達成した、Triumphの恐るべき「おねだり」機能 - Feel Like A Fallinstar
ウェブサイトを運営している人なら誰しも必死になるコンバージョン率の向上。 今回は、購入までのプロセスに捻りを加えることで、80%近いコンバージョンという圧倒的な成果を出したTriumphモバイルサイトの事例を少し紹介。 女性の下着を男性が購入する Triumphは女性用の下着を扱うECサイト。 ファッショナブルな下着から、名物の変り種の下着まで扱うので有名ですね。 これがその携帯サイトです。 このサイトは 女性が自分の下着を購入する 男性がプレゼントに、女性の下着を購入する という2つの来訪属性のユーザが混在しているサイトなのですが・・・ 80%近いコンバージョンを達成した、「おねだり」機能 Triumphが取った作戦は、この「女性ユーザ」が、自分で購入するのではなく、彼氏（旦那？愛人？）に対して「おねだり」をする機能を付与し、あえて彼氏を経由して（男性に）購入させる、という作戦。 簡単に
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2007年のモバイル広告市場は815億円、アフィリエイト広告が拡大--シード・プランニング
シード・プランニングは4月2日、モバイル広告市場の調査を実施、結果を「2008年版モバイル広告の市場動向調査」にまとめたと発表した。 調査によると、2007年のモバイルアフィリエイト広告を含むモバイル広告市場は815億円だったことがわかった。このうちモバイルアフィリエイト広告の割合は全体の22％を占める179億円で、前年対比184.5％と大幅に拡大した。 2008年のモバイル広告市場は携帯端末の高速化、動画などのサービス拡充によりeコマース利用者が拡大、前年対比143％の1000億円以上に達する見込み。さらに市場は持続的に成長し、2011年には2500億円を超えると予測している。 調査はモバイル広告関連事業者約30社を対象に実施した訪問および電話によるヒアリング調査、公開データの収集、自社の蓄積データを元にしたもの。
米大手モバイル広告のAdmob、2月に日本市場参入
米大手モバイル広告ネットワーク運営のAdmob（アドモブ）は2月、日本市場に参入して営業活動を開始することが、1月10日までに分かった。 英語圏で最大級となるモバイル広告ネットワークの仕組みとノウハウを生かした日本語版サービスを提案し、日本のモバイルメディア運営企業およびモバイル広告出稿需要を開拓。日本においても、1〜2年で最大級のモバイル広告ネットワークの構築を目指す。 国内に海外大手が参入することで、「モバイル先進国」とされながらネット広告の約1割程度にとどまるモバイル広告市場の成長速度が加速する可能性もある。 Admobは2006年設立。2008年1月現在、米国、英国、インド、南アフリカ共和国など英語圏である160カ国で事業展開している。サービス開始後1年半程度で、2750のメディアに向けてクリック保証型のバナーおよびテキスト広告などを配信し、直近の月間インプレッションは20億を突破
グーグルのモバイル向けコンテンツ連動型広告、日本では10月に正式開始
グーグルのモバイルサイト向けコンテンツ連動型広告の開始日が、10月上旬に決まった。モバイルサイトの運営者が簡単に広告を掲載できるようにするとともに、広告主に対しても幅広いサイトに広告を掲載する道を開く。グーグルはその覇権をPCだけでなく、着実にモバイル分野に広げようとしている。 サービス名は「モバイル版コンテンツ向けAdSense」。PCサイト向けと同様に、サイトの文章を解析し、近い内容の広告を自動的に掲載するというものだ。広告単価は検索連動型広告と同様に、クリック単価を広告主がオークションで決める仕組みになっている。 すでに8月下旬よりグリーが提供しているソーシャルネットワーキングサービス（SNS）「GREE」のモバイルサイト、およびau向けに展開している「EZ GREE」において導入されている。グーグルのストラテジック パートナーディベロップメント マネージャーであるジョン・ラーゲリン
DeNA南場社長が語る、モバゲータウンの広告価値
サービス開始から1年半で600万人もの会員を集め、業績面でも絶好調のモバイルソーシャルネットワーキングサービス（SNS）「モバゲータウン」。このサービスがこれまでが歩んできた歴史や広告の成功事例、そしてモバイル・コミュニケーションの将来について、運営元であるディー･エヌ･エーの代表取締役社長、南場智子氏が社団法人日本アドバタイザーズ協会 Web広告研究会主催のイベント「第16回WABフォーラム」にて語った。 電通総研のモバイル広告市場予測は保守的 インターネットを利用する際、ユーザーはPCからアクセスするというのがこれまでの常識だった。しかし、それはインターネット接続可能な携帯電話の普及によって少しずつ変化している。その兆しが見え始めた2004年に、PCベースのサービスからモバイルサービスへと主軸を移したディー･エヌ･エーは今、モバイル市場の広がりを実感しているという。 「2006年の実績
DoCoMo2.0は言うほどたいしたことないのでは？という証取法的考察 | isologue
最近、DoCoMo2.0の「そろそろ反撃してもいいですか？」といった広告 がたくさん流れていますが、ティザー広告なので、具体的にはどんな新サービスなのかよくわからない。 「2.0」とのことですし非常に刺激的なコピーなので、どんなすごいサービスなんだろ？とも思うわけですが、証券取引法的観点からは「言うほど大したことない」と推測できるのではないか？というお話。 この、「情報をすべて開示せずジラす」という手法、マーケティング上は面白いんですが、証券取引法的な観点からは、重要な事実は適時に開示しインサイダーな情報を元に証券の取引が行われないようにしなければならないのは当然。 ティザー広告という手法は、こういうガラス張りのまったく逆を行くものでありますから、それが妥当な範囲内のものなのかどうか、というところの判断は重要かと思います。 東証さんの適時開示規則においても、「新製品又は新技術の企業化」を機
ケータイ動画CMはクリック率が高い!?
「モバイル向けの新たな広告サービスして事業化を検討したい」――サイバードホールディングスが11月24日行った中期経営計画の進捗状況説明の中で、取締役兼グループCEOの堀主知ロバート氏は、メルマガと連動した動画配信よる広告サービスを本格展開していく考えを述べた。 動画配信は、3G携帯電話端末の会員向けメルマガのリンクから数十秒～数分間の映像をストリーミング視聴できる仕組み。2006年3月のニュース配信サービス「日テレNEWS24携帯配信サービス」（日本テレビ）を皮切りに、映画予告編を紹介する「SPICE-MAIL」（ユナイテッド・シネマ）、エンターテイメント情報の「爆笑！！ お笑いムービー」（ワタナベエンターテインメント）で提供する。 同社によれば、3G端末向けのメルマガ会員の定着率（初回登録から8週間後の会員継続率）は85％～90％強で、2G端末向けのメルマガ会員よりも15％ほど高いという
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